バイク保険おすすめ8社を徹底解説！ 選び方や費用を抑える方法も【2024年11月版】

バイクに乗る場合は「自動車損害賠償責任保険（自賠責保険）」への加入が必要です。しかし、自賠責保険は補償範囲が狭く保険金の上限も定められており、事故に遭った際自身のけがの治療費やバイクの修理費用などは支払われません。
 
そのような時、バイクの任意保険に加入していれば補償範囲を大幅に広げられるため、万が一大きい事故に遭ってしまった際も手厚いサポートを受けられます。
 
一方で、バイクの任意保険は多くの企業が取り扱っており、補償内容もさまざまであるため、自身にどのようなバイク保険が適しているか分からない方も多いのではないでしょうか。
 
本記事では、おすすめの任意バイク保険や、バイク保険の選び方、任意保険の概要について詳しく紹介いたします。

バイクに乗るなら、バイク保険（任意保険）の加入がおすすめ

バイクに乗る際は車と同じく自動車損害賠償責任保険（自賠責保険）の加入が必須である一方で、任意のバイク保険には必ずしも入る必要がありません。しかし、バイクに乗るのであれば、万が一の大きな事故に備えて「任意保険の加入」を強くおすすめします。

「自賠責保険」は、事故を起こした際、相手がけがや死亡した際の損害賠償を支払うといった人身事故への補償のみが対象となり、自身のけが、バイクの破損などは対象外です。そのため相手の車両や自身の治療費、車両に関する補償を求める場合はバイクの任意保険の加入が必須です。

自賠責保険は、たとえ保険金が支払われる対象だとしても、その内容は被害者1人あたりの金額がけがで120万円まで、死亡時は3000万円、後遺障害は4000万円までと「上限の金額」が定められています。

もしも請求額が自賠責保険の限度額を超えた場合は自身で支払うことになります。任意保険に加入していれば自賠責保険の限度額を超えた分が保険金として支払われるため、賠償金や治療費、修理費も支払えます。

損害保険料率算出機構の2022年度の統計によると、2022年3月末の二輪車保有台数に対し、対人賠償の任意保険の普及率が45.9％、対物賠償の普及率が46.9％とあります。2021年3月末では対人賠償が44.8％、対物賠償が45.7％であり、いずれも1年を経てわずかに数値が上昇していますが、依然任意保険の加入率は低いままです。

任意保険に入らない場合は、事故がなかった場合に維持費が抑えられるメリットがありますが、例えば店舗に衝突するような事故があれば人を巻き込んでいなくても、修理費と休業損害補償などで数百万円以上を請求されることも考えられます。

物損事故は自賠責保険の対象外となるため、特に日常的にバイクに乗る方は自動車と同じように任意保険に加入することがおすすめです。

おすすめのバイク保険8選

ここからはおすすめのバイク保険を8社紹介いたします。各社保険料は年齢や等級、追加する補償内容によって大きく異なるため、事故後の対応力やプランの豊富さなどに注目して比較してみましょう。

紹介するバイク保険は以下のとおりです。

1.チューリッヒ

2.アクサ損害保険

3.三井ダイレクト損保

4.損保ジャパン

5.東京海上日動

6.日新火災海上保険

7.あいおいニッセイ同和損保

8.AIG損保

 

おすすめのバイク保険1：チューリッヒ

チューリッヒのバイク保険は、業界最高レベルの無料ロードサービスを受けられる点が特徴です。

バイクが故障して動かせなくなっても、レッカーによる移動が100kmまで無料であり、ホテルやレンタカー、帰宅のための交通費までサポートされるなど補償内容が手厚く、ロードサービスを利用しても等級に影響はありません。

事故対応も迅速であり、土日祝日にかかわらず20時までに事故受付を完了した場合は1時間以内に専任の担当者から連絡が入り、結果の報告を当日中に受けられます。

補償内容は、対人・対物保険など相手方への保障から、人身傷害や車両保険など基本的な内容はもちろん、盗難時の臨時費用特約や弁護士費用等特約など予想外のトラブル発生時に心強いサービスも豊富です。基本となる補償は対人・対物賠償責任保険の2種類のみで、ロードサービスは基本内容に含まれているため、最低限の補償のみを希望する方にもおすすめです。

保険料は年齢や等級により大きく異なりますが、チューリッヒでは電話やインターネットによるやり取りが主流であり、営業所や支店の担当者など中間コストを排除したことで大幅な保険料の値下げが可能となりました。

どのような保険内容にするか自身では決められない場合でも、バイクに乗る目的や走行距離、免許証の色によって最適なプランを提案してくれます。走行距離は3000km以下、5000km以下、1万km以下、それ以上で4区分にされ、通勤や業務ではなく休日にバイクに乗ったり買い物に行ったりなどの使用目的（3000km）であれば保険料が下がります。

また2024年2月時点では、インターネット割引として最大1万円の割引が適用されます。現在チューリッヒの車両保険に入っている方は、バイクや自動車をネットで追加契約すると、ネット割引やお米ギフトカードなどの特典もあり、お得に申し込めるでしょう。

おすすめのバイク保険2：アクサ損害保険

アクサ損害保険の「アクサダイレクトのバイク保険」は、「AXAプレミアムロードサービス」がすべての契約に付随している点が特徴です。

AXAプレミアムロードサービスは業界最高水準のロードサービスであり、全国1万415カ所の拠点からバイクの故障や事故をサポートします。ロードサービスを依頼する際は登録されたスマートフォン宛てにSMSが送信され、スタッフの到着予定時間や位置情報などが発信されるため、いつ到着するのか不安になることもありません。

そしてチューリッヒのバイク保険と同じく無料レッカー移動の距離は100kmですが、アクサダイレクトのバイク保険ではロードサービスセンター指定の最寄り修理工場であれば、無制限の距離がレッカー移動可能であり、全国どこでトラブルがあっても安心です。

アクサダイレクトのバイク保険ではどのプランでもAXAプレミアムロードサービスを受けられるため、ロードサービスの手厚さで決めたい方にはおすすめのバイク保険といえるでしょう。

2022年の事故対応実績は年間で8万1750件と数多く、バイク保険を新規で契約した方で「保険料と補償のバランスがよい」と回答した方が90％と、ライフスタイルやバイクに乗る頻度に適した保険であることが分かります。

補償内容は対人・対物賠償保険と自損事故保険、無保険車傷害保険を基本補償として、追加で人身傷害補償特約や搭乗者傷害保険などを選択できます。アクサダイレクトのバイク保険は、基本の契約内容に車両に関する補償が含まれていないことも大きな特徴です。

車両保険は別の保険会社と契約することになるため、まとめて手続きしたい方は車両保険を取り扱っているバイク保険のほうが利用しやすいでしょう。

また2024年2月時点では、インターネット割引と無事故割引を含めて最大1万2000円の割引を実施中です。お得に利用したい方は期間限定のキャンペーンを利用しましょう。

おすすめのバイク保険3：三井ダイレクト損保

三井ダイレクト損保の「強くてやさしいバイクの保険」では、自身に適した補償内容が分からない方でも利用しやすいプランが分かりやすく、スタッフが丁寧にサポートします。

契約に際した見積もりの作成も、入力からWeb操作まで電話やチャットによるサポートが受けられ、契約後はいつでも不明点や困ったことを気軽に相談できるため、バイク保険に初めて加入する方にもおすすめです。

事故に遭ってしまった場合は事故対応受付やロードサービスが24時間365日対応可能であり、帰れなくなってしまった場合は緊急帰宅費用が1人2万円、宿泊費が1泊1万円まで補償されるため、旅行先でのトラブルにも安心のサービスです。

ロードサービスのみの利用は等級が下がらず、バッテリー上がりや落輪の引き上げ、ガス欠などさまざまな緊急トラブルの際に気兼ねなく利用できます。

代理店ではなくインターネットで申し込むオンラインタイプのバイク保険であるため、中間手数料が発生しない分保険料は安く抑えられる点も大きなメリットといえます。

自動でセットされる保険内容は対人・対物賠償保険と対物超過修理費用特約の3種類です。対物超過修理費用特約とは、事故の相手方の車両にかかる修理費が車両の時価よりも上回る場合、対物賠償保険では時価額のみの支払いしかできないと法律で定められているところ、修理を前提とした金額の保険金が支払われる特約です。

