更新日: 2022.11.09 その他暮らし

「在宅勤務」メインの働き方になりました。郊外の広めの物件に引っ越すにはどこがおすすめ?どんな基準で選ぶべき?

「在宅勤務」メインの働き方になりました。郊外の広めの物件に引っ越すにはどこがおすすめ?どんな基準で選ぶべき?
新型コロナウイルスの影響で、在宅勤務メインで働く人が増えてきました。それに伴い、「都心と同程度の家賃であれば、より広くて設備のよい物件がある」「物価が安い」「自然が多い」といった理由から郊外に引っ越したいという要望が高まっています。そこで、引っ越すのであればどこがおすすめか、どのような基準で物件を選べばよいかを解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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郊外に住むメリットとは?

郊外に住むメリットの1つ目は「家賃が安い」ことです。都心と同じ金額であれば、広く設備が整った条件のよい物件を借りることができます。2つ目は「物価が安い」傾向があることです。都心部の店よりもテナント料や人件費を抑えることができるため、食品や日用品などが安い傾向があります。
 
3つ目は「自然が豊か」なことです。駅前には大型商業施設や文化施設がそろっていても、少し駅から離れれば大きな公園や緑地などが多いのです。子どもを伸び伸びと育てるのに適した環境といえるでしょう。
 

物件選びの基準とは?

1つ目の基準は、都心までのアクセスがよいことです。在宅勤務メインとはいえ、会社に通うこともあります。そのため、都心まで電車で1時間圏内の物件がよいでしょう。
 
また、電車やバスなどの公共交通機関の選択肢が多くあるエリアであることも重要になります。というのも、マイカーがない場合、公共交通のアクセスが貧弱な物件では日常生活を送るのが大変になるからです。
 
2つ目の基準は、周囲に医療機関が多いことです。都心と比べると郊外は病院の数が少なくなりがちです。近くに病院がないといざというときに大変です。大きな病院が近くにあって、行きやすいかどうかは大切なポイントになってきます。このほか、美術館や博物館などの文化施設が多いと、プライベートの時間が充実します。
 
3つ目の基準は、近くにスーパーがあることです。郊外の場合、ちょっと買い物に行くのに自動車を利用することも珍しくありません。そのため、運転が苦手な人が都心から郊外に引っ越した場合、ストレス因子になることも。日々の生活を快適に過ごすためには、買い物しやすい環境であることも重要です。
 
4つ目の基準は、物件に「ワーキングスペース」があることです。仕事部屋があれば、オンオフの切り替えがしやすくなります。また、ウェブ会議にも集中して参加することができます。
 

おすすめの郊外とは?

おすすめの1つ目は神奈川県のほぼ中央に位置する「海老名(えびな)市」です。再開発された駅前には大型商業施設があるため、買い物をするのにも便利です。小田急線・相鉄線・JR相模線が乗り入れしている上、東名高速道路と圏央道(首都圏中央連絡自動車道)も走っているため、都心へのアクセスも抜群です。
 
2つ目は千葉県の「流山(ながれやま)市」です。流山市の中心にあるつくばエクスプレスの「流山おおたかの森」駅には、2つの大きな商業施設があり、都心に出向かなくても事足ります。さらに、自治体が子育て支援に注力しているため、ファミリー世帯にとっては住みやすい環境といえるでしょう。
 
3つ目は、埼玉県の「和光(わこう)市」です。和光駅は有楽町線・副都心線の始発駅のため、出社日も座って会社に行くことができます。駅には地下1階・地上7階建ての大型ビルもあり、買い物にも便利です。
 
また、自治体によっては「子どもの医療費が18歳まで無料かどうか」「学校給食の有無」「新婚の転居費用を補助」などの住民への行政サービスが同じ鉄道の沿線でも異なります。このほか、河川氾濫や土砂崩れなどの災害、騒音や悪臭、交通渋滞などの発生リスクなども念頭に物件を絞り込むとよいでしょう。
 

都心から電車で1時間圏内・近くに必要な施設がそろっている物件を選ぼう


郊外であれば家賃を抑えて、広い物件に引っ越すことができます。ただし、在宅勤務といっても会社に通う日もあるため、都心から電車で1時間以内のところがよいでしょう。
 
そして、病院・スーパーなど、日常生活を送る上で必要な施設が近隣にそろっていることも大切です。さらに、目に見えない行政サービスの充実ぶりや災害発生リスクも考慮する必要があります。記事を参考に郊外の物件を探してみてはいかがでしょう。
 

出典

海老名市 EBINA CITY GUIDE

狛江市議会 「18歳までの子どもの医療費の完全無料化を求める意見書」(令和4年10月4日原案可決)

 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

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