更新日: 2022.04.04 その他暮らし

コロナ前後で映画館で映画を観る人が激減?映画館で映画を観る方がいい理由は?

コロナ前後で映画館で映画を観る人が激減?映画館で映画を観る方がいい理由は?
2021年の「映画・演劇等入場料」は3726円で(※1)、コロナ禍に見舞われた2020年の2619円(※2)より大きく伸びました。
 
しかし、コロナ前の2019年の7026円(※3)に比べればまだ5割強にすぎません。
 
新型コロナウイルスの流行は映画館に足を運ぶ人が減った大きな原因の一つですが、動画配信のサブスクリプションサービスを利用する人が増えたことも関係していると思われます。
 
SMBCコンシューマーファイナンス株式会社によれば(※4)、サブスクリプションサービスにお金をかけている人の割合は33.4%で、ひと月あたりにかけている金額の全体平均は1528円でした。
 
利用しているサブスクリプションサービスでは、「動画配信」が72.8%と突出しており、多くの人がサブスクリプションサービスで映画やドラマを観ていることがうかがえます。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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1年間に映画館で映画を観た人はコロナ禍で大きく減少。有料ネット配信では増加

GEM Partners株式会社は、全国の15~69歳の男女を対象としたオンライン分析ツール「GEM映画白書ダッシュボード」の最新2021年度のデータを用いて、コロナ禍における映画鑑賞者の分析を実施しました(※5)。
 
「GEM映画白書ダッシュボード」調査対象者に占める映画劇場鑑賞者(1年間に映画館で1本以上映画を観た人)の割合は、2017年では32.8%であったのが、コロナ禍となった2020年に23.5%と大きく減少。さらに2021年では20.6%まで減少しました。
 
映画館やサブスクリプションサービスなどの有料ネット配信において、映画の鑑賞頻度が新型コロナウイルス流行前と、2021年でどう変化したか分析しています。
 
その結果、「映画館」を利用する人では、映画を観る頻度がコロナ前より「減った」と答えた人の割合が37.8%で、「増えた」と答えた人の割合(8.0%)を大きく上回りました。
一方、「月額定額の有料ネット配信」を利用する人では、コロナ前より映画を観る機会が「増えた」という人が27.7%で、「減った」(5.1%)の5倍以上となりました。
 
また、「作品ごとにレンタルする有料ネット配信」や「作品ごとに購入する有料ネット配信」を利用する人でも、映画を観る機会がコロナ前より「増えた」という人が多いことがわかりました。
 
このことから、自宅でネット配信を使って映画を観る人が増えていることがわかります。
 

3DやIMAXなど特殊な上映方式や、舞台挨拶、応援上映などのイベントが映画館に行くモチベーションに

映画を劇場で鑑賞する人に「映画館で映画を観たいと思う理由」を聞くと、1位「大画面・高画質で鑑賞できる」、2位「大音量・高音質で鑑賞できる」、3位「非日常感が味わえる」となりました。
 
2020年と比較すると、全体的に回答数が減少傾向にあるなかで、上位項目においても減少が見られます。このことから、特にコロナ禍では、映画館で映画を観たいと思う熱量が全体的に低下しているのではないかと思われます。
 
一方で、「特殊な上映形式(3D、4DX、MX4D)で鑑賞できる」「特殊な上映形式(IMAX、ドルビーアトモス、スクリーンXなど)で鑑賞できる」「舞台挨拶や舞台挨拶中継がある」「特殊な上映イベント(応援上映、爆音上映、ママ向け上映など)で鑑賞できる」などの回答は前年より増えました。
 
このことから、コロナ禍でも映画館特有の設備を生かした上映方法や、イベントがあれば映画館に足を運ぶ人も多いようです。
 
まだまだ続くコロナの影響で、動画配信サービスの需要が高まっていることがわかりました。しかし、映画館には映画館のよさがあります。コロナが落ち着いたら、普段は映画館に行かない人も迫力ある大画面で映画を鑑賞してはいかがでしょう。
 
出典
※1 総務省統計局 家計調査 2021年<品目分類>1世帯当たり年間の支出金額,購入数量及び平均価格
※2 総務省統計局 家計調査 2020年<品目分類>1世帯当たり年間の支出金額,購入数量及び平均価格
※3 総務省統計局 家計調査 2020年<品目分類>1世帯当たり年間の支出金額,購入数量及び平均価格
※4 SMBCコンシューマーファイナンス株式会社「30代・40代の金銭感覚についての意識調査2022」
※5 GEM Partners <映画鑑賞者調査>コロナ禍で映画市場が縮小するなか、IMAX・4DX・MX4Dなどの特殊上映形式が存在感を増す
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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