更新日: 2024.04.18 その他保険
正直、65歳まで働き続ける自信がありません…。働けなくなったときに使える保険はありますか?
しかし、けがや病気が原因で働けなくなる可能性は常に考えておく必要があります。そんなときに、経済的な支えとなる制度があれば安心です。この記事では、就業不能保険について、メリットや加入の際の留意点を説明します。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
ファイナンシャル・プランナー
住宅ローンアドバイザー ,宅地建物取引士, マンション管理士, 防災士
サラリーマン生活24年、その間10回以上の転勤を経験し、全国各所に居住。早期退職後は、新たな知識習得に貪欲に努めるとともに、自らが経験した「サラリーマンの退職、住宅ローン、子育て教育、資産運用」などの実体験をベースとして、個別相談、セミナー講師など精力的に活動。また、マンション管理士として管理組合運営や役員やマンション居住者への支援を実施。妻と長女と犬1匹。
就業不能保険とそのメリット
就業不能保険は、健康上の理由で職務を続けられなくなった際に経済的保障を提供する制度です。病気やけがにより仕事ができなくなった場合、この保険からの給付金が月々の収入の一部を補うことになります。
公的な支援では十分に生計を立てることが難しい場合に、この保険で受け取る給付金を家賃や食費といった基本的な生活費の支払いに充てられます。
また、就業不能保険による保障は、心理的な負担を軽減することにもつながります。長期にわたり働けなくなるリスクは誰にでもあり、それによる経済的な不安を和らげられるのです。
収入がなくなっても、残ってしまう住宅ローンや教育費などの固定費について、給付金によって支払い続けられれば、貯金を切り崩すことなく、ある程度の生活水準を維持できるでしょう。
就業不能保険の留意点
すでに触れた就業不能保険のメリットを踏まえると、公的制度だけではカバーしきれない経済的なギャップを埋められますが、留意すべき点もあります。
まず、保険金を受け取るためには、契約で定められた特定の条件を満たす必要がある点です。この条件は保険会社によって異なります。契約前にこれらの条件を明確に理解することが不可欠です。
また、精神的な疾患に起因する就業不能が保障範囲外となる保険商品も存在する点には注意が必要です。現代社会ではストレスが原因で精神疾患を患う人も多いですが、このような状況下では給付を受けられない可能性があります。
ある保険会社では就業不能の定義を非常に厳密に設定しており、軽度の障害であっても何らかの形で働ける場合は給付の対象外となることがあります。保険契約を結ぶ際には、保険料の支払期間や実際に給付を受けられる条件などの詳細も検討する必要があります。
就業不能保険には多くの利点がありますが、契約条件の詳細を理解し、自身のニーズに合った保険選びをすることが重要です。精神疾患を含むさまざまなリスクに対して適切な保障を確保するためには、保険商品に関しての事前のリサーチと保険会社担当者とのコミュニケーションによる保障内容の理解が不可欠といえるでしょう。
就業不能保険で将来の不安に備えましょう
働けなくなった際に、経済的な不安から解放されることは、誰にとっても重要です。就業不能保険は、そのような不安を軽減し、安心して生活を続けるための一助となります。
ただし、適切な保険を選ぶためには、その条件や範囲をしっかり理解し、自分に合ったプランを見つけることがポイントです。未来は予測できませんが、就業不能保険の加入で、もしものときの備えをしておくことは可能です。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
監修:高橋庸夫
ファイナンシャル・プランナー