小3の子どもがいます。ママ友に「お金の教育してる？」と聞かれましたが、していないので焦っています。何から学ぶのが良いでしょうか？

将来、子どもがお金で困らないように、早いうちからお金の教育を進めておきたいと考えている親は多いでしょう。本記事では、子どものころからお金の教育を進めるメリットや具体的に何をしたらよいかを解説します。

お金の教育を早いうちから始めるメリット

まずは、早いうちから子どもにお金の教育をする主なメリット3点を紹介します。
 

子どもが自立した生活を送れるようになる

現代社会で生きていくためには、お金と一生付き合っていかなければなりません。そのため、収入として得たお金で暮らしをやりくりしていく力や、欲しいものを購入するために計画的にお金を貯めていく力などを早いうちに身につけておくことが大切です。
 
子どもが将来不自由なく安定した暮らしを送るためには、お金を適切に管理するスキルが欠かせません。子どもが将来自立した生活を送れるよう、小さいころから自分でお金を管理する環境を作りましょう。
 

将来の選択肢が増える

子どものころからお金の教育を行い、お金の管理を自分でできるようになると、将来の選択肢が増えるメリットがあります。お金は、簡単にいうとさまざまなものやサービスと交換できるアイテムで、自分を成長させるための学びにも利用できます。
 
小さいころから自分でお金を管理し、お金の大切さを学んでいれば、将来お金のために働くのではなく、自分のやりたいことを実現するためのアイテムとしてお金が必要であると理解できるようになります。そのうえで、自分をスキルアップさせるために必要となるお金の使い方も身についていくでしょう。
 

お金に対する漠然とした不安を取り除く

お金の知識がまったくない子どものころからお金の教育を始めることで、お金に対する知識不足からくる漠然とした不安を取り除くことが可能です。
 
将来、自分で生きていくためにはお金が必要であるにもかかわらず、お金の教育を十分に受けていないと、お金との適切なかかわり方が分からなくなってしまうでしょう。お金が必要なことは理解しても、付き合い方が分からない状態であれば、お金への漠然とした不安を生んでしまうと考えられます。
 

子どもにお金の教育をする方法

次に、子どもにお金の教育をする方法を紹介します。
 

親が子どもに自分の仕事の話をする

現代社会では、親が働いている姿を子どもに見せる機会がないケースが多く、子どもに伝わりにくくなってきています。親が働いているからこそ生活が成り立っていることを子どもに理解してもらうことも、社会や経済の仕組みを知る一歩となるでしょう。
 
働いて収入を得る仕組みを理解してもらうためには、両親が自分の仕事について子どもに話すのがおすすめです。可能であれば子どもに職場見学をしてもらい、実際に働く姿を見てもらうのもよいでしょう。
 
毎日でなくとも、週1回、月1回などで職場でのできごとや社会の動きとどのようにつながっているのかなどを子どもに話してあげることで、子どもは少しずつ働くこととお金のつながりを理解していきます。また、生産者側、サービスを提供する側などの話は、視野を広く持ち、ものごとをさまざまな角度から見る力を養えます。
 
両親の仕事だけではなく、さまざまな職業についている人からも話を聞けると、より考え方が広がっていくでしょう。親戚や友達の両親、近所に住む人など、異なる職業についている人から話を聞ける機会を作ってあげることも大切です。
 

子どもに夕飯の買い出しをお願いする

話を聞くだけではなく、お金の使い方を実際に体験してもらうことも大切です。夕飯の買い出しをする際、子どもに買い物をお願いしてみましょう。自分で買い物をすることで、ものがどのくらいの値段で販売されているのか、自分の目で確かめられます。
 
ものの価格を知るとともに、予算内で必要な食材を購入すること、必要のないものを買わないこと、品質のよい食材の見極め方など、自分で生活していくために必要な力を養えます。
 
夕飯の買い出しをお願いするなら、親が献立と予算を決めて、子どもには材料の書き出しから行ってもらいましょう。カレーや肉じゃがなど、子どもでも材料が分かりやすい献立にするのがおすすめです。
 
献立を作るために必要な材料の書き出しや、すでに自宅にあって買う必要のない材料のチェック、スーパーの広告を活用して予算内に収まるか計算するなど、お金の管理に関するさまざまな行動を実際に体験できます。
 

将来のためにもお金の教育は早いうちから

将来、子どもが適切にお金を管理し自立した生活を送れるようにするためにも、早いうちからお金の教育を進めることが大切です。まずは両親が自分の仕事の話を家庭でしたり、買い物を手伝ってもらったりするとよいでしょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー