本記事では、新卒で手取りが18万円では家賃の目安がいくらか、高い物件に住める例外があるか、解説します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
手取り18万円なら家賃は6万円が目安
一般的には手取り金額の3分の1が家賃の目安とされているため、手取り18万円なら家賃は6万円を目安にして探すのがおすすめです。また、初めての一人暮らしではどれくらいのお金が必要になるか把握が難しいので、できるだけ家賃は目安までに抑えるか目安よりも低い家賃の物件を探しましょう。
一度入居してしまうと契約期間が終わるまではなかなか退去が難しいだけでなく、退去タイミングによっては中途解約金が必要になるかもしれません。そのため、入居時には家賃だけを考えて建物を決めるのではなく、他にも固定費がどれくらい必要になるかはあらかじめ考えるのが大切です。
新卒で手取り18万円の場合はそれから昇給するまでにある程度時間がかかるため、手取り内で基本的な出費には対応できる状態にしておきます。他にも緊急的な出費として医療費や結婚式のご祝儀などが挙げられ、自分で思っているよりも出費が多くなる可能性は避けられません。
家賃6万円はあくまでも目安
注意点としては東京や大阪などの都心部では家賃が高い傾向にあり、駅から近い物件ではワンルームでも家賃が6万円を超えている場合が多いです。日本全国の賃貸用物件の家賃は月額で平均7万5259円になりますが、あくまでもすべての賃貸物件の家賃を平均した額といえます。実際に家賃が5万円以下の物件に住んでいる割合は、2021年では14.2％です。
平均家賃から考えると手取り18万円の家賃目安である6万円以下に抑えるのは難しく、都心部ではさらに平均家賃が高いため目安の6万円を超えてしまうでしょう。しかし、家賃にだけこだわって物件探しをしてしまえば、セキュリティー面に不安があったり、会社まで遠くて通勤時間がかかったりとさまざまな問題が起こります。
住宅手当や家賃補助があるか確認する
企業によっては従業員に対して住宅手当や家賃補助の福利厚生を用意しており、賃貸物件に入居していると一定の金額を支給してくれます。どれくらいの金額を支給してくれるかは企業によって異なり、家賃に対しての割合で決めている場合や支給する金額を全社員で決めている場合などさまざまです。
また、会社側が住宅手当や家賃補助を導入していても、自分から申請する必要があるのがほとんどといえます。
就職活動をしている段階から会社の福利厚生について調べるのは大切であり、住宅手当や家賃補助がなくても違う手当が付いたり、会社が持っているアパートやマンションには安く住めたりするかもしれません。
まとめ
新卒で一人暮らしを始めると毎月の生活費がどれくらい必要になるかわからず、家賃に関しても目安を把握しないまま高い物件を借りてしまう人は一定数存在しています。家賃は固定費として毎月支払う必要があるため、身の丈に合っていない家賃ではかなりの負担になる可能性が高いです。
そうならないためにも家賃相場について調べるのと同時に、就職した会社が住宅手当や家賃補助の福利厚生があるかどうか確認しておきましょう。新卒として安心して働けるように、毎日を過ごす住宅にはある程度はこだわりをもつのが大切です。
出典
国土交通省 令和3年度 住宅市場動向調査報告書
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
