【課金しちゃおうかな】スマホゲーム課金の割合平均額・最大額っていくら？

スマホゲームは無料でダウンロードできるものが多いですが、中には後で課金が必要になるものがあります。

今や子どもも大人も手にするスマホゲームですが、課金している人の割合や平均課金額はどのぐらいなのでしょうか。また、1ヶ月に最大どのくらい課金する人がいるのでしょうか。

ここではスマホゲームの課金事情について、詳しく説明します。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

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1 半数以上が月1000円未満
2 高額課金トラブルも
3 課金する人としない人で大きな差 100万円超える請求トラブルも

半数以上が月1000円未満

SMBCコンシューマーファイナンスが2022年1月に公表した「20代の金銭感覚についての意識調査」によりますと、20代でゲームに課金している人の割合は18.4％で、月額平均4804円ということが分かっています。男女別でみると、男性のほうが課金率も平均金額も高くなっています。

ゲームで「レアキャラ」や「レアアイテム」を取得したときに誇らしい気持ちになる人は44.5％となりましたが、「課金してでもゲームを有利に進めたい」と考える人は14.4％、「アイテムやキャラを手に入れるためのお金を惜しまない」と答えた人は17.9％にとどまります。一方、「ゲームに課金しすぎて生活に困った」という人は9.8％、「ゲームに課金したことを後悔したことがある」という人は25％になりました。

マーケティングリサーチを行うアスマークが2021年8月に公表した「スマホゲームの課金に関する調査」によりますと、20代から50代までのスマホゲームユーザーのうち直近1年間に課金経験がある人は39％にのぼりました。

課金金額の内訳をみると、1ヶ月当たり500円未満と答えた人が男女ともに最も多く、半数以上が1000円未満だったのに対し、月に5万円以上課金する人も全体の1.9％にのぼります。また「もっと課金額を増やしたい」と考える人の割合は課金額が増えるほど増加し、5万円以上課金する人については73.3％が「増やしたい」と考えていることも分かっています。

調査からはゲームに課金している人の7割近くが、ゲームをすることで他のプレーヤーとコミュニケーションをとっていることが判明しました。また、スマホゲームに課金する人のほうが課金しない人よりも平均的なプレー時間が多くなる傾向にあります。

最大課金額の例として、YouTuberのHIKAKINさんは、2022年6月に公開した動画の中で、ゲームに課金し過ぎてクレジットカードが止められてしまったことを明かしています。調べたところ1年間で課金していた額は550万円、月額平均45万8000円だったそうです。

高額課金トラブルも

スマホゲームで課金する人が多い中、関連するトラブルも報告されています。特に多いのが、未成年者による高額課金の問題です。

「令和４年版消費者白書」によりますと、スマホゲームをはじめとする「オンラインゲーム」に関する消費生活相談の件数は、2017年が4203件、2018年が4735件、2019年が5374件、2020年が6447件、2021年が7276件と増加傾向にあります。

【図表1】

出典：「令和４年版消費者白書図表Ⅰ-1-4-7『インターネットゲーム（オンラインゲーム）』に関する消費生活相談件数の推移」より引用

そして、2021年の20歳未満の契約購入（課金）の金額割合は、10歳未満、10歳～17歳、18歳～19歳の4つの区分全てにおいて10万円～50万円未満が最大となっております。さらに、購入金額別の割合は「100万円以上」が10歳未満で1.4％、10歳～17歳が6.5％、18歳～19歳が13％と年齢が上がるにつれて上昇しています。

中には、未就学の子どもが父親のスマホを使ってオンラインゲームをした際に高額決済をしてしまったという相談も寄せられています。未就学児だけでなく、小中学生が知らず知らずのうちに高額課金をしたという相談が寄せられる一方で、年齢が上がるにつれ課金が高額化している事実も無視できません。

【図表2】

出典：「令和４年版消費者白書図表図表Ⅰ-1-4-8『インターネットゲーム（オンラインゲーム）」に関する消費生活相談の契約購入金額割合（20歳未満・2021年）』より引用

スマホを含むオンラインゲームにまつわる、小中高生が当事者の相談件数は年々増加していて、2020年度には3723件にのぼりました。中には小学生がゲームに150万円の課金をした後に決済完了メールを削除してしまったというケースもありました。

小さな子どもは大人と比べると、ゲームを有利に進めたいという気持ちやレアアイテムやレアキャラを手に入れたいという気持ちを抑えるのが難しい面があるかもしれません。子どもにスマホゲームを許可する際には、ルールを決めた上で、勝手にクレジット決済されないよう設定しておくなどの対策が必要です。

課金する人としない人で大きな差 100万円超える請求トラブルも

スマホゲームに課金する人は4割程度で、半数以上が1000円未満という調査がありました。ただ、課金額の多い人と少ない人で差があり、課金がエスカレートした結果、生活に困ったり、思わぬ高額課金トラブルを招いたりすることもあるようです。

国民生活センターには小中学生の高額課金の相談も寄せられていて、中には150万円課金した事例もありました。こうした状況を踏まえ、消費生活相談員がスムーズに相談対応できるように消費者庁は2022年6月、「オンラインゲームに関する消費生活相談対応マニュアル」を公表しています。

スマホゲームに課金する際には、エスカレートしすぎて生活に支障をきたさないよう注意する必要があります。