「オール電化」VS「ガス併用」なら、どちらがお得？ 簡単にできる節約方法についても解説！
配信日: 2023.09.22
本記事では、オール電化住宅やガス併用住宅の光熱費について、どちらがお得になりやすいかを解説していきます。光熱費をお得にしたい人、簡単にできる節約方法などについて気になる人はぜひ参考にしてみてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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電気・ガス代の1ヶ月平均は2人以上の世帯で【1万7910円】
総務省統計局の家計調査報告（家計収支編）2022年（令和4年）平均結果の概要によると、2人以上世帯の電気・ガス代1ヶ月平均は1万7910円でした。
内訳は次のとおりです。
・電気代【1万2678円】
・ガス代【5232円】
2021年の家計調査報告と比較すると、電気代は約2300円、ガス代は約600円、それぞれ増加しました。
値上げ幅から考えると、電気代のほうが増加しているため、ガス併用住宅の光熱費のほうがお得に感じるかと思います。やはりここ最近で電気代はかなり高騰しているため、オール電化住宅に住んでいる場合、光熱費がガス併用住宅よりも高くなる可能性は十分にあるでしょう。
ガス併用住宅は電気とガス2つの基本料金が発生する
前述のとおり、2022年の消費支出において、電気代は2021年と比較して約2300円増加しているため、ガス併用住宅のほうが光熱費をお得にできる可能性があります。
ただし、ガス併用住宅の場合は、電気とガス2つの基本料金が発生するデメリットがあります。それぞれの基本料金について見ていきましょう。
・電気【従量電灯B】30アンペアの基本料金【885円72銭／月】
・ガス【～20立方メートル】（東京地区）の基本料金【759円／月】
電気とガスを併用する場合は、2つの基本料金を毎月支払う必要があります。オール電化なら電気の基本料金の支払いのみですので、基本料金だけを見るとオール電化のほうがお得です。なお、ガスの基本料金は使用量が多いほど高くなります。
即実践できる節約方法2選
電気代の高騰に伴い、節約のために対策をとる人も増えているのではないでしょうか。ここからは、即実践できて大きな効果を見込める2つの節約方法について紹介します。
自分に合った電力会社（プラン）に切り替える
自分に合った電力会社（プラン）に切り替えると、大きな節約効果を得られる可能性があります。例えば、日中は家を空けていて、深夜帯の電気使用が多い場合は、夜中の電気料金が安くなるプランがおすすめです。また、電気料金の単価が低い電力会社に切り替えるのも、電気代を安くする有効的な手段といえます。
電力会社の切り替えには手間や費用がかかるイメージを持つ人も多いと思います。しかし、切り替えだけなら費用はかからないケースがほとんどです。また、切り替え手続きもスマホ1つででき、スマートメーターへの交換作業がある場合でも2週間程度で切り替えが完了します。
費用や手間を気にして切り替えを迷っているなら、すぐに交換したほうがよいでしょう。
契約アンペア数を見直す
電気代の高騰が続いているため、電力の消費量を抑えている人も多いでしょう。しかし、契約アンペア数まで見直している人は少ないのではないでしょうか。そこでおすすめしたいのが、契約アンペア数の見直しです。
契約アンペア数を見直すと、電気代の基本料金部分を安くできる可能性があります。例として、東京電力エナジーパートナー株式会社の従量電灯Bプランの基本料金は図表1のようになっています。
【図表1】
使用電力量が少ないなら、契約アンペア数を下げることで基本料金をお得にできます。例えば、契約アンペア数を50Aから30Aに下げると、電気代を約600円／月節約可能です。なお、契約アンペア数は電気代の請求書や、契約先の電力会社の公式WEBサイトなどから確認できます。
また、契約アンペア数を変更する場合は、契約先の電力会社へ電話やWEBなどから申し込みましょう。ただし、無理にアンペア数を引き下げると、ブレーカーが落ちやすくなるなど生活に支障をきたしますので、使用量に応じたアンペア数に変更するのがおすすめです。
まとめ
電気代の高騰に伴い、オール電化とガス併用でどちらの光熱費がお得になるかの判断は難しくなっています。ただし、ガスと電気を併用する場合は、契約アンペア数を見直すことで月々の電気代を抑えられる可能性が高いです。
一方で、オール電化住宅の場合でも、夜間の電気代が安くなるプランなど自分の生活に合ったプランに加入しておくと電気代をお得にできるため、日中に家を空けることが多い人におすすめと言えます。
電気代は、電力会社の切り替えや契約アンペア数の見直しなどで、比較的簡単に安くできます。オール電化住宅の購入やリフォームを考えている人は、電気やガスの値上がり動向にも注意して、慎重に検討するとよいでしょう。
出典
総務省統計局 家計調査報告（家計収支編）2022年（令和４年）平均結果の概要
東京電力エナジーパートナー株式会社 電気料金プラン従量電灯B・C
東京ガス株式会社 ガス料金表（家庭用／業務用・工業用 共通）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
