終身保険ってどんな保険？加入前に知っておきたいポイントとは

万が一、事故や病気などでご自身が亡くなって、遺された家族が経済的に困窮してしまうというシチュエーションはなんとしても避けねばなりません。
 
結婚やお子さまの誕生、または老親の介護など、ご自身の収入で家族の生計を維持する必要が生じてきたら生命保険の利用を検討することをおすすめします。
 
生命保険には大きく分けて定期保険と終身保険の2つがあり、それぞれ特徴が大きく違います。今回は終身保険に着目し、比較的仕組みがシンプルな定期保険との違いについて説明していきます。

死亡保険の基本をおさらい

・死亡保険の概要

死亡保険は読んで字のごとく、被保険者が死亡または高度障害となった場合に保険金が支払われる保険です。こうした性質から、死亡保険は、世帯の生計を維持している大黒柱の万が一の事態に備え、遺された家族の生活費などを準備するために利用されています。
 
以前であれば主たる稼ぎ手である夫が被保険者となることが多かったのですが、現在は夫婦の収入で家計を維持する共働き世帯も増加しており、こうした場合は、夫婦両方を被保険者とした方がリスクに対する備えとして適していると思われます。
 

終身保険の特徴って？ 定期保険と何が違う？

・終身保険の特徴・定期保険との違い

終身保険と定期保険は、保険の保障期間・保険料・解約返戻金の有無が大きな相違点となっています。まず保障期間については、定期保険は1年～10年程度となっているのに対し、終身保険は保障期間が一生涯続きます。
 
次に保険料・解約返戻金については、死亡保険金の額が同じ場合、保険料は、定期保険の方が安く抑えることができますが、保険料は掛け捨てになってしまい解約返戻金がありません。
 
これに対して終身保険の場合は、保険料は高額になりますが、一部が解約返戻金として積み立てられているので保険料が掛け捨てとはなりません。
 
これらの特徴から、定期保険は限られた期間ですが、比較的割安な保険料で必要な死亡保険を受けることができるといえます。被保険者が若年であったり、子どもが小さかったりして今後多額の教育費が必要になると見込まれる場合など、一時的に死亡保障を強化したい場合に適しています。
 
これに対し、終身保険は死亡保障と解約返戻金による貯蓄性を併せ持つことができるため、貯金でリスクに備える場合とは異なり、直ちに必要な保障を受けることができます。
 
また、保障期間の定めもないため、高齢になっても変わらぬ死亡保障を受けることができますが、保険料が高額なため、多額の死亡保障を用意するのには向いていません。

・終身保険にもさまざまな種類がある

保険による保障を受けながら、貯蓄と運用を同時に行うことができるのが終身年金の大きな強みです。しかし、近年は保険料の主な投資先である債券の低金利状態が続いており、貯蓄部分の増加率に影響を与える予定利率が低下し、保険による貯蓄・運用の成績が低下してしまいました。
 
そこで、低下した保険の運用成績を補うため、さまざまなオプションを組み込んだ終身保険が開発されています。以下に代表的な4つの終身保険のタイプについて紹介させていただきます。
 
【変額保険】
株式などのよりリスクの高い運用方法を採用し、利率を高めることを目標としています。運用方法は自分である程度選択することができ、運用成績が一定の基準を上回れば保険金や解約返戻金が増額され、下回れば減額されます。
 
終身保険に投資信託が組み込まれたような仕組みのため、保険料が比較的高いというデメリットがあります。
 
【外貨建て終身保険】
生命保険の主な運用方法は債券などの金利を利用した安全性の高いものですが、日本国内の金利は長期間にわたって低金利状態が続いています。そこで、米ドルや豪ドルなどの日本よりも金利の高い諸外国の金利を利用し、運用成績を高めることを目標としています。
 
しかし、保険金や解約返戻金は為替の影響を受けるため、為替水準が基準よりも円安の場合は増額され、円高では減額される場合があります。
 
【低解約返戻金型】
契約開始後の一定期間は解約返戻金の金額を大幅に減少させて返戻率も抑え、一定期間経過後は解約返戻金が年々大きく増加していくという、解約返戻金に対して変則的な増加率が組み込まれた終身保険です。
 
減少されているのは解約返戻金のみであるため、死亡保険金は契約直後から満額受け取ることができます。
 
解約返戻金増加のメリットは長期間契約を維持するほど高まるため、死亡保障を得つつ老後資金などの利用時期が遅い資金を準備する場合に適しています。
 
【積立利率変動型】
通常、終身保険の解約返戻金の増加率は、契約時に想定されている予定利率から算出され固定化されていますが、積立利率変動型は市場金利に連動し、死亡保険金や解約返戻金が増減する性質を有しています。
 
市場金利に連動するため、固定金利の弱点である、インフレなどの金利上昇局面にも対応することができます。また、積立利率には最低保証値が設定されているため、景気悪化により市場金利が低下した場合でも減額幅を抑えることができる特徴があります。
 
このように変額年金や外貨建て保険は、金融商品による運用成績や、為替状況により保険金の額も影響を受ける、状況によっては必要な額の保険金を受け取ることができない場合もありますので注意が必要です。
 

終身保険のメリット・デメリット

終身保険のメリットとして、終身保険は解約しない限り死亡保障が一生涯続くため、老年期の死亡保障を準備しておくのに適している点が挙げられます。
 
支払った保険料の一部が積み立てられる解約返戻金は自動的に運用もされるため、自身で投資を行わずに済むため、保険と貯蓄と運用を同時に準備することができます。
 
また、支払った保険料は「生命保険料控除」として、所得税・住民税が減税されるといったメリットもあります。
 
終身保険のデメリットとして、定期保険よりも保険料が割高であり、保険金の額が低く抑えられていることが多いため、多額の保障を必要とする子育て期などは、終身保険のみでは保障が不足してしまう恐れがあります。
 

終身保険を選ぶときに確認しておきたいポイント

終身保険を利用する場合、保険料や予定利率などを複数の保険から比較・検討することはもちろん大切ですが、特に「リビングニーズ特約の有無」について確認しておきましょう。リビングニーズ特約とは、余命6ヶ月以内と宣告された場合に死亡保険金の全部または一部を生前に受け取ることができる特約です。
 
余命宣告は、末期がんなどで宣告されることが多く、短期間で多額の費用が生じる終末期医療の治療費に充てることができますので、リビングニーズ特約の用意されている終身保険を利用されることをおすすめします。
 

まとめ

生命保険の一種である終身保険は、生涯にわたる死亡保障を得つつ、貯蓄や運用を同時に進めることができるため、家計を守る基本的な財産と考えることができます。結婚や出産などにより家族が増えた場合は生命保険の加入を本格的に検討すべきでしょう。
 
近年の低金利状態で、保険の運用成績を高めるため、変額保険・外貨建て生命保険・低解約返戻金型・積立利率変動など、さまざまな種類の終身保険が提供されていますが、貯蓄・投資を重視するあまり肝心の保険部分がおろそかにならぬよう気を付けましょう。
 
また、リビングニーズ特約の有無などをよく確認し、必要なタイミングに必要な保険金が手に入るように終身保険を利用していきましょう。
 
執筆者：菊原浩司
FPオフィス Conserve&Investment代表