ライフイベントにはどのくらいの費用がかかるの？（その1）

執筆者 : 小山英斗

配信日: 2021.04.22 更新日: 2025.09.26

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将来どんなことを実現していきたいか、希望を明確にしていくことはライフプランニング（人生設計）をする上で大事なステップとなります。家庭によって将来に思い描くライフイベントはさまざまです。ライフイベントの実現には、たくさんのお金が必要になるかもしれません。

人生の大きなライフイベントに関連するデータや費用の目安を知っておくことは、必要なお金の準備の参考になります。代表的なライフイベントに関連するデータを見ていきましょう。

執筆者 : 小山英斗 ▼

ＣＦＰ（日本FP協会認定会員）

1級ＦＰ技能士（資産設計提案業務）
住宅ローンアドバイザー､住宅建築コーディネーター
未来が見えるね研究所代表
座右の銘：虚静恬淡
好きなもの：旅行、建築、カフェ、散歩、今ここ

人生100年時代、これまでの「学校で出て社会人になり家庭や家を持って定年そして老後」という単線的な考え方がなくなっていき、これからは多様な選択肢がある中で自分のやりたい人生を生涯通じてどう実現させていくかがますます大事になってきます。

「未来が見えるね研究所」では、多くの人と多くの未来を一緒に描いていきたいと思います。
https://miraiken.amebaownd.com/

1 結婚に関連するデータ
2 住宅取得に関連するデータ
3 子育てに関連するデータ
4 まとめ

結婚に関連するデータ

結婚時の夫と妻の平均年齢と挙式、披露宴にかかる費用の全国平均は以下のように推移しています。

	2014年	2015年	2016年	2017年	2018年	2019年	2020年
夫	30.3歳	30.3歳	30.0歳	30.0歳	29.9歳	30.0歳	29.8歳
妻	28.8歳	28.8歳	28.5歳	28.6歳	28.4歳	28.4歳	28.3歳
挙式費用	333.7万円	352.7万円	359.7万円	354.8万円	357.5万円	354.9万円	362.3万円

※株式会社リクルートマーケティングパートナーズ　「ゼクシィ結婚トレンド調査2020」より筆者作成

晩婚化が進んでいるといわれていますが、わずかですが結婚時の平均年齢が下がってきているように見受けられます。一方で、挙式、披露宴にかかる費用は2014年から見ると増加傾向にあるようです。

上記の調査では結婚時の挙式、披露宴の費用に対して自己負担分の平均は2020年で約154万6000円となっていて、ご祝儀総額の平均は227万8000円となっているようです。

また、結婚には挙式や披露宴以外にも、結納や婚約・結婚指輪、新婚旅行などにかかる費用もあります。それら費用合計の首都圏平均は約160万円となっており、結納から新婚旅行まで全ての費用を準備しておきたい場合のお金の目安は、おおよそ300万円ほどになりそうです。

ただ、結婚にお金をかけない、という選択肢もあるかと思います。何を大切にしたいかで結婚にかかる費用も大きく変わってくるでしょう。

なお、挙式・披露宴などの費用は地域によっても大きな違いがあります。最も平均費用の高い九州で387万6000円、低い北海道で203万8000円となっています。自身の地域の相場の確認も必要です。

夫は「高速代がもったいない」と、いつも一般道を選びます。私は「2時間も余計にかかるなら高速のほうがいい」と思うのですが、ガソリン代まで含めると本当に一般道がお得なのでしょうか？

車で遠出をする際、「高速料金がもったいないから一般道を使おう」と考えることもあるでしょう。一方で、高速道路を使えば移動時間を短縮できるうえ、信号による停止や発進が少ないため、走行条件によっては一般道より燃費がよくなることもあります。そのため、高速道路と一般道のどちらが経済的かを考える際は、高速料金だけでなく、走行距離や燃費、ガソリン代なども含めて比較することが大切です。高速料金を節約するために一般道を選んでも、燃料代まで含めると想定したほど差が出ないケースも考えられます。本記事では、60キロメートルを移動するケースを例に、ガソリン価格を1リットル170円と仮定し、高速道路と一般道でかかる費用を比較します。

更新日:2026.08.15

住宅取得に関連するデータ

住宅取得にかかる費用は、2019年度の全国平均で以下のようになっています。過去10年間では総じて上昇傾向にあるようです。

	新築マンション	土地付注文住宅	新築建売住宅	新築注文住宅	中古マンション	中古戸建
取得費用	4521万円	4257万円	3494万円	3454万円	3110万円	2574万円
購入者の世帯年収	763万円	628万円	559万円	598万円	611万円	513万円
自己資金	736.2万円	443.2万円	282.4万円	621.9万円	352.1万円	209.0万円
取得費用に対する自己資金割合	16.3％	10.4%	8.1%	18.0%	11.3%	8.1%

※住宅金融支援機構　「2019年度フラット35利用者調査」より筆者作成

おおむね取得費用は新築マンションで約4500万円、新築戸建てで約3500万円であることがうかがえます。

住宅の取得費用に対する自己資金の割合は、対象物件によりばらつきはありますが、最低でも取得費用の1割程度の準備が必要そうです。2割程度の準備ができれば、物件の選択肢も広がるかと思います。新築物件の購入を考えるなら、最低でも500万円程度の自己資金を準備することが1つの目安になるのではないでしょうか。

子育てに関連するデータ

子ども1人当たりにかかる費用は約3000万円といわれています。これは養育費と教育費を合わせたものです。内訳は養育費が約1640万円、教育費が約1400万円となっています。養育費の内訳は22年間で食費約671万円、衣料費約141万円、保健医療・理美容費約193万円、お小遣い約451万円などとなっています。

養育費は、お子さまにかける習い事や衣料費などによっては数字の変動幅が大きくなりそうです。また、教育費の方は進む進路により数字が大きく変わってきます。

※首相官邸　「子育て（教育）費負担問題と教育（修学）支援制度の整備・充実の課題」（出典：AIU保険会社『現代子育て経済考』2005年版）

教育費は進む進路によって千万円単位で違いが出てきます。養育費とともに子育てにかかる費用は変動幅が大きいので、家族でしっかりと希望を話し合い、早めに準備することが必要です。