未就学児を子育て中です。まだそれほど子育て費用もかからないはずなのに、貯金ができません。なぜでしょうか？

子どもが生まれると当然ながら、1人暮らしや夫婦2人で暮らしているときと比べて出費が多くなります。子育て費用は、高校や大学に通うようになってから負担が大きくなると考えている人も多いでしょう。子どもがまだ小さく、子育て費用も、さほどかからないはずなのに、預貯金が増えないと悩む人も少なくありません。
 
今回は、まだ幼少の子どもを育てるのにかかる費用を、金額や項目などについて整理していきます。

年齢別にかかる子育て費用

内閣府は、財団法人こども未来財団の「子育てコストに関する調査研究」の結果をまとめ、公表しています。平成15年の調査のため少し古いデータとはなりますが、子育て費用の参考になるでしょう。調査結果によると、0歳児の子育てにかかる費用は平均で約50万6000円となっています。1〜3歳も同程度の費用がかかり、4歳児になると平均が60万円を超え、それが6歳児まで続くという結果でした。
 
同じく内閣府による調査で「インターネットによる子育て費用に関する調査」もあります。平成21年度の同調査結果によると、未就学児のうち、未就園児1人あたりの年間平均子育て費用は、約84万3000円という結果でした。保育所・幼稚園児になると、約121万6000円となります。
 
後者の調査の方が子育て費用が大幅に多くなっていますが、これは調査年の違いだけではなく、後者の調査では子育て費用に含まれる項目が前者の調査よりも多岐にわたっているためです。後者の調査には「レジャー・旅行費」なども含まれているため、平均費用が多くなっていると理解しておきましょう。
 

子育て費用で多くの割り合いを占める項目

内閣府の「インターネットによる子育て費用に関する調査」の結果から、子育て費用の中で多くを占めている項目をみてみましょう。
 
子どものための預貯金・保険をのぞいた場合、もっとも多くの費用がかかっているのが「食費」です。未就園児1人あたりの年間の食費は、平均で約16万6000円となっています。保育所・幼稚園児では、約22万4000円という結果でした。
 
未就園児では、そのほか「衣類・服飾雑貨費」が約6万8000円、「生活用品費」が約14万9000円かかっています。保育所・幼稚園児に関しては、「衣類・服飾雑貨費」は約6万6000円と同程度ですが、「生活用品費」に関しては約9万2000円と減っていました。
 
しかし、保育園や幼稚園に通い始めると「保育費」がさらにかかります。同調査結果では、年間の平均で約37万9000円という結果でした。
 

子どもが小さくても子育てにかかる費用は少なくはない

いくつかの調査結果をみても、子どもが小さいからといって子育て費用がそれほどかからないとはいえないことがわかるでしょう。
 
国税庁の「令和4年分 民間給与実態統計調査」によれば、25〜29歳の平均年収は389万円、30〜34歳は425万円です。手取りはさらに少なく、その中から子ども1人あたり年間で100万円前後の子育て費用がかかります。預貯金が増えないのも仕方がありません。
 
預貯金を増やすには、子育てが一段落した段階で共働きをして収入を増やしたり、固定費の見直しや食費や遊興費の節約をしたりするなど、努力や工夫が不可欠です。年齢が上がると子育て費用が増える傾向もあるため、早めに生活スタイルを変え、預貯金ができるようにする必要があります。
 

子どもが小さくても費用はかかるため預貯金の増加には努力や工夫が必要

子どもが大きくなるにつれて子育て費用が多くなる傾向は確かにあります。しかし、未就学児であっても、子育て費用はそれなりにかかります。さまざまな項目を含めたら、年間で100万円前後の子育て費用がかかる家庭も少なくありません。預貯金が増えないのも当然です。
 
子育てをしながら預貯金の増加を目指すのであれば、収入を増やしたり、支出を減らしたりするなど努力や工夫が求められます。
 

出典

内閣府 第2節 家庭と社会全体の子育て費用
内閣府 21年度インターネットによる子育て費用に関する調査
国税庁 令和4年分 民間給与実態統計調査
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー