推し活と投資を両立している人が34.5%——節約だけではない資金捻出の実態

配信日: 2026.03.31
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推し活と投資を両立している人が34.5%——節約だけではない資金捻出の実態
「推し活にお金を使いたいけど、将来のお金も心配……」。そんなジレンマを感じたことがある人もいるでしょう。実は、推し活にしっかりお金をかけながら、投資も同時に行っている人が一定数存在することがデータから分かっています。
 
本記事では、推し活か、将来のお金かという二択ではなく、どちらも諦めないマネー戦略を考えてみましょう。
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推し活と投資、両立している人はどれくらい?——データで見る実態

松井証券株式会社が実施した「推し活とお金に関する実態調査」では、推し活をしている人の約3人に2人(64.0%)が推し活に関して何らかの悩みを抱えており、悩みの第1位は「推しに使える金額が少ない」(43.0%)、第2位は「貯蓄ができない」(41.3%)という結果でした。
 
多くの人が「使いたいけど使えない」「貯金もできていない」という現実に直面しています。一方で、同じ推し活者の中に、投資という視点でこの問題を解決している人たちもいます。
 

推し活ヘビー層の約3人に1人は「投資」も実践している

推し活費用の捻出方法として「投資」を挙げた人は全体の8.8%にとどまります。しかし、月3万円以上を推し活に費やしているヘビー層に絞ると、約3人に1人が投資を行っていることが分かりました。
 
つまり、推し活にかけるお金が多い人ほど、投資も積極的に行っている傾向があるのです。「推し活をたくさんするから、お金の運用もしっかり考える」という好循環が生まれていると読み解けます。
 
さらに、現在投資をしていない推し活者のうち、半数以上が「今後投資をしたい」と回答。その理由として多かったのは「老後の費用のため」(48.2%)や「生活防衛費用のため」(42.3%)であり、将来への不安が投資への意欲につながっていることがうかがえます。
 

両立派が使っている投資手法——新NISAが約半数

推し活費用を投資で捻出していると回答した人の中で、約半数が新NISAを活用しているという結果も明らかになりました。
 
また、推し活費用を投資で捻出している人の約半数が「推し活投資」を実践しており、「推しが広告で出ている企業の銘柄を購入」や「推しの所属事務所と資本関係のある企業へ投資」などの行動も見られました。
 

投資初心者が知っておきたい「新NISA」の基本

新NISAは、投資で得た利益にかかる税金(通常約20%)がゼロになる国の制度です。2024年から始まった新制度では、「つみたて投資枠」(年間120万円)と「成長投資枠」(年間240万円)を合わせて年間最大360万円まで非課税で投資でき、生涯を通じた非課税保有限度額は1800万円です。
 
また、非課税で保有できる期間が無期限となったため、長期間にわたって非課税の恩恵を受けながら資産形成を続けられます。金融機関によっては月100円という少額からスタートでき、「まず試してみる