更新日: 2022.09.30 子育て

10歳の子どもに求められるお金の教育とは? メリットと注意点

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

10歳の子どもに求められるお金の教育とは? メリットと注意点
今、お金の教育に対する注目度が高まっています。金融オンラインスクール「グローバルファイナンシャルスクール」を運営する株式会社FreeLifeConsulting(東京都港区)が30~40歳代の親(男女)を対象に行った「子どもとお金に関するアンケート」によると、お金の教育が必要と考える親は90%超にのぼり、望ましい教育開始年齢については小学校高学年に進級する10歳が最多となりました。
 
そこでこの記事では、10歳でお金の教育を始めるメリットとおすすめの実践法、教育に取り組むうえでの注意点について解説します。
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執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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なぜ、お金の教育が必要? メリットを解説

欧米に比べお金の教育が遅れているとされてきた日本ですが、2022年4月から高校で「金融教育」が必修化され、その価値が見直されつつあります。ここでは、10歳からお金の教育を始めるメリットを解説します。
 

「お金に困らないスキル」が自然と身につく

「人生100年時代」に突入するこれからの日本において、長い人生、お金で困らないで暮らすために、「お金の管理」は必要不可欠なスキルです。
 
10歳はお使いやお小遣い、家族の会話などを通じてお金の理解も深まってくる時期です。こうした時期から教育を始めることで、「収支のバランスを取る」「無駄遣いをなくす」といったお金の管理スキルが自然と身につき、生涯にわたって家計管理や資産形成などの助けになります。
 

お金を巡るトラブルを回避できる

子どもがオンラインゲームに熱中するあまり、親の知らない間に高額課金してしまう現象が社会問題化しています。独立行政法人国民生活センターに寄せられる相談でも小学生の高額課金が目立っており、お金と向き合うのは10歳でも早すぎることはありません。
 
最近では若者を中心に投資詐欺の被害も多発していますが、こうしたトラブルも子ども時代からお金の教育を受けていれば回避できた可能性があります。
 

10歳に適したお金の教育とは

「お金の教育」と聞くと、税金や年金制度、資産形成などを教えなければと難しく考えがちですが、子ども時代には日常生活のなかで自然と金銭感覚を磨くことが最も大切です。ここでは10歳に適したおすすめの実践法を2つ、紹介します。
 

お小遣い帳をつける

みなさんは家計簿をつけていますか? 筆者は相談業務でクライアントの家計診断をする際、まずは家計簿を見せてもらいます。現状把握と分析、見直しには家計簿を手掛かりにするのが一番です。
 
子どもにも同じように、お小遣いやお年玉で得た「収入」、お菓子の購入や遊びなどで使った「支出」を記録する習慣を身につけさせるとよいでしょう。自分が何にどれくらい使っているのか振り返ることで、家計管理の基礎となる力が養われていきます。そのうち、限られたお小遣いのなかでほしい物を購入するため、「今は使わずに○○円まで貯めよう」などと計画性も身につくようになります。
 

子どもと一緒に買い物をする

スーパー、デパートなどになるべく子どもを連れていき、お金の話をしながら買い物するのもおすすめです。「これを買うためには○○円必要だね」「今日はお肉よりお魚がお買い得だから、晩御飯はお魚にするね」といった具合です。
 
こうした日常的なやり取りからお金への関心も高まり、金銭感覚も培われていきます。店頭での買い物だけでなく、ネットショッピングするときも子どもに画面を見せながら、ネットならではの注意点なども教えてあげましょう。
 

教育内容が偏らないよう注意!

親が自己流でお金の教育を行う場合、自身の経験や人生観に即して内容が偏ってしまいがちです。親の考えの押しつけでバランスを損なわないよう注意しましょう。
 
特に筆者が気をつけてもらいたいことの一つに、「過度な倹約思考」があります。長い人生を自分らしく豊かに暮らすには、自分を磨くためにお金を使う「自己投資」も重要です。また、生活が破綻しない範囲でほしい物を購入することも、人生を豊かにします。親が倹約家の場合は「いかにお金を使わないか」に偏ってしまいがちですが、必要なことにはしっかり使う大切さも教えたいところです。
 

まとめ

10歳ごろのお金の教育は、日常生活のなかで自然と金銭感覚が磨かれるよう、お小遣い帳や買い物を活用するのがおすすめです。そして何より、親がお金と向き合う姿が一番の教科書となります。この記事も参考に、まずはご家庭でお金について話し合う機会を増やしてみてはいかがでしょうか。
 

出典

株式会社FreeLifeConsulting 子どもとお金に関するアンケート
独立行政法人国民生活センター オンラインゲーム
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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