更新日: 2023.10.20 その他暮らし
「靴下」を片方だけなくしてしまいます…すべて「黒」にすればコスパがいいと聞きましたが、本当でしょうか?
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
靴下をなくすのはどのような場面?
靴下を1日1回以上は履いたり脱いだりする人は多いでしょう。着脱の手間がかからないためか、ところ構わずに脱ぎっぱなしにしてしまう人もいます。また、何かの都合から外出先で脱いでバッグしまったまま出し忘れたりする人もいるかもしれません。靴下は大きなものではないだけに収納時に迷子になっていても気付かないかもしれません。
靴下の片方が行方不明になるシーンとして洗濯時が挙げられます。洗濯機に入れるときにそろっていないだけでなく、洗濯機から出して干すときに見失うことも多いです。
後者の場合、洗濯機の中に残っている、洗濯かごを運ぶときに落とす、ほかの洗濯物に入り込んでいるなど、いろいろな可能性があります。靴下の片方がないことに気付いたときは、これらをチェックしてみるとよいでしょう。洗濯機への入れ忘れがなければ、比較的見つけやすくなります。
靴下をすべて「黒」にするのも一案
靴下をなくさないように、どんなに気を付けていても紛失してしまうかもしれません。そこで、靴下をすべて同じ種類や色にすれば、いろいろなメリットがあるのです。中でも「黒」は汚れが目立ちにくい、靴や衣類に合わせやすいなど、活用範囲が広いので重宝します。
特に、男性の場合は私服のときだけでなく仕事や冠婚葬祭のシーンでも活用できます。また、デザインよりも機能性を重視した商品が多いので、消臭や抗菌加工に優れた靴下を選ぶのもよいでしょう。
もし、片方をなくしても、同じ種類や色なら残しておいた靴下同士でペアにもできます。片方の靴下に穴開きができて履けなくなった場合も同じです。このような理由もあり、靴下を購入するときは5足組などのセットを選ぶとよいでしょう。
靴下は買い替え頻度が高い消耗品なので、少しでもコスパがよいものがお得だからです。履き古した靴下を使って穴開きを修繕することもありますが、セット商品なら同じ素材なので違和感なく使えます。
靴下をなくさない工夫が必要
靴下を無駄にしないためには、なくさない工夫をしましょう。家族がいる人は、ルールを決めてみんなで協力し合うことが大切です。工夫の例として、脱いだ靴下を入れる専用の入れ物を設置しましょう。出先で靴下を脱ぐ場面に備えて、バッグにポーチを忍ばせておく方法もあります。もちろん、帰宅後に取り出さなくては意味がありません。
洗濯時の工夫も欠かせません。洗濯機に入れるときは洗濯ネットや靴下洗濯用ピンチを使ったり、干すときにペアになっているか確認したりするとよいでしょう。さらに、靴下を取り込むときもペアで収納するなどの工夫が大事です。靴下を重ねて折ったり、引き出しの中を空き箱などで区切ったりするのもよいでしょう。
収納スペースを小さく区切る方法は、イヤリングやカフスなどの雑貨を整理するのにも役立ちます。それらの紛失を防ぐことで、無駄遣いの抑制にもつながるでしょう。
靴下をなくさないのが理想! しかし黒にすることでコスパ面でのメリットも
靴下の片方をなくすと履けなくなってしまいます。新たに購入する出費を防ぐためにも日ごろの管理が大切です。その場合、同じ黒色の靴下でそろえることで、コスパ面も含めたメリットが期待できます。冠婚葬祭の場などでも活用できるので重宝するでしょう。靴下をよくなくしてしまう人は、こうした方法も取り入れてみてはいかがでしょうか。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー