更新日: 2022.09.09 その他暮らし

車の買い替え平均は13年。もっと長く乗るためには?メンテにいくらかければいい?

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

車の買い替え平均は13年。もっと長く乗るためには?メンテにいくらかければいい?
長期にわたって同じ車に乗っていると、買い替え時期について考える必要が出てきます。
 
車を買い替える理由にはいくつかありますが、全体的なコストパフォーマンスを考えると「13年」という数字が見えてくるのです。しかしながら、これは一つの目安に過ぎません。もっと長く乗り続けるにはどうすればよいでしょうか。
 
この記事では、車を長く乗るためのメンテナンスについて考えます。
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13年で車を買い替える理由

一般財団法人日本自動車検査登録情報協会の調査によれば、2013年の車種別の平均使用年数は、普通車と小型車を合わせた「乗用車」カテゴリで12.58年となっていましたが、2021年では13.87年です。
 
つまり、新車登録からほぼ13年を経過する直前に、多くの人が車を買い替えていたのが、13年を超えて乗り続けるケースが出ているのです。
 
車を買い替える理由には、故障の頻発やライフスタイルの変化などがありますが、この「13年買い替え」の理由には税金の問題があります。
 
日本の自動車税制度では、新車登録から13年経過すると課税額が高くなるのです。例えば、2022年7月現在、排気量2000cc超~2500cc以下の場合、新車登録時には4万3500円だった自動車税が、登録から13年未満で4万5000円と微増で推移しますが、13年を過ぎると約5万1700円にはね上がります。
 
これは、国土交通省が推進する自動車関係税制に関する施策の一つである「グリーン化特例」の影響です。電気自動車や燃料電池自動車などの「エコカー」への課税を軽減する一方で、新車登録からガソリン車、LPG車は13年超、ディーゼル車は11年を超えるとおおむね15%の税率で「重課」するのです。
 
さらに、新車購入の際、税制優遇されるエコカーへの買い替えが年々増加する傾向であることから、平均使用年数を押し上げているものと考えられます。
 

10年を超えた車に乗り続けるメンテナンス

車の寿命については「10年、10万キロメートル」というのが目安といわれています。とはいえ、メンテナンス次第ではこの寿命を延ばすことができます。
 
以下で、代表的なメンテナンスの注意点を確認しましょう。
 

・良心的な業者を見つける

メンテナンス費用は業者によってかなり差があります。技術力と料金のバランスのとれた良心的な業者を見つけましょう。
 

・定期点検を頻繁に行う

2年ごとの車検はもちろん、半年点検や12ヶ月点検などを受けて、消耗部品やオイルの劣化などをチェックします。
 

・セルフメンテナンスを習慣化する

車のメンテナンスは技術的に業者へ依頼する必要があるものも多いのですが、自分でできることもあります。コストを抑える意味でも、自分でできることは自分でやるように心がけてみましょう。
 

・車をいたわる運転を心がける

消耗品の劣化を防ぐような運転をしていれば、交換頻度も下がり、各所へのダメージも抑えられます。例えば、急発進・急停車などは、タイヤや駆動系に負担を掛け、燃費にも悪影響を与えます。
 

・適切な頻度で動かす

車のように複雑な機械は、長期間動かさないと寿命が短くなるといわれています。日常的に使わない車であれば、定期的に動かせるようにスケジュール管理をしておく必要があります。
 

主なメンテナンス費用


 
代表的なメンテナンス費用は以下のとおりです。なお、料金は業者やパーツの品質などにより大きく異なるため、あくまでも目安となります。
 

・オイル交換

頻度:半年または走行距離5000キロメートルごと
料金:数千円~数万円(工賃込み)
 

・タイヤ交換

頻度:4~5年ごと(劣化具合による)
料金:数万円~数十万円(工賃込み)
 

・バッテリー交換

頻度:2~4年ごと
料金:数千円~数万円(工賃込み)
 

良心的な業者からのアドバイスとこまめなセルフメンテナンスが長く乗るポイント

車は長く乗るほどコストが大きくなっていくのが日本の税制です。たしかに、買い替えを促進することには、内需を喚起する効果はあるでしょう。しかしながら、気に入った車はできるだけ長く乗りたくなるものです。
 
コストを抑えながら13年を超えて長く乗るには、良心的な業者との付き合いや、こまめなセルフメンテナンスがポイントです。
 

出典

一般財団法人日本自動車検査登録情報協会 車種別の平均使用年数推移表(平成27年~令和3年)
国土交通省 グリーン化特例
国土交通省 自動車重量税額について【継続車検を受ける場合】
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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