息子の結婚祝いで10万円包みましたが、相手側は20万円だったと後から知りました。今から追加で渡すべきでしょうか？
本記事では、金額の差を知ったときにどう考えれば気持ちが整理できるのか、また、必要があれば角を立てずにフォローする方法を紹介します。
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
目次
追加は必須ではない。まずは10万円で失礼に当たるか確認する
結婚祝いの金額が相手側のご両親と比べて低かったとしても、必ずしも必ず追加しなければ失礼、というマナーがあるわけではありません。
結婚祝いの金額は、友人・職場・親族など関係性で相場が変わりますし、親世代の場合は「新生活の資金にしてほしい」という思いから高めに包む家庭もあります。
つまり、相手側の20万円は、親から子への結婚祝いとして各家庭の考え方や経済状況に応じて決められた「その家なりの方針」による金額だった可能性が十分に考えられます。
また、相手側がいくら包んだかについて、新郎新婦本人たちが正確な金額を把握していないこともあります。このように、実際には親同士だけが金額を把握して気にしており知って気にしており、新郎新婦はあまり意識していないというケースも見られます。
まずは、息子さん夫婦が10万円をありがたく感じているのであれば、親からの結婚祝いとしては十分に役目を果たしていると考えてよいでしょう。
ここで大事なのは、相手に合わせることより、今後の関係が気まずくならないことです。追加するかどうかは、気持ちの問題というより、これからの付き合いが楽になるかで判断するのが無難です。
追加するなら張り合いに見せないために名目・金額・渡し方を工夫する
それでも「差がついたままだと自分が落ち着かない」「相手側が気にするタイプで、将来ずっと引っかかりそう」という場合、追加は結婚祝いの不足分としてではなく、別の名目で渡すほうが、角が立ちにくいです。
例えば、「新生活の足しに」「家具家電の買い替えに」「引っ越し費用の補助に」といった名目にするとよいでしょう。こうすることで、相手側と張り合っている印象が薄れます。
金額も、ぴったり10万円を足して同額にするより、3万円・5万円など無理のない範囲のほうが自然に見えます。
結婚のお金では、「割り切れる偶数（例：2万円など）を避ける」という考え方もありますが、高めの金額になるほど、家庭によって「いくら包むか」の考え方は変わります。だからこそ、背伸びをせず、あなたが無理なく出せて納得できる額を選ぶのが一番です。
渡し方は、息子さん夫婦に直接渡すのが基本です。相手側（お嫁さんのご実家）に「追加しました」と伝える必要はありません。むしろ報告すると、相手も気を遣って「こちらも何か返さないと」と負担を増やすかもしれません。
どうしてもお金だと生々しいと思われるなら、現金ではなく、家電購入の補助（商品券）や必要なものを一緒に買うなど形を変えるのもよいでしょう。
後から渡すときは内祝いの負担や渡すタイミング、贈与税に注意する
追加で渡す場合、気持ちよく受け取ってもらうためにも、事前に押さえておきたい注意点が3つあります。
1つ目は、内祝い（お返し）の負担です。結婚祝いのお返しは、一般的に挙式後またはお祝いをもらってから1ヶ月以内が目安と言われます。
追加を渡すことで、息子さん夫婦が「またお返しを用意しないといけない」と感じる可能性があります。そのため、渡すときに「これはお返し不要で。2人で使ってね」などの一言を添えると、相手の心が軽くなります。
2つ目は、タイミングです。相手側が20万円包んでいたと分かってすぐに焦って動くより、新居訪問、食事の場、引っ越しが落ち着いた頃などの次に会う自然な機会に、「そういえばこれ、足しにして」と渡すと角が立ちにくくなります。あくまで、自然な流れで渡せるタイミングを選びましょう。
3つ目は、税金の心配です。多くの家庭では、今回の金額なら神経質になる必要はほぼありません。贈与税は、一般的には1年間（1月1日〜12月31日）にもらった贈与の合計から基礎控除110万円を差し引いて計算します。10万円を追加しても、ほかに大きな贈与がなければ通常は基礎控除内に収まります。
ただし、同じ年に住宅資金の援助など大きなお金を渡す予定がある場合は、贈与の合計額によっては贈与税がかかる可能性があります。結婚祝いの追加分だけで考えず、1年分の合計で確認しておきましょう。
結婚祝い金を追加するなら、金額よりも両家の関係が無理なく続く渡し方を選ぼう
結婚祝い金を追加で渡すべきかどうかは、「相手が20万円だったから」では決まりません。10万円は十分にお祝いの気持ちが伝わる金額ですし、家庭ごとの考え方の違いもあるからです。
心がずっと落ち着かない場合は、無理のない範囲で「新生活の応援」としてさりげなく渡すのも一つの方法です。その際は、同額に合わせるより名目を変えて、お返し不要の一言を添える、これだけで張り合いにも負担増にもなりにくくなります。
結婚は節目であって、両家の付き合いはこれから長く続きます。金額の差を埋めることより、息子さん夫婦が気持ちよく新生活を始められて、両家の関係が円満に続く選択をしていきましょう。
出典
国税庁 No.4408 贈与税の計算と税率（暦年課税）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
