更新日: 2024.09.24 その他保険

30歳後半の社会人で「終身保険」に加入しています。結婚の予定もなく、お金を残したい人もいないので「掛け捨て保険」に変えたほうがいいでしょうか？

この記事は約 4 分で読めます。

配偶者や子どもがいる場合、終身保険に加入して家族のために死亡保障を受けられるようにしておく方も少なくないでしょう。しかし、単身者であれば月々の負担もかかるため、掛け捨て保険のみにしたいと考える方もいるかもしれません。

そこで本記事では、終身保険と掛け捨て保険の違いや保険の選び方を解説します。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

ファイナンシャルプランナー

▼

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

1 保険の基本
2 単身でも安心の保険とは？
3 終身保険を続けるメリット
4 生活設計を立てて、保険も見直しましょう

保険の基本

保険は、「公的保険」と「民間保険」に分類されます。「公的保険」とは、一定の要件を満たす人は加入が義務付けられているため、加入するか否かを検討することはありません。

一方で、「民間保険」は公的保険とは異なり、民間の企業が運営している保険です。公的保険でカバーできない内容を補うために加入するものであり、加入は義務付けられていません。

民間保険も、大きく2つの種類に分けられます。1つは終身保険・定期保険・医療保険などの「生命保険」、もう1つは自動車保険・火災保険・地震保険などの「損害保険」です。本記事では「民間保険」を「保険」として解説していきます。

終身保険とは

終身保険とは、死亡のリスクに備えるための保険です。死亡または保険会社が定めている特定の高度障害状態になった場合、加入時に定めた死亡・高度障害保険金が支払われます。

終身保険には満期の仕組みがなく、一定期間加入した後に解約した場合は解約返戻金を受け取れます。保険料は払い込みを一生涯続ける「終身払い」、一定年齢または一定期間で払い込みが満了する「有期払い」などのタイプがあり、生活設計に合わせて選ぶとよいでしょう。

掛け捨て保険とは

掛け捨て保険は、支払った保険料の返金がなく、保険期間が一定期間に定められているものです。プランによっては、終身保険と同じように死亡または高度障害状態になった場合、死亡・高度障害保険金が支払われます。

しかし、保険期間が20年である場合、20年の支払いが完了すると保険期間は満了し、保障が終了します。そして、その間に支払った保険料は戻りません。その分、保険料は終身保険に比べて割安です。

単身でも安心の保険とは？

家族がいる場合、万が一のことがあっても家族の生活を守れるよう、死亡保障があったほうが安心です。しかし、独り身で今後も家族をつくる予定がないのであれば、自分が死亡した場合にお金を残す必要もないため、終身保険には加入する必要がないように思う方もいるでしょう。

しかし万が一死亡した場合、葬儀費用やさまざまな手続きにお金が必要になる可能性もあります。親族に迷惑をかけないようにするためには、少額でも死亡保障があったほうがよい場合もあるのです。

独り身の方は、病気やけがをして通院や療養をしなければならなくなったときが心配です。そのようなときの備えとしては、医療費の負担を軽くできる医療保険や、働けなくなった分をカバーできる就業不能保険に加入しておいたほうがよいでしょう。生活費の負担にならない範囲で、必要な保険に加入しましょう。