更新日: 2022.03.23 暮らし

習い事、私立校進学、学習塾…子どもの教育費、いくら準備すればいい?

習い事、私立校進学、学習塾…子どもの教育費、いくら準備すればいい?
愛するわが子のためにできるだけのことをしてあげたいと思っても、やはりお金の問題は切っても切り離せません。子どもの成長にはどうしてもお金がかかります。子どもが希望する進路に進むためにも、親が計画的に準備しておかなければなりません。
 
その第一歩として、子どもの教育費はどれくらい必要になるのか、具体的な金額を把握しておきましょう。
 
FINANCIAL FIELD編集部

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新井智美

監修:新井智美(あらい ともみ)

CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員

CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
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お金のかかる習い事は?

習い事は、子どもにいろいろな経験をさせてあげられる貴重な機会です。小学生の9割は習いごとをしているともいわれており、もはや学外学習として当たり前となっています。
 
一口に習い事といっても内容は千差万別で、費用にもかなり差があります。習い事代は一度始めると固定費として必要になるので、しっかり把握しておくようにしましょう。
 
子どもの習い事代の平均は、公立小学生の場合月1万円程度、私立小学生の場合は2.5万円程度となっています。中学生になると習い事代は減りますが、その分、塾や家庭教師代が増えていく傾向にあります。
 
習い事は、内容によって費用が大きく変わります。例えば小学生に人気のスイミングスクールは、月6000円~1万円程度の費用が掛かります。そろばんや書道は月謝が安く手軽な習い事として人気で、月3000円程度で通うことが可能です。
 
習い事を選ぶときは、月々の料金だけではなく、初期費用や追加費用にも目を向けましょう。
 
ピアノやバイオリンなどの音楽系は始めるには楽器が必要になりますし、野球やサッカーはユニフォーム代などのほかに、合宿や遠征費といった追加費用が必要になるところも多いです。
 

私立校に通わせるとどれくらいかかる?

公立に通うか私立に通うか、は教育費の金額を大きく左右します。小学校の場合、公立校と私立校の学費の差は年間128万円ほどで、6年間の合計では800万円近い差が生まれることになります。
 
現代の日本では、公立小学校に進学する子どもが9割を超えており、小学校から私立を考えている場合は、教育費をその分多めに見積もっておく必要があるでしょう。中学校の場合、公立と私立の学費差は1年92万円ほどで、3年間の合計では275万円ほどになります。
 
高校ではこの差がやや縮まり、1年間50万円、3年間で150万円ほどの違いが生じます。高校は「高等学校等就学支援金制度」によって条件を満たせば支援金を受け取ることができるため、教育費用の負担軽減が見込めます。
 
大学の学費は、一概にこれくらいということができません。公立か私立かによる違いはもちろん、専攻によってもかなりの差が生まれるからです。
 
特にお金がかかる私立医歯系は、6年間の授業料と入学費、実験実習費などの合計で数千万円のお金が必要になるといわれています。小・中・高校とは異なり、大学は私立校に通う学生の割合が増えます。
 
そのため、教育費を準備するなら私立校を念頭に置いておく必要があるでしょう。親元を離れて1人暮らしをすれば、そのための費用も必要になります。多くの家庭では最も子どもの教育費がかさむタイミングとなるのです。
 

知っておきたい塾費用

学習塾や家庭教師代も忘れてはなりません。小学校のうちから学習塾に通っている子どもも増えており、文科省の調査では、中・高生の塾費用平均は年額約25万円、月額2万円以上払っていることになります。
 
中学生の場合、公立校の方が、私立校よりも塾費用の平均が高くなっています。公立中学生は進学のため必ず受験することになるため、内部進学するケースが多い私立中学生より塾に通う必要があるからです。
 
これが高校になると、公立と私立に大きな違いがみられなくなります。高校は学校や学科によってカリキュラムが異なり、進路も明確になってくるため、塾通いが必要かどうかは、公立に通っているか私立に通っているかで単純に語れなくなるのです。
 

教育費について早めに考えよう

子どもの教育費は毎月必ず必要になるうえ、年齢が上がるにつれ必要になるお金も増えていく傾向にあります。
 
可能であれば、子どもが生まれたらすぐに毎月の積み立てをするようにしましょう。日々の支出に加え、大学進学までに300万円程度を用意するのが1つの目安となります。積み立てには学資保険を利用すると、親に万が一のことがあった場合も安心です。
 
出典
文部科学省 平成30年度子供の学習費調査 1.調査の概要
文部科学省 平成30年度子供の学習費調査 2.調査結果の概要
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 
監修:新井智美
CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員

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