薬局で確認される「ジェネリック医薬品」←「通常の医薬品」との違いはある！？お金に余裕があるなら、通常の医薬品にするべきでしょうか？
配信日: 2025.04.09
そこで本記事では、ジェネリック医薬品の概要やメリットを詳しく解説します。ぜひ参考にしてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
ジェネリック医薬品とは
ジェネリック医薬品とは、厚生労働省の認可を受けて製造・販売される、新薬と同じ有効成分を含む医薬品のことを指すようです。
新薬とは「先発医薬品」といい、製薬会社が年月と高額な研究開発費を費やして開発した新しい薬のことだとされています。製薬会社は新薬の特許を出願・取得できれば、一定期間にわたって独占的に販売することが可能になるようです。
しかし、現行の特許法では、取得した特許権の存続期間を出願から20年と定められています。一般的に、治験を行う前の段階で特許の出願を行うとされているため、開発・審査に10年から15年程度の期間がかかることを考慮すると、特許を取得した新薬を独占的に販売できる期間は、5年から10年程度に過ぎないようです。
この特許期間が経過すると、開発した製薬会社以外の他社も、ジェネリック医薬品として開発・販売できるようになるといわれています。
ジェネリック医薬品のメリット
新薬からジェネリック医薬品に切り替えることで、さまざまなメリットを得られる可能性があります。
まず、ジェネリック医薬品を選ぶ最大のメリットは、安価で購入できることだと考えられます。新薬に比べて5割程度と手頃な価格で処方してもらえるのはもちろん、医療費の削減にもつながると考えられているようです。
厚生労働省が発表した「令和6年度薬価基準改定の概要」によると、新薬からジェネリック医薬品の置き換えによる医療費適正効果額は、年間推計で1兆6113億円におよぶと試算されています。
このように、ジェネリック医薬品を選ぶことで、国の税金や保険料が負担する薬剤費の負担軽減にもつながる可能性があるでしょう。
また、ジェネリック医薬品は新薬と同等の有効成分を配合しているため、効き目や安全性も同等だといわれています。
さらに、ジェネリック医薬品のなかには、新薬の欠点が改良されているケースもあるようです。錠剤・カプセルの苦みやサイズ感が改良されれば、より飲みやすくなると考えられます。
ジェネリック医薬品を使用する方法
ジェネリック医薬品の使用を希望する場合は、かかりつけ医や調剤薬局の薬剤師などに相談しましょう。かかりつけ医に直接お願いしづらい場合は、受付などに相談するのもおすすめです。
また、診察券や保険証の裏などに「ジェネリック医薬品希望シール」を貼ったり、「ジェネリック医薬品希望カード」を提示したりして、ジェネリック医薬品を処方してもらう方法もあるようです。
まとめ
ジェネリック医薬品は、先発医薬品と同じ有効成分を用いながらも、低コストで利用できることから、患者の自己負担額はもちろん、日本全体の医療費の削減に大きく貢献できる可能性があると考えられています。
ジェネリック医薬品に関する質問や疑問がある場合は、かかりつけ医や薬剤師に相談し、自分の症状に合ったジェネリック医薬品を選びましょう。
出典
厚生労働省 令和6年度薬価基準改定の概要
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
