20代・30代・40代・50代別に考える本当に必要な保険ってなに？

公益財団法人生命保険文化センターのまとめる「平成28年度生活保障に関する調査」によると、「人生を不安や悩みなく送ることができている」と答えることができる人は少なく、多くの人は自分自身や家族に関する不安を感じながら生活を送っているとしています。
 
また、こうした不安に対して経済的準備が行えている人は全体の30％程度となっており、経済的準備が進んでいない状況となっています。保険は少ない支出で大きな保障を得られるため、経済的準備を進める上で有効な選択肢といえます。
 
今回は世代ごとに想定されるリスクと必要な保険について提案させていただきます。
 

リスクへの備えとは

リスクは、（1）ケガや病気に対する不安、（2）老後生活に対する不安、（3）死亡時の遺族に対する不安、（4）自分の介護に関する不安の4つに大別されます。
 
こうしたリスクへの備えとしては、介護・医療保険や公的年金などの社会保障制度が整っていますが、生じると予想される金銭的負担を社会保障制度で賄いきるのは難しいため、保険への加入や預貯金の増額など、自分自身での備えが重要となってきます。
 

20代に必要な保険

20代の頃は病気のリスクは低いのですが、活動の機会が多いためスポーツなどによる傷害や、旅行先で傷病を負うリスクがあります。
 
経済的準備に関しても、他の世代に比べ就労期間が短いことから預貯金の額が小さく、また、有給休暇の日数も少ないため、休職による収入の損失を来しやすいといった特徴があります。
 
また、親族を保証人として奨学金を借りている場合、自身の死亡により保証人が代わりに返済を行う必要があります。その際、保証人に金銭的負担を及ぼさないため、保証人を受取人とした生命保険に加入しておくといいでしょう。
 
このことから、20代は少額の医療保険、傷害保険、ケースによっては生命保険が候補と考えられます。
 

30代に必要な保険

30代になってくると結婚や子育て、マイホームの購入など多くの変化が予想されます。扶養する親族が多くなってくるため、収入の途絶が大きな問題につながる恐れがあります。
 
傷病による入院に備えた医療保険や収入保障保険で働けなくなった場合の収入確保と、万が一の際に遺族への充分な生活費を用意できるよう、死亡保障の金額を厚くする必要もあります。
 
この世代は多くの資金を必要とするライフイベントが発生することから、リスクへの許容度が小さくなる傾向があります。学資保険などによる教育資金の確保や、各種医療保険によるリスクヘッジが重要になってきます。
 
多くの保険料が必要となりますので預貯金の増額が難しい期間ともいえます。もっとも、年数の経過とともに遺族への必要な保障額が大きく減少していくため、遺族への保障額の正確な算定と小まめな保障額の見直しが保険料の節約につながります。
 

40代に必要な保険

子育ても終わりが見え始める世代になります。30代の頃に比べ、死亡保障の額に関してはかなり圧縮することができるでしょう。大学進学に向けて準備をしてきた学資保険が本領を発揮する時期でもありますが、お子さまが大学への進学を希望しないケースもありえます。
 
そうした場合、余剰資金を介護保険や個人年金保険に振り分け、来る老後に備え始めてみてはいかがでしょうか。
 
子育ての終局に伴い生まれる余剰資金を老後の蓄えとしていく時期ですが、若い頃に比べて病気のリスクも上がってきています。大病をしてしまうと今後の蓄えに影響を与えてしまう可能性があります。
 
医療保険などで病気のリスクに備えつつ、個人年金保険などで老後の準備を進めていきましょう。
 

50代に必要な保険

ライフイベントもほぼ終了し、公的年金の給付額も見当がついてくる時期です。老後に向けての準備を本格化する世代ですが、個人年金保険などは契約対象外の年齢にも差し掛かってきます。公的年金の給付額を見て、老後資金に不安を感じるのであれば、対処を急ぐ必要があります。
 
しかし、病歴などによっては保険に入ろうにも入れないといったケースも想定されます。保険契約を断られたとしても、支払う予定であった保険料を貯蓄などに回して自助による備えを行っていくことが大切です。
 

まとめ

大きな4つのリスクに対して、保険と預貯金により備える必要があります。しかし、想定されるリスクは、世代やライフイベントの発生状況によって大きく異なります。同じ保険に継続して加入し続けるのではなく、必要な保険に必要な期間だけ加入するように心がけましょう。
 
保険の本質は「発生する可能性は低いが、万が一発生した場合は致命的」となるリスクに対して、損失額を支払った保険料に限定することにあります。自分自身の生活におけるリスクへ優先順位をつけて対処していくことが大切です。
 
執筆者：菊原浩司（きくはらこうじ）
FPオフィス Conserve&Investment代表