更新日: 2024.02.09 その他暮らし

東京の1Kは「家賃が高すぎる」ので、「ワンルーム」への引っ越しを検討しています。どれだけの節約効果がありますか? デメリットも教えてください!

東京の1Kは「家賃が高すぎる」ので、「ワンルーム」への引っ越しを検討しています。どれだけの節約効果がありますか? デメリットも教えてください!
東京都は賃貸物件数が豊富ですが、地方と比較すると家賃が高めに設定されています。家賃は、物件の種類、立地、築年数などによって変動しますが、広い間取りの物件ほど家賃が高い傾向です。家賃を節約するために、1Kからワンルームへの引っ越しを検討されている方もいるのではないでしょうか。
 
そこで本記事では、東京都内のワンルームの家賃相場や節約効果、デメリットなどを紹介します。
FINANCIAL FIELD編集部

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東京都内のワンルームの家賃相場はいくら?

ワンルームとは、部屋が1つだけの間取りのことです。室内にドアや仕切りなどが設けられておらず、1つの部屋に居室やキッチンが一緒になっているのが特徴です。
 

・ワンルームマンションの家賃相場はエリアによりけり

東京都内のワンルームの家賃相場は、エリアによって差があります。大手不動産情報サイトによると、東京23区内でもっともワンルームマンションの家賃が高いエリアは港区(10.9万円)でした。
 
2番目に家賃が高いエリアは、千代田区(10.3万円)となっています。反対に、23区内でもっとも家賃が安いエリアは葛飾区(5.6万円)です。江戸川区(5.9万円)、練馬区(6.3万円)、板橋区(6.5万円)なども家賃相場が安い傾向です。
 
また、八王子市(3.6万円)、立川市(4.9万円)、青梅市(3万円)などのように、23区以外のエリアも家賃相場が安くなっています。このように同じ東京都内でもエリアによってワンルームマンションの家賃相場はかなりの差があります。家賃節約のためにワンルームの物件へ引っ越したいならば、各エリアの家賃相場をよく押さえておいたほうがよいでしょう。
 

1Kからワンルームへ引っ越す場合の節約効果

1Kからワンルームへ引っ越した場合には、どの程度の節約効果が見込めるのでしょうか。東京はエリアによって家賃に大きな差があるため、ここでは同じエリア内で引っ越すケースを紹介します。
 

・港区や中央区内で引っ越しするケース

港区、千代田区、中央区などのように家賃相場が高いエリアでは、ワンルームと1Kで家賃の差がそれほど大きくありません。差額は1000円程度となっていますので、同一エリアで引っ越した場合には節約効果を感じない可能性も出てくるでしょう。
 

・台東区内で引っ越しするケース

台東区のワンルームの家賃相場は8万円ですが、1Kは9.4万円となっています。両者の家賃の差額は、1.4万円です。年間に換算すると、16.8万円の節約効果が見込めます。
 

・新宿区内で引っ越しするケース

新宿区の家賃相場はワンルームが7.9万円、1Kが9.5万円です。差額は1.6万円の差額となるため、年間では19.2万円の節約効果が見込める可能性があります。
 

・引っ越し時には家賃以外の費用もかかる

普通借家契約では、契約期間を2年とするケースがほとんどです。家賃9.4万円の1Kから家賃8万円のワンルームへ引っ越すと、2年間で33.6万円が節約できます。ただし、新しい物件へ引っ越す際には家賃のほかに、敷金、礼金、仲介手数料、引っ越し費用などのコストも発生します。初期費用は家賃の4.5~5ヶ月分ともいわれています。
 
家賃8万円の物件へ引っ越す場合であれば、36~40万円程度の費用が必要になるでしょう。仮に40万円の初期費用がかかった場合は、引っ越ししない場合と比べて6.4万円も高くついてしまいます。その点もよく考慮して、引っ越しが本当に節約になるのかを見極めた方がよいでしょう。
 

ワンルームのデメリット

家賃の安さが魅力のワンルームですが、部屋に仕切りがないため室内が丸見えになるというデメリットがあります。キッチンが同じ空間になるため、調理の臭いがこもりやすいこともワンルームのデメリットです。
 
ユニットバスの物件が多い、冷暖房費が高くなりやすい、湿気が部屋にたまりやすいといったデメリットもあります。このようなデメリットがまったく気にならない方であれば、ワンルームへ引っ越してもストレスは感じないでしょう。
 

節約効果は引っ越し先の家賃によって異なる!家賃以外のコストも考慮しよう

家賃9.4万円の1Kから家賃8万円ワンルームへ引っ越せば、2年間で33.6万円の節約になります。ただし、引っ越し時には、家賃のほかに、敷金や礼金なども必要です。家賃の4.5~5ヶ月分くらいのお金を用意しておかなくてはなりません。毎月の家賃だけでなく、トータルでの費用をよく考えて、本当に引っ越した方がお得なのかを考えたほうがよいでしょう。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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