更新日: 2019.01.10 生命保険
生命保険の見直し方法として保障額を下げずに保険料を安くする方法
この方法も有効ですが、「標準生命表」の改定時と「非喫煙者割引」などの割引を使って、保障額を下げずに保険料を安くする方法を紹介します。
Text:新美昌也(にいみ まさや)
ファイナンシャル・プランナー。
ライフプラン・キャッシュフロー分析に基づいた家計相談を得意とする。法人営業をしていた経験から経営者からの相談が多い。教育資金、住宅購入、年金、資産運用、保険、離婚のお金などをテーマとしたセミナーや個別相談も多数実施している。教育資金をテーマにした講演は延べ800校以上の高校で実施。
また、保険や介護のお金に詳しいファイナンシャル・プランナーとしてテレビや新聞、雑誌の取材にも多数協力している。共著に「これで安心!入院・介護のお金」(技術評論社)がある。
http://fp-trc.com/
「標準生命表」が11年ぶりに改訂
生命保険の保険料の計算の基礎となる「標準生命表」が今年4月、11年ぶりに改訂されました。標準生命表は、日本人の死亡率や平均余命を性別・年齢別に示した一覧表です。改訂された標準生命表では、前回のものよりも概して死亡率が下がり、平均余命が延びています。
皆さんは、生命保険の保険料がどのように決まるのかご存知でしょうか。
生命保険の保険料は、「予定死亡率」「予定利率」「予定事業費率」の関係で決まります。予定死亡率を高くすれば、それだけ多くの保険金を準備しておかなければなりませんから、死亡保険の保険料も高く設定することになります。
逆に予定死亡率を低くすれば、保険料を安く設定できます。
また、予定利率を高く設定すれば、保険料を安く設定できます。逆に予定利率を低くすれば、保険料は高くなります。予定事業費率は、営業員の人件費や契約の管理や事務など、さまざまな業務にかかる経費です。
予定事業費率を高く設定すれば、保険料を高く設定できます。逆に予定事業費率を低くすれば、保険料は低くなります。
今回の「標準生命表」改訂により、死亡率が低くなったことで、収入保障保険、逓減定期保険、定期保険といった、いわゆる掛け捨ての死亡保険の保険料は低くなる傾向にあります。
保険会社や被保険者の性別・年齢により下げ幅は違ってきますが、実際、これら死亡保険の保険料は安くなっています。
年齢が上がっていても保険料が安くなるかも
同じ内容の保険であれば、加入時の年齢が高いほど保険料も高くなります。
しかし、収入保障保険など掛け捨ての保険に数年前に加入したばかりという方であれば、「標準生命表」改訂の影響で、年齢が上がっていることを考慮しても、同じ保障額で保険料を安くできる可能性があります。保険ショップなどで試算してもらってはいかがでしょうか。
一方、個人年金保険や介護保険、医療保険などは死亡率が低くなると保険金を多く払う可能性がありますので、保険料は高くなる傾向があります。
なお、保険会社が実際に値上げするかどうかは別問題です。値上げを安易にすると競争力を失いかねないからです。実際、医療保険などの保険料は値上がりされていません。
「非喫煙者割引」で保険料を安くする
生命保険会社の中には非喫煙者の保険料が割引になるしくみを導入しているところがあります。喫煙者であっても現在、非喫煙者であれば、「非喫煙者割引」(保険会社によって名称が異なる場合があります)を検討してみてはいかがでしょうか。
なお、非喫煙者であることに加え、血圧値やBMI値も保険会社所定の範囲内であること(優良体基準)を必要とする保険会社もあります。
また、損保系保険会社の中には、「非喫煙者基準」または「優良基準」に該当された方が「優良運転者基準」(ゴールド免許証を持っている、運転免許を持っていないなど)を満たすと、さらに保険料が割安になる場合があります。
「非喫煙者割引」は、保険会社や保険の種類によって異なりますが、10~30%程度割引になるケースが多いようです。
喫煙者か非喫煙者かどうかは本人の告知と「コチニン検査」で行います。コチニンは、タバコの煙に含まれるニコチンが体内で分解されてできる物質のこと、をいいます。多くの保険会社では、非喫煙者基準として、過去1年間喫煙していないことが必要です。
「コチニン検査」は簡単で、綿棒を口に含め、唾液を採取するのが一般的です。非喫煙者でも、受動喫煙(副流煙)等の影響で喫煙反応があった場合には「非喫煙者」基準に該当しませんのでご留意ください。
通常「加熱式タバコ」利用者も「非喫煙者」基準に該当しません。ニコチンパッチに関しては保険会社により対応は異なるようです。
保険を乗り換えるときの留意点
保障額を下げずに、保険料を安くする方法を紹介しました。乗り換える前の保険を解約するときは、後の保険が成立してから解約することが重要です。そうしないと、後の保険が成立しない場合、無保険状態になってしまうからです。
なお、同じ保険会社で保険の契約後、所定の期間内に喫煙状況または健康状態などが改善されたときに、喫煙者健康体保険料率から非喫煙者健康体保険料率などへ変更するという方法もあります。
Text:新美 昌也(にいみ まさや)
ファイナンシャル・プランナー