本記事では、最初に「飲み会の頻度、年間支出、印象などの調査結果」を紹介した後、「アルコール耐性と所得の関係に関する研究結果」を紹介します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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飲み会の頻度、年間支出、印象について
お酒の販売やデリバリーを行っている「株式会社カクヤス」が、「最近の飲み会事情と大人数での宴会で経験したエピソード」についてのアンケートを実施しました。
それによると、「5月8日のコロナ5類移行後、大人数での飲み会に参加したか、あるいは参加の予定があるか」という質問に対して、「参加した、または参加予定がある」が50.5％、「参加していない、または参加予定がない」が49.5％という結果で、各回答は、ほぼ同数の結果でした。
しかし、本調査は、コロナ5類移行から約1ケ月後の調査ですので、2023年8月現在は、さらに大人数の飲み会への参加が増えている可能性があります。
次に、総合保険代理店のR&C株式会社が実施した「20～50代の社会人男女1,000人に対する飲み代や参加頻度などの事情」についてのアンケート調査によると、1回あたりの飲み代の平均値は4237円、平均参加頻度は年17回という結果が出ています。つまり、1年間の飲み代平均は、4237円×17回で7万2029円です。
また、飲み会の分配は「全員で均等に割り勘」が多数となっており、支払い方法は現金派が最も多い状況です。
「飲み会は好きですか？ 嫌いですか？」という問いに対しては、「嫌い、どちらかといえば嫌い」が31.3％、「どちらともいえない」が29.9％という結果でした。これらを合計すると61.2％と、半数を超える人が、飲み会に対して積極的でないことが見てとれます。
このように、大人数の飲み会は増加傾向にあり、約7万円の年間支出がかかっているものの、約6割が「飲み会は嫌い、どちらかといえば嫌い、どちらともいえない」と考えていることが分かります。
飲み会に参加するほうが所得アップする？
次に、東京大学大学院公共政策学連携研究部による「酒を飲めるかどうかが所得や労働時間に与える影響」という研究結果を紹介します。日本、台湾、韓国それぞれで、約2000人、1,000人、500人の勤労男性を対象にした調査です。
それによると「酒を飲める人が必ずしも高い所得を得ているわけではない」ということが明らかになっています。仮に飲酒がビジネスコミュニケーションを円滑化して、所得向上に直結するならば、飲み会に参加してお酒を飲むほうが収入面のメリットを得やすいでしょう。しかし上記の研究結果においては、そのような効果は期待できないことが明確になっています。
まとめ
今回は飲み会の頻度、年間支出、印象、アルコールと所得の関係について解説しました。1年間の飲み代平均が約7万円という一方で、約6割が「飲み会は嫌い、どちらかといえば嫌い、どちらともいえない」ととらえています。
所得との関係に関しても、「飲酒によって必ずしも高所得を実現できるわけではない」という研究結果があるため、不要な飲み会に関しては、できれば断るほうが、家計的なメリットは大きいといえるでしょう。
出典
株式会社カクヤス KAKULABO（カクラボ）
株式会社大黒屋 社会人の飲み代平均は1回4,237円で1カ月の平均は6,002円！参加回数は20代がもっとも多い結果に！
東京大学公共政策大学院
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
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