年収が同じ“400万円”なのに、価格“1450万円以上”のレクサスLXに乗っている同僚。年収の3倍以上もする車を、一体どうやって購入し維持しているのでしょうか？
本記事では、年収に見合った車の購入予算の目安をはじめ、年収以上の価格の車を購入できる仕組みや、実際にかかる維持費についてもご紹介します。
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
年収に見合った車の購入予算の目安
車の購入予算の目安は「年収の半分程度」とされています。車を購入するためにローンを組む場合、年収と車両価格の差が大きすぎると支払いに余裕がなくなる可能性があります。ローンの承認も得られにくくなるでしょう。
また、年収より高い金額の車を購入してしまうと、生活費が足りなくなり、安定した生活を送れなくなってしまうことも考えられます。
今回は「年収400万円」ということなので、半分の「200万円」が車購入予算の目安になります。価格が1450万円以上のレクサスLXを購入するには、工夫が必要になるでしょう。
年収以上の高級車を購入できる仕組み
ローンを組んで年収以上の価格の高級車を購入するとなると、月々の支払いが高額になると考えられます。
そこで、残価設定ローンを利用する方法をご紹介しましょう。残価設定ローンとは、将来の下取り価格分を差し引いた残りの金額を分割して支払う形のローンです。最終支払い時には、車を「返却する」「買い上げる」「乗り換える」のいずれかを選択できます。
残価設定ローンのメリットは、月々の支払額を低く設定できることが挙げられます。そのほかにも、ローンの契約を車の販売店で締結できるので時間と手間が省けること、ライフスタイルに合わせた乗り換えができることなどがあるでしょう。
また、長期ローンを組んで高級車を購入する方法もあります。一般的な車のローンは3～5年程度ですが、契約先によっては10年など長期のローンを組むことも可能です。
長期ローンだと毎月の支払額をおさえられますが、金利により支払総額が高くなることや、車の買い替えを検討するタイミングで支払いが残ってしまうことなどのデメリットもあります。
ただし、例えば1450万円のレクサスを10年ローンで購入（ボーナス返済なし、金利3％）した場合、月々の返済額は14万円以上になる場合もあるようです。
年収400万円だと月14万円の支払いは生活に大きな影響を与える可能性があるため、頭金を増やすことを検討しなければならないと考えられます。
車には維持費もかかる
車は、購入後も維持費がかかります。そのことも踏まえて車の購入を検討すべきでしょう。維持費には、ガソリン代や税金・車検代・保険料・メンテナンス費用・駐車場代などが含まれます。
総務省による「2025年家計調査（家計収支編）」によると「年収400万～450万円」の二人以上世帯における自動車維持費の平均は、1ヶ月当たり1万7508円です。
1年に換算すると約21万円かかることになるため、ローンの支払い以外にもこれだけのお金が必要になることを覚えておくとよいでしょう。
残価設定ローンや長期ローンを利用することで年収以上の価格の車を購入しやすくなる場合もある
車の購入予算の目安は「年収の半分程度」といわれているため、年収400万円の人が1450万円以上の車を購入するには、工夫が必要になると考えられます。
例えば、将来の下取り分を差し引いた金額を分割して支払う「残価設定ローン」や、10年などの「長期ローン」を利用することで、年収以上の価格の車を購入しやすくなる可能性があります。
ただし、車には維持費もかかるため、いくらぐらいかかるのか、月々の生活費をどのくらい圧迫することになるのか、よく考えたうえで検討することが大切でしょう。
出典
e-Stat政府統計の総合窓口 総務省統計局 家計調査／家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表 2025年 表番号2-3＜用途分類＞1世帯当たり1か月間の収入と支出 年間収入階級別
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
