気になるEV車の普及率は？日本が世界に後れを取っている理由とは？

配信日: 2023.08.18 更新日: 2025.09.26

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2022年の世界のEV販売台数は、前年比55％増で、初めて年間1000万台を超えました。世界中でEV車の普及が促進されているなか、日本での普及は遅れているといわれています。

そこで今回は、日本と世界のEV車普及率を比較して、日本が後れを取っている理由を解説します。地球環境に優しいEV車への乗り換えを、検討している方は必見です。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 日本でのEV車の普及率は？過去5年間の推移をご紹介
2 世界のEV車の普及率と比較すると、まだまだ後れを取っている！
3 日本でEV車の普及が遅れている理由と今後の課題
4 世界各国で普及促進！ EV車への乗り換えタイミングを見極めよう

日本でのEV車の普及率は？過去5年間の推移をご紹介

世界各地で、普及促進に向けた取り組みが行われているEV車。バッテリー電気自動車（BEV）と、プラグインハイブリッド車（PHEV）を併せた電気自動車（EV）は、日本では、どれくらいの普及率なのでしょうか？

一般社団法人日本自動車販売協会連合会が公表している「燃料別販売台数（乗用車）」によると、乗用車全体の販売台数に対するEV車の割合は以下のとおりです。

●2018年　1.7％（EV：0.9％／PHEV：0.8％）
●2019年　1.4％（EV：0.8％／PHEV：0.6％）
●2020年　1.2％（EV：0.6％／PHEV：0.6％）
●2021年　1.8％（EV：0.9％／PHEV：0.9％）
●2022年　3.1％（EV：1.4％／PHEV：1.7％）

2018年から2020年にかけて、EV車の普及率は伸び悩んでいましたが、2021年になると高くなり、2022年は3％台に乗りました。2023年7月も、EV車の普及率は伸びており、3.4％（EV：1.2％／PHEV：2.2％）を記録しています。

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更新日:2026.03.21

世界のEV車の普及率と比較すると、まだまだ後れを取っている！

世界でEV車の普及率が高いのは、中国です。中国では、2022年のEV販売台数は590万台で、新車販売数に対してEV車が占める割合は、29％に達しています。欧州における、同年のEV車販売台数は260万台で、新車販売数に対してEV車が占める割合は21％、米国は99万台で、新車販売数に対してEV車が占める割合は8％です。

日本では、2022年のEV普及率は3.1％であったことから、世界の普及率と比較すると、まだまだ後れを取っていることが分かります。しかし、日本も、世界と足並みをそろえて、脱炭素社会の実現を目指しており、EV車の普及率は伸び続けると予想できます。

日本でEV車の普及が遅れている理由と今後の課題

日本で、EV車の普及が遅れている理由として挙げられるのは、以下の点です。

・高額な車両価格

EV車は、ガソリン車と比較すると100万円以上高いため、購入のハードルが高いと感じられるでしょう。

・短い航続距離

国産EV車の一充電航続距離は、200〜600km程度です。バッテリーには寿命があり、充電切れを心配するユーザーも少なくありません。

・充電インフラの不足

2022年3月末時点で、全国の充電スポット数は2万1198カ所あり、ガソリンスタンド数の6割強です。これからも、充電インフラの整備は進んでいくと考えられますが、地方や集合住宅で充電スポットを確保することは、簡単ではありません。

EV車の普及が進んだとしても、今後の課題として、充電スタンドの充電渋滞が心配されます。電力供給の課題もあり、夏の電力使用ピーク時に、電力不足になる可能性が指摘されています。

日本では、2035年までに、ガソリン車・ディーゼル車の新車販売禁止の方針を掲げていますが、これにはハイブリッド車が含まれていません。今後は、EV車と比較して、低価格のハイブリッド車を購入するユーザーが増える可能性も高いといえるでしょう。

世界各国で普及促進！ EV車への乗り換えタイミングを見極めよう

EV車普及の課題はありますが、世界は燃料から電気へ、シフトチェンジしています。EV車の普及はこれからも進み、ガソリン車・ディーゼル車は、市場から消えていくことが予想されます。

ただし、EV車への乗り換えには、経済的な余裕や、充電インフラを確保しやすい住環境が欠かせません。今後、車両価格が下がる可能性があるため、様子を見るか、クリーンエネルギー自動車導入促進補助金（CEV補助金）を活用して購入するか、EV車への乗り換えタイミングを見極めることが大切です。

出典

一般社団法人日本自動車販売協会連合会「燃料別メーカー別台数（乗用車）」 2018～2022年1月～12月
 独立行政法人日本貿易振興機構（JETRO）ビジネス短信「2022年の世界のEV販売台数、55％増で初めて1,000万台超え」
一般社団法人次世代自動車振興センター Q2 どこで充電できるの？

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
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