事故後のトラブルを迅速かつ円満に解決できる特約であり、任意保険でも人気の補償内容となっています。

その他任意で人身傷害補償特約や自損事故傷害特約など基本的な保険内容も付与できるため、最低限のプランでもよいという方から万が一のためにサポートがほしい方までおすすめのバイク保険です。

また三井ダイレクト損保では契約者向けの特典で、国内外20万カ所以上の施設が優待価格で利用できます。契約から2年、3年と経過するとさらに利用できるクーポンが増えるため、長く利用すればその分お得になる保険といえるでしょう。

おすすめのバイク保険4：損保ジャパン

損保ジャパンは全国250カ所にサービス拠点があり、2023年10月時点で約8700人の専任スタッフが在籍している保険会社です。損保ジャパンのバイク保険は、同じく損保ジャパンの一般自動車保険「SGP」による契約となります。

組織的な対応で長期の示談交渉にも解決まで導くといった、事故対応力に優れている点が特徴です。損保ジャパンは21か国語に対応しているため、例えば事故の相手方が外国人である場合にも安心して解決まで任せられます。高い事故対応力から、損保ジャパンで保険金が支払われた方のアンケートでは20万1303人中88.7％が総合評価で「満足」と回答しています。（2022年度累計）

事故受付は24時間365日の対応で、示談交渉や保険金支払いに関する保険金サービス課は平日の9時から17時までの対応となりますが、病院への連絡や代車手配などの初動対応は休日や夜間に限らず受付しています。初動対応後の事故対応に関しては土日祝日に限らず9時から17時まで対応しているため、平日の連絡が難しい方でも不明点や不安なことを相談できます。

ロードアシスタンスの内容が充実しており、レッカーによるけん引や走行不能時の応急処置など、1事故につき15万円を限度に補償します。レッカー移動は100kmまで無料といったサービスはなく、距離で計算されないことは事前に知っておきたい点です。

基本補償は対人・対物賠償責任保険と車両保険、人身傷害保険もしくは搭乗者傷害特約にロードアシスタンスが組み合わさったプランと豊富な内容となっています。希望により日常生活にも利用できる弁護士費用特約や、バイクの修理中に借りたレンタカー代が支払われる代車等諸費用特約など、事故のみでなく日常で起こったトラブルに対応できるオプションも豊富です。

おすすめのバイク保険5：東京海上日動

東京海上日動の「オートバイの保険」は、対人・対物賠償責任保険と人身傷害保険、車両保険にロードアシストのセットが基本の補償内容となっています。加えて対物超過修理費用特約や車両全損時諸費用特約など基本補償に自動で付随する特約もそろっており、基本プランに一般的な補償内容が含まれています。

オプションの1つである「入院中選べるアシスト特約」は、差額ベッド代やホームヘルパー派遣にかかる費用まで支払われます。限度額は入院3日目に10万円分、その後1日あたり1万円ずつ加算され、180万円分が限度額となり、幅広い補償を受けられることが特徴です。

自動セットのロードアシストも手厚く、事故や故障のみでなく盗難により走行不可になった場合やレンタカー費用、修理費、レッカー移動費用など1回15万円を限度に支払われます。その他バイクのトラブルで困った際に整備有資格者による電話相談アドバイスや燃料切れ時にガソリン配達サービスを利用できるなど、事故以外のトラブルまで手厚くサポートします。

おすすめのバイク保険6：日新火災海上保険

日新火災海上保険では、バイクの盗難補償が自動で付く「日新火災おとなのためのバイク保険（盗難補償付）」を提供しています。申し込み条件はバイクの所有者が個人であること、改造車ではないこと、用途車種が自家用二輪自動車であること、そして運転者が35歳以上であることです。

年齢要件があるため35歳未満の方が利用できない点がデメリットですが、盗難以外にも対人・対物賠償責任保険、ロードサービスが必ずセットされて人身傷害補償特約や車両保険もオプションで加入できるため、通常のバイク保険として利用しやすい内容となっています。ロードサービスでは応急処置や車両運搬のみでなく、宿泊や帰宅のサポート、給油・ジャンピングまでさまざまな内容に対応しています。

盗難で保険金が支払われる対象となる事例は、盗難により駐車場からなくなっていたり、後日破損された状態で発見されたりした場合などが当てはまります。そのためパーツのみの盗難や、盗難の未遂で破損されていた状況であれば対象となりません。またエンジンキーとホイールロックいずれかが施錠されていない際に盗難が起こっても対象外となります。

保険料の例としては、人身傷害（定額）オプションありで、ゴールド免許の20等級である場合は2万7620円、6等級新規であれば7万2480円が年間保険料の目安です。等級が上がれば保険料が低くなるのはどの保険会社でも共通であるため、いくつかの会社から見積もりを取って比較することもおすすめです。

ただし「日新火災おとなのためのバイク保険」は代理店による手続きになるため、通販型（ダイレクト型）を探している方にはおすすめできません。

おすすめのバイク保険7：あいおいニッセイ同和損保

あいおいニッセイ同和損保では、オートバイ専用の保険「セーフティツーリング」を提供しています。基本補償は対人・対物賠償損害保険と人身傷害、車両保険の4種類で、希望により傷害一時金特約や無保険車傷害特約などさまざまな追加補償が付けられます。

任意でセットできる特約が多いことが特徴で、対物超過修理費用特約や自損傷害特約など基本的なものから、車内外身の回り品特約や日常生活賠償特約などバイク以外の補償に対応した保険も付けられます。

例えば任意で人身傷害保険を付帯した場合、被保険者が死亡したり重度後遺障害が残ったりしたなどの事由で保険金が支払われます。人身傷害保険に自動車事故特約を追加することで、契約中のオートバイ以外の自動車に乗車している際の事故や、歩行中・自転車乗車中による事故でも人身傷害保険金が支払われます。

バイク保険ではロードサービスが自動で付帯される場合が多いですが、あいおいニッセイ同和損保ではロードアシスタンスサービスやロードサービス費用特約などが任意になっており、必要最低限の保険のみを希望する方にはおすすめのプランです。

「セーフティツーリング」の事故受付は夜間や休日でも平日と変わらず対応しているため、休日に事故の相手方から問い合わせがあっても待たせずに対応でき、事故対応力に関しても大手ならではのサポートが受けられます。

おすすめのバイク保険8：AIG損保

AIG損保では、自家用8車種と二輪車に対応した「AAP（家庭用総合自動車保険）」と、法人を含めた全用途車種に対応した「AAI（一般用総合自動車保険）」の2種類の保険があります。

AAPの補償内容は対人・対物賠償責任保険のほか、人身傷害保険や車両保険など基本的な保険が用意されています。AAPの人身傷害保険は自転車に乗っている際の事故や歩行中の自動車接触事故など、バイクに乗っていない際に起きた事故も補償することが特徴です。

オプションも豊富で、相手車全損時臨時費用特約や弁護士費用等特約など基本的なものから、車両の分損でも保険金が支払われる車両臨時費用特約や地震・噴火・津波危険車両全損時一時金特約などが用意されているため、事故以外でも大切な愛車を守りたい方におすすめの保険です。

ロードレスキューに関しては基本の付帯がなく、車両搬送費用特約を契約することで利用可能になります。併せて車両搬送時諸費用特約を契約することで、車両運搬時レッカーやクレーン業者の手配、現場応急対応、臨時帰宅の手段などさまざまなロードサービスが付帯します。

AIG損保の申し込みはフリーダイヤルによる問い合わせや、最寄りのAIG損保の代理店、営業店でおこなっています。インターネットによる申し込み案内はなく手軽に見積もりが取れないため、さまざまな保険会社と比較して決めたい方には少し手間に感じてしまう可能性があります。

自分に合ったバイク保険の選び方

バイク保険を選ぶ際には、保険料以外にも、付帯するサービスの豊富さやロードサービスの内容、限度額などで決めましょう。バイクに乗る頻度や利用目的でも適したプランが異なるため、何社か比較して専門家に相談しながら決めることをおすすめします。

ここからはバイク保険の基本的な選び方を紹介いたします。まずは数あるバイク保険の中から、大まかでも利用したいバイク保険を絞っていきましょう。

バイク保険の選び方1：示談交渉サービスの有無

示談交渉サービスとは、被害者から損害賠償を請求された際に、解決を保険会社に任せられるサービスです。示談交渉は自身でおこなうと非常に労力がかかり、トラブルに発展しやすい分野です。事故対応のプロである保険会社に任せることで、自身で対応するよりも事故後のトラブルもスムーズに収束できるでしょう。

一方で示談交渉サービスの条件は「契約者に過失があること」とされており、自身の過失割合がまったくない被害者になった際は、示談交渉サービスを利用することができません。その際は「弁護士費用等補償特約」の利用がおすすめです。

特約を契約していなければ自身ですべて弁護士費用を支払う必要がありますが、特約が付帯されていれば相談費用から弁護士への報酬、訴訟費用まで保険金で支払えるため、万が一のトラブルに備えたい方は示談交渉サービスや弁護士費用等補償特約が追加できるバイク保険を選びましょう。

バイク保険の選び方2：ロードサービスの豊富さ

ロードサービスはバイク保険に基本の内容として付帯されていることが多いサービスです。一般的なロードサービスはレッカー・クレーンの料金負担や、バイクの故障で帰宅不可になった際のレンタカー代や宿泊、帰宅費用のサポートなどが挙げられます。

ロードサービスの内容が豊富な保険会社の場合は、旅行代金や宿泊費などのキャンセル費用、車両修理後に自宅までの搬送費用を支払うといった内容もあります。

出先でバイクが故障した際に現場で応急処置をおこなうサービスもあり、バッテリー上がりのジャンピングやガス欠などが対象です。日常的にバイクに乗る方は特にロードサービスの内容が充実しているバイク保険をおすすめします。

ロードサービスの豊富さで決めるのならば、業界最高水準とされているチューリッヒやアクサダイレクトのバイク保険がおすすめです。いずれもロードサービスが基本の内容に含まれているため、最低限の保険内容であっても利用できる点が大きなメリットです。

バイク保険の選び方3：対人・対物保証の限度額

バイクの任意保険では対人・対物賠償保険が基本補償とされていることが一般的です。その際賠償保険の金額は無制限に設定することをおすすめします。対人の場合、自賠責保険では死亡時に3000万円、重度後遺障害で4000万円の支払いが限度額となります。

しかし対人の損害賠償額は事故相手の属性によって数億円にのぼる可能性もあり、自賠責保険や限度額が決まっている対人賠償保険では支払いきれないこともあるでしょう。

その他にも例えば対物賠償保険では、店舗やガードレールへの衝突も保険金の支払い事由になりますが、もし店舗に衝突した場合は破損した物品のみでなく、休業損害に対する補償も必要です。1000万円を超える高額な支払いになる可能性もあるため、対人のみでなく対物に関しても無制限に設定することがおすすめです。

また対物賠償保険や車両保険では車が破損して修理費が高額になる場合でも、保険金は基本的に損害を受けた車の時価額のみの支払いとなります。時価額の低い車両と衝突した際は対物賠償保険の保険金が足りず、トラブルに発展するケースも珍しくありません。

そのような事態では、時価額と修理費の差額を埋めるための「対物超過修理費用」などの特約を付けるとよいでしょう。

バイク保険の選び方4：車両保険の有無

任意保険であれば、車両保険が基本プランとして含まれていたり、任意で追加できたりなど、用意されていることが一般的ですが、アクサダイレクトのバイク保険のように車両に関する補償が含まれていない場合もあります。

車両保険は他の車両と接触事故が起きた際に自身のバイクに対して保険金が支払われる補償であり、全損や分損により支払われる金額が異なります。盗難や災害による損害には対応していないため、車両保険を強化したい場合は盗難に特化した特約や携行品に関する特約などの付加がおすすめです。

また車両保険は「フルカバー型」と「エコノミー型」の2種類に分けられます。フルカバー型は自動車・バイクの単独事故や転覆など事故全般に対応していますが、エコノミー型は補償範囲が限られます。エコノミー型は電柱や壁への衝突には対応していないため、単独事故が心配な方はフルカバー型がおすすめです。

バイク保険（任意保険）とは？

前述のとおり、任意のバイク保険とは、自賠責保険では補償の対象外となる対物損害保険や人身傷害保険、車両保険などで補償の範囲を広げたり、自賠責の対人賠償で不足した金額を支払ったりできるなどの役割があります。

加入は必須ではありませんが、頻繁にバイクに乗る方は補償範囲の広い任意のバイク保険に加入することを強くおすすめします。

バイク保険の通販型（ダイレクト型）と代理店型の違い

バイク保険には主に通販型（ダイレクト型）と代理店型の2種類があります。通販型は支店や営業所がなくオンラインの契約に特化したタイプの保険です。いずれも事故対応や補償内容に大きな違いはありませんが、通販型は中間コストが省かれるため保険料が安くなりやすく、事故後は保険会社と直接やり取りできるため、手続きがスムーズに進みます。

代理店型は保険料が少々高めになる傾向にありますが、契約時に対面で相談できるため不明点も相談しやすく、どの保険が自身に適しているか分からない方にはおすすめです。一方で自身に適した補償内容が大まかでも決まっている方は、通販型のほうが利用しやすいといえます。

バイク保険（任意保険）の種類・補償範囲

ここからはバイク保険の種類や補償範囲について詳しく紹介いたします。保険会社によっては取り扱っていない保険もあるため、バイク保険の申し込み前にはどのような補償があるか必ず確認しましょう。

バイク保険の種類1：対人賠償保険

「対人賠償保険」とは、事故の相手方に対する補償です。重要な内容であるため、対人賠償保険と対物賠償保険を基本セットとしているバイク保険も多くあります。

自賠責保険でも対人賠償は補償の範囲内ですが、もし自賠責保険の保険上限額であるけが120万円、死亡3000万円（後遺障害の場合は4000万円）以上の請求となれば、任意の対人賠償保険で支払うことになります。例えば相手にけがを負わせた場合、500万円の請求があれば自賠責保険で120万円までは支払えますが、残りの380万円は自己負担となります。

対人賠償保険に加入していれば差額も全額任意保険から支払えるため、任意保険に加入するのであれば対物賠償保険とともに必ず加入しておきたい補償です。

バイク保険の種類2：対物賠償保険

「対物賠償保険」とは、相手方の車両や物品などが破損された際に利用できる保険で、自身のバイクや物品は補償対象外となります。ガードレールや店舗などの物品は補償の範囲で、特に店舗に衝突した場合は補償額が高額になるため、対人賠償保険とともに補償金額を無制限にしておくことがおすすめの保険です。

またバイクが車にぶつかってしまった際、修理費が時価額を超える場合は時価額までの金額を上限として支払われます。そのため時価額が低い車に衝突するケースでは、被害者の車の修理費や買い替え費用が足りずにトラブルに発展することも多いです。その際は対物賠償保険に支払金額を上乗せできる対物超過特約や、示談・訴訟に対応した弁護士特約が役に立ちます。

バイク保険の種類3：人身傷害保険

「人身傷害保険」とは、事故により運転者や同乗者がけがした際に治療費を補償する保険です。過失割合が定められていない状況でも実際の損害額が支払われる点がポイントで、費用が足りず治療できないといった事態を防ぎます。

例えば、自動車と衝突し自身に後遺障害が残ってしまった場合、事故の総損害額が3000万円であれば相手方には3000万円に自身の過失分を差し引いた額のみの請求しかできませんが、自身が人身傷害保険に加入していることで過失分の金額も保険金で支払われます。

けがの治療費のみでなく、事故によるけがで働けなくなった場合の損害なども補償するため、自身や同乗者のために加入しておきたい保険の1つです。

バイク保険の種類4：搭乗者傷害保険

「搭乗者傷害保険」も人身傷害保険と同じく、運転者や同乗者のけがを補償する保険です。人身傷害保険は実際にかかった治療費や休業損害を補償しますが、搭乗者傷害保険の場合は入院した日数や後遺障害の程度からあらかじめ定められた金額が支払われます。

