更新日: 2023.10.23 その他暮らし

【車の維持費】13年「同じ車」に乗るのと途中で「新車」を買うのはどっちがいい?

【車の維持費】13年「同じ車」に乗るのと途中で「新車」を買うのはどっちがいい?
お気に入りの愛車を運転して出掛けるドライブは、車好きならではの醍醐味(だいごみ)です。長年乗っているからこそ愛着が湧きますが、13年以上乗り続けると、税金が増額されてしまいます。そのため、13年間乗り続けるかどうかは、悩みどころではないでしょうか。
 
今回は、13年間愛車に乗り続けた場合と、5年目の車検を通した後に新車に乗り換えた場合で、どちらがお得かを比較してみましたので、ぜひ参考にしてください。
FINANCIAL FIELD編集部

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13年間同じ車に乗る場合の税金は?

13年間同じ車に乗ると、自動車税や自動車重量税の税額が大きく変わります。そのため、13年目に愛車を手放す方も少なくありません。実際に、どの程度の税金を納めなければいけないのかについてと、13年間乗ったことで起こる燃費の変化についても紹介します。
 

13年間で必要な税金の総額はおよそ19万円

13年間愛車に乗った場合、愛車が軽自動車であれば、必要な税金の総額は18万6200円です。自動車に必要な税金は、自動車税と自動車重量税ですが、新車登録から13年未満と13年以降では、次の表のように税額が変化します。
 

新車登録から13年未満 13年以降
自動車税 1万800円 1万2900円
自動車重量税 3300円 4100円

※出典リンクをもとに筆者が作成
 
13年目を境に、自動車税ではおよそ20%増加し、自動車重量税ではおよそ24%増加します。こうした増額の理由は、国が、自動車が環境へ与える負荷を考慮したからです。
 
技術の進歩により、自動車は年々改良されており、環境への負荷が少ない製品が生まれてきています。13年前の自動車の性能では、環境に与える負荷が大きく、負荷は大きい自動車には、重い税金を課すという国の方針にのっとって、税金額は変化しています。
 

長期間乗り続けると燃費が悪くなることも

また長期間乗り続けることで、燃費が悪くなることがあります。新車当時は各部品も新しいために耐久性が高く、部品が故障する心配はありません。しかし、日々乗り続けることによって、エンジンやオイルポンプ、バッテリーに負荷が加わり、各部品に故障や不調が起こりやすくなります。その結果、新車当時よりも燃費が悪化するケースがあります。
 

5年目で新車に乗り換える場合の税金は?

それでは、5年目の車検を通った後に、車を乗り換える場合に発生する税金額はいくらなのでしょうか。5年目に新車に乗り換えるまでに、2回の車検が発生するため、自動車重量税は2回納付する必要があります。具体的な金額について説明します。
 

5年間で必要な税金の総額はおよそ7万円

5年間で必要な税金の総額は7万500円です。内訳は、毎年の自動車税5回分と車検を2回通したことで発生する自動車重量税です。購入後、期間があまり経過していないため、支払い総額は少なく、支払った税金に対する負担度はそこまで高くありません。
 
また、車検後に車を売却したとしても、売却益に対して基本的に税金は課されません。売却した車の人気やリセールバリューによって、売却額は大きく変わりますが、マイカーローンの支払い回数を60回に設定しておけば、ローン完済後に新車に乗り換えることが可能です。
 

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長く乗り続ける場合と新車に乗り換える場合のメリット・デメリットは?

ここからは、車を長く乗り続ける場合と新車に乗り換える場合の、メリット・デメリットについて紹介します。費用面などを含めて、それぞれにメリットがあるため、ご自分のライフスタイルに合わせて選んでみてください。
 

メリット

長く乗り続けるメリットは、所有する車に対して愛着が湧くことと、ローン完済後に、月々の返済負担がなくなることです。一方で、新車に乗り換える場合のメリットは、時代に沿った車を楽しめることです。
 

デメリット

長く乗り続ける場合のデメリットは、支払う税金額の総額が大きくなることです。新車に乗り換えるデメリットは、ローンの支払いが終わったとしても、新車を購入すると、再度ローンの支払いが始まり、長い間返済の負担が続くことです。
 

まとめ

今回は、13年以上同じ車に乗り続ける場合と、購入から5年経過後に新車に乗り換える場合で、支払う税金額やメリット・デメリットについて紹介しました。どのように車を楽しむかは、所有者それぞれの考え方が重要ですので、総合的に判断されることをおすすめします。
 

出典

経済産業省 自動車関連税制(自動車重量税、自動車税・軽自動車税(環境性能割、種別割))
総務省 平成28年度から軽自動車税の税率が変わります
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー