スマホを購入し、そのまま勧められた「スマホ保険」に入りました。周囲の友人は誰も加入していなかったのですが、スマホ保険って必要ないのでしょうか？

スマホは日常生活に欠かせない重要なアイテムですが、故障やトラブルが発生した場合、修理費用が高額になることもあります。そのようなときに役立つのがスマホ保険ですが、実際に加入が必要かどうかは、使い方やライフスタイルによって異なるでしょう。
 
本記事では、スマホ保険に加入するかどうかを判断するためのポイントを紹介します。

補償を充実させるためのスマホ保険とは

スマホ保険とは、メーカー保証ではカバーされない損害にも対応できる保険のことです。
 
メーカー保証は、購入から1年間の自然故障のみを対象としている場合がほとんどですが、スマホ保険の場合は水没や落下による破損、さらには盗難や紛失といったトラブルまで補償の対象となります。万が一の際にかかる費用を抑えられる点がスマホ保険の大きなメリットといえるでしょう。
 

スマホ保険は月数百円から加入できる

スマホ保険の月額料金は、補償内容やスマホの機種によって異なりますが、おおよそ200円から1000円程度が相場となっています。保険会社や通信キャリア、家電量販店ごとに提供されるプランが異なるため、補償の範囲や自己負担額を比較しながら、自分に合ったものを選ぶことが大切です。
 
一方で、過去にスマホを破損させた経験がない人や、比較的安価な機種を使用している場合、毎月の保険料を支払うよりも、故障時に修理費用をその都度負担したほうがコストを抑えられる可能性もあります。
 
スマホを落としやすい環境で使用していないか、修理費用の負担が気になるかといった点を考慮し、自分のライフスタイルに合った選択をすることが重要です。
 

スマホ保険が必要であるかの判断ポイント

スマホ保険に加入するかどうかは、利用状況やライフスタイルによって異なります。日常生活でスマホをよく使用する方や、特定のシーンでスマホを破損・紛失するリスクが高い方にとっては、保険への加入を検討する価値があるかもしれません。ここでは、スマホ保険が必要かどうかを判断するためのポイントを紹介します。
 

スマホを仕事で使用している

仕事中にスマホを頻繁に使用する方は、プライベートだけで使う場合に比べて故障のリスクが高くなります。特に以下のような状況に当てはまる場合、スマホの故障やトラブルが発生する可能性が増えます。

●頻繁にスマホを取り出す
●水ぬれや湿気のリスクがある
●高所で作業を行う
●日中暑い場所で長時間使用する
●すべての業務（通話やメール）をスマホ1台で行っている
●会社から貸与されていない、自分のスマホを使っている

これらの条件に当てはまる方は、スマホ保険に加入しておくと安心です。特に営業や出張が多く、海外に出掛けることが多い方は、盗難や紛失のリスクも考慮すると、スマホ保険への加入が推奨されます。
 

複数の端末を使い分けている

スマホ保険の中には、1契約で複数のデバイスを補償対象にしているプランもあります。複数の端末を所持している人は、個別に保険をかける手間を省けてお得に利用できるでしょう。
 
キャリアやメーカーの保証は通常、購入した端末に限定されており、補償範囲が狭いことが多いですが、スマホ保険はその点で柔軟性があります。特に、複数台のデバイスを補償対象にしたい場合、保険会社が提供するスマホ保険は、キャリアやメーカーの保証に比べて加入条件が緩和されており、利用しやすい点が魅力です。
 

中古のスマホを使用している

中古のスマホを使用している場合、通信キャリアやメーカーの保証では補償を受けられないことが多くあります。しかし、スマホ保険の場合、加入条件が比較的緩やかで、中古端末でも補償を受けられる傾向があります。
 

過去にスマホを壊している

「自分はスマホをよく壊す」「今までに何度もスマホを壊したことがある」といった経験がある方は、スマホ保険に加入しておいた方が安心かもしれません。
 
スマホを壊す頻度が高い場合、予期せぬ事故や落下、液晶割れなどのトラブルが発生するリスクも高くなります。そのため、修理費用がかかることを考えると、スマホ保険に加入しておいたほうが安心です。加入すると、万が一の修理費用を補償してもらえるため、経済的な負担を軽減できるでしょう。
 

スマホ保険への加入は使い方によって判断しよう

スマホ保険への加入は、利用者の生活スタイルやスマホの使い方に応じて判断することが大切です。仕事で頻繁にスマホを使用する方や過去にスマホを壊した経験がある方にとっては、保険に加入すると経済的なメリットがあるかもしれません。
 
一方で、スマホをあまり使わない、または過去に故障の経験が少ない場合は、保険料を支払うよりも修理費用をその都度負担した方がコストを抑えられることもあります。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー