更新日: 2023.10.05 その他暮らし

住宅購入は本当にお得?戸建て住宅の「価格」が上がっているのはなぜ?

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

住宅購入は本当にお得?戸建て住宅の「価格」が上がっているのはなぜ?
持ち家にはメリットがたくさんあり、都会でも、戸建て住宅を購入する人が増えていますが、本当に買ったほうがいいのでしょうか。
 
今回は、住宅価格が上がっている理由と、戸建て住宅購入のメリットのほか、戸建て住宅を購入することによって、必要になるコストについても解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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戸建て住宅の価格が上がっているのはなぜ?

2020年代以降、戸建て住宅の価格が上がっています。具体的な平均価格を紹介すると、2020年後半では3500万円ほどで、2022年では4200万円ほどだったようです。戸建て住宅の価格高騰にはいくつかの問題が重なっていますが、一つ一つひも解いて紹介します。
 
まず理由として挙げられるのは、コロナ禍による戸建て住宅のニーズの高まりです。在宅でのリモートワークの機会が増えて、集合住宅の騒音や部屋数が足りないことなどが気になり、住宅の購入を視野に入れる人が多くなりました。住宅需要の急増は、日本だけの問題ではなく、アメリカなどでも同様です。世界中で木材の需要が膨れ上がり、価格高騰に至りました。
 
コロナ禍を経て、経済活動が再開された波紋が及んだのは、木材だけではありません。世界中で停滞していたあらゆる事業が同時期に再開されて、それに伴い、原油価格や鉄鉱石・原料炭・鉄スクラップなどの需要が急上昇して、価格も高騰しました。
 
さらに、ロシアのウクライナ侵攻により、ロシアからの輸入が難しくなりました。ロシアは木材も原油も産出しているため、この打撃は甚大です。そこに円安の進行も加わり、輸入価格が急騰するなど、さまざまな要因が重なった結果、現在の戸建て住宅の価格高騰につながっています。
 

それでも家を買うメリットとは

人は、戸建て住宅の何に魅力を感じて、購入に至るのでしょうか。住みやすさのほかに、代表的なものを三つ紹介します。
 

家そのものが資産になる

まず、家そのものが資産になるという点は、メリットの一つです。何か大きな問題が起こったときも、売却するという手段を選択できます。
 
家を持っていることで、社会的信用度が上がるため、自動車ローンや教育ローン、クレジットカードの審査もパスしやすくなります。住宅ローンの支払いが終われば、毎月の出費も少なくなり、その分を老後の資金として活用できます。住宅も、老後の生活に合わせた介護リフォームが自由にできるため、安心して住み続けられます。
 

注文住宅の場合は間取りを自由に決定できる

注文住宅の場合は、間取りを自由に決定できることも魅力です。個人のライフスタイルや、家族構成に合わせてオーダーメードできることから、建売住宅に比べて、よりいっそうわが家への愛着が湧くことでしょう。
 

団体信用生命保険が適用できる

もしもの場合の団体信用生命保険も、メリットの一つです。住宅ローン契約者が死亡したり、高度障害状態になったりした際には、以降の住宅ローン支払いが免除されます。万が一の場合でも、家族に住まいを負担なく残してあげられます。
 

家を買うデメリット

戸建て住宅には、何千万円単位の購入費用がかかりますが、それ以外のデメリットを紹介します。
 

固定資産税がかかる

まず支出額として、毎年固定資産税がかかることを念頭に置いておかなければなりません。そのほかの費用面としては、修繕費も考えるべきでしょう。屋根、壁、建具、水回り設備などが損傷した場合は、修繕しなければなりません。外壁にいたっては、経年劣化により、ほとんどの場合で、10年をめどに塗り替えになります。
 

簡単に住み替えができない

土地によっては、地震・台風・水害などの自然災害のおそれもありますが、簡単に住み替えることができません。住み替えが困難ということは、人付き合いのトラブルや夜間の騒音、近隣の産業での異臭をストレスに感じたとしても、引っ越しが難しいということになります。
 
売却できることがメリットと記載しましたが、希望価格で売れなかったり、買い手がつかなかったりといったケースも出てくるでしょう。
 

住宅ローンの返済が大変になるケースも

そもそも、住宅ローンの借入額が適正かどうかを、注意する必要があります。住宅ローン破綻という悲劇に遭わないように、支払い能力と理想の間取りとの妥協点を、見極めることが肝要です。
 

住宅購入はメリットもデメリットもある

人生において、住宅購入はとても大きな買い物です。メリットだけではなく、デメリットも理解したうえで、ファイナンシャルプランナーや銀行、不動産会社などの相談窓口をおおいに活用して、悔いのない選択をしてください。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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