人身傷害保険と搭乗者傷害保険は名称が異なりますが、補償範囲はいずれも運転者と同乗者両方であり、搭乗者傷害保険は人身傷害保険の内容をさらに手厚くしたい方や2人乗りすることが多い方におすすめの保険といえます。

バイク保険の種類5：無保険車傷害保険

「無保険車傷害保険」とは、事故の相手方が自動車保険に加入しておらず十分な補償を受けられない際に利用できる保険です。例えば、当て逃げで事故を起こした犯人が特定できない場面でも利用できます。

相手方の保険では損害額がまかなえない際にも利用できるため、搭乗者保険と同じく手厚い補償を求める方におすすめの内容です。

バイク保険（任意保険）の費用相場

任意のバイク保険の保険料は年齢や走行距離、等級などで決まるため、費用の相場がありません。年間で1万円～10万円程度と、乗る方の属性や補償内容によって大きく変わります。

例えばチューリッヒのバイク保険では、400ccの「ホンダ CB400 SF」に35歳のゴールド免許で新規6等級の方が乗る場合、人身傷害と車両保険以外のあらゆる保険を付帯しても年間保険料は1万9470円になります。

一方で、日新火災海上保険の「日新火災おとなのためのバイク保険」では、すべての保険に盗難補償が付いており、ゴールド免許以外の方が対人・対物賠償保険に人身傷害保険を追加すると新規6等級で年間保険料が7万6240円となります。

目安の保険料は一度見積もりを取らなくては分からないため、まずは相談して2～3社を比較してみることがおすすめです。自動車保険に入っている方は、同じ保険会社のバイク保険に入るといった決め方もよいでしょう。

バイク保険（任意保険）を安くする方法

バイク保険を安くするには、以下の方法が挙げられます。

●通販型のバイク保険を選ぶ

●等級を上げる

●補償内容を見直す

 

バイク保険を安くする方法1：通販型のバイク保険を選ぶ

通販型と代理店型では、中間コストが削減されている通販型のほうが、保険料が低い傾向にあります。現在代理店型を利用している方は一度保険を見直して、どの程度保険料が安くなるか確認することをおすすめします。

バイク保険を安くする方法2：等級を上げる

バイク保険や自動車保険はノンフリート等級により保険料が上下することが特徴です。最初は6等級から始まり、1年間保険を利用しない場合は等級が上がり少しずつ保険料が安くなります。また、ロードサービスのみの利用であれば等級が下がらないことが一般的です。

バイク保険を安くする方法3：補償内容を見直す

「補償内容の見直し」も重要です。基本的な補償内容はそのままに、車両保険の有無や特約などを外すことで毎年の保険料を抑えられます。例えば契約時は通勤に使用する程度の走行距離でも、翌年からレジャー程度の使用のみになった場合は、見直しにより保険料が安くなる可能性があるため、すでに加入している方も保険の見直しは定期的におこないましょう。

バイク保険（任意保険）に加入するメリット

任意のバイク保険に加入するメリットは、自賠責保険の補償範囲を広げられる点です。

自賠責保険の最大補償額は相手の死亡で3000万円、後遺障害で4000万円、けがで120万円の補償となり、相手方に対する補償も自身に対する補償も最低限の内容となっており、不十分である可能性が高いです。さらに契約者のけがやバイクの修理代、破損した物の修理代などは自賠責保険から支払われません。

任意保険に加入することで相手方の補償を無制限にしたり、自身や搭乗者、バイクに対する保険金も出るようにしたりなど、さまざまな補償を受けられます。二輪車の任意保険加入率は依然低いままですが、万が一の事態が起きた際には加入しておくことで非常に心強いサービスとなるでしょう。

バイク保険（任意保険）に加入するデメリット

任意のバイク保険に加入するデメリットは、費用がかかる点です。特に新規の6等級であれば保険料も高めで、事故やトラブルが起こらなければ無駄に払ったと感じてしまうこともあるかもしれません。

実際に損害保険料率算出機構の統計によると、2022年3月末時点では二輪車保有台数に対し対人賠償の任意保険の普及率が45.9％、対物賠償の普及率が46.9％とあり、「二輪車に乗る半数以下の方が任意保険に加入していない」ことが分かります。

