老後に犬を迎えたところ、手術代20万円がかかりました。「ペット保険は不要」と思って加入していなかったのですが“自己負担”は避けられないのでしょうか？保険に入っていればどれくらい違ったのでしょうか？
手術代20万円も、保険に入っていなければ原則として飼い主が支払います。ペット保険に加入していれば、補償割合や限度額の範囲で負担を減らせる可能性があります。
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ペットの医療費は基本的に全額自己負担
人の医療には公的医療保険がありますが、ペットには同じような制度がありません。動物病院での診療費、検査費、手術費、入院費、薬代は、原則として飼い主が全額負担します。
日本獣医師会は、犬や猫の診療料金実態調査を公表しており、診療費は病院、治療内容によって大きく異なることが分かります。動物医療は自由診療であり、同じ病名でも病院によって費用が違うことがあります。
手術代20万円は、決して珍しすぎる金額ではありません。腫瘍、椎間板ヘルニア、骨折、尿管切開などでは、検査、麻酔、手術、入院、薬代を合わせて高額になることがあります。
ペット保険に入っていない場合、すでに受けた手術代をあとから保険で補うことはできません。保険は加入後の病気やけがに備えるものです。今回の20万円については、病院と分割払いや支払い方法を相談するのが現実的です。
保険に入っていれば補償割合分は軽くなった可能性がある
ペット保険は、実際にかかった治療費に対して、補償限度額の範囲内で一定割合を補償する仕組みです。
よくある補償割合は50％や70％です。仮に20万円の手術が補償対象で、70％補償、限度額内だった場合、保険金は14万円、自己負担は6万円になります。50％補償なら保険金は10万円、自己負担は10万円です。
ただし、必ずこの通りになるわけではありません。保険には、1回あたりの限度額、年間限度額、日数や回数の制限、免責金額、待機期間、対象外の病気や処置があります。予防目的の処置、ワクチン、健康診断、避妊去勢手術などは対象外になることが多いです。
また、加入前からある病気や症状は補償されないのが一般的です。そのため、今回の手術後に保険へ入っても、同じ病気の再発や関連する治療が対象外になる可能性があります。
老後に犬を飼うなら医療費の備えを作る
老後に犬を迎えれば、生活は豊かになるでしょう。一方で、飼い主も犬も年齢を重ねるため、医療費と世話の体制を十分に考慮する必要があります。
ペット保険に入るかどうかは、保険料と貯蓄のどちらで備えるかの選択です。保険に入れば高額治療時の負担を減らせますが、毎月の保険料がかかります。犬の年齢が上がると保険料が高くなったり、新規加入できないこともあります。
保険に入らないなら、ペット医療費専用の貯金を作りましょう。毎月5000円を積み立てれば、年間6万円、5年で30万円です。突然の手術や入院に備えるには、少なくとも数十万円の余裕を持っておきたいところです。
また、治療方針についても家族で話しておくと安心です。高額な手術をどこまで行うか、入院や通院に誰が付き添うか、介護が必要になったときどうするかを考えておくと、急な病気のときに慌てずに済みます。
まとめ
ペット保険に入っていなかった場合、犬の手術代20万円は基本的に飼い主の自己負担です。ペットには公的な健康保険がなく、動物病院の費用は自由診療だからです。
保険に入っていれば、補償対象で限度額内なら、50％補償で10万円、70％補償で14万円ほど負担が軽くなる可能性があります。ただし、免責、限度額、待機期間、既往症の扱いがあるため、必ず全額補償されるわけではありません。
今回の費用は病院と支払い方法を相談し、今後は保険加入かペット医療費貯金を検討しましょう。老後に犬と安心して暮らすには、愛情だけでなく、医療費への備えも大切です。
出典
公益社団法人日本獣医師会 家庭飼育動物(犬・猫)の診療料金実態調査 調査結果 令和5年9月
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