しかし、バイクは自動車と異なり運転者の体が守られていないため事故の致死率が高く、転倒によるトラブルも発生しやすいため、自賠責保険に補償を上乗せできる任意保険が必要です。任意保険は「安心を買う」という保険ならではの特性があり維持費は高くなりますが、バイクによく乗る方であれば加入をおすすめします。

バイク保険（任意保険）の加入手続きの流れ

通販型でも代理店型でも任意バイク保険の加入手続きは難しいものではなく、スムーズに完了します。スマートフォンやパソコンでバイク保険を申し込む際の一般的な手続きは下記の流れとなります。

1：情報を入力して見積もりを確認

2：実際に契約

3：支払い方法の選択

4：最短翌日で補償開始

必要書類は運転免許証と車検証であり、他社のバイク保険を利用している場合は保険証券も必要です。見積もりを出すのみであれば個人情報の入力が必要ない保険会社もあり、複数社からの見積もり比較も手軽にできるでしょう。長く利用するサービスだからこそ、最初は慎重に選ぶことが重要です。

おすすめのバイク保険まとめ

任意のバイク保険は、自賠責保険では不足している補償範囲を広げて自身や事故の相手方を守るために必要なサービスです。任意保険に加入しないと万が一事故を起こした際、自賠責保険から支払われる金額では支払えなかったり支払事由の対象外だったりするなど、保険金が足りず大きなトラブルや後悔につながる可能性があります。

自身や同乗者がけがしても補償がないため治療費も全額自己負担となります。

特に日常的にバイクを運転する方は、基本的な補償やロードサービスの内容が充実した任意保険に加入することを強くおすすめします。

出典

国土交通省 自動車総合安全情報ホームページ 自賠責保険（共済）ポータルサイト 自賠責保険（共済）に関すること：自賠責保険金（共済金）に関するよくある質問
損害保険料率算出機構 2022年度（2021年度統計） 自動車保険の概況
チューリッヒ保険会社 バイク保険のチューリッヒ
アクサ損害保険株式会社 アクサダイレクト バイク保険
アクサ損害保険株式会社 アクサダイレクト バイク保険の補償内容
アクサ損害保険株式会社 アクサダイレクト バイク保険の事故対応とロードサービス
アクサ損害保険株式会社 アクサダイレクト バイク保険のAXAプレミアムロードサービス
三井ダイレクト損害保険株式会社 強くてやさしいバイクの保険
三井ダイレクト損害保険株式会社 強くてやさしいバイクの保険 対物超過修理費用特約
三井ダイレクト損害保険株式会社 強くてやさしいバイクの保険 ロードサービスメニュー
三井ダイレクト損害保険株式会社 強くてやさしいバイクの保険 あんしんのロードサービス
三井ダイレクト損害保険株式会社 強くてやさしいバイクの保険 補償プランを創るとき
三井ダイレクト損害保険株式会社 強くてやさしいバイクの保険 アクシデントにあったとき
三井ダイレクト損害保険株式会社 強くてやさしいバイクの保険 三井ダイレクト損保つよやさクーポン
損害保険ジャパン株式会社 バイク保険
損害保険ジャパン株式会社 損保ジャパンの事故対応力
損害保険ジャパン株式会社 個人用自動車保険『ＴＨＥ クルマの保険』 ロードアシスタンス
損害保険ジャパン株式会社 個人用自動車保険『ＴＨＥ クルマの保険』 一覧から探す
東京海上日動火災保険株式会社 オートバイの保険
日新火災海上保険株式会社 日新火災おとなのためのバイク保険（盗難補償付）
日新火災海上保険株式会社 日新火災おとなのためのバイク保険（盗難補償付） 補償の内容
日新火災海上保険株式会社 日新火災おとなのためのバイク保険（盗難補償付） 保険料の例
日新火災海上保険株式会社 日新火災のロードサービス ドライビングサポート24
あいおいニッセイ同和損害保険株式会社 セーフティツーリング
AIG損害保険株式会社 AAP（家庭用総合自動車保険）
一般社団法人日本損害保険協会

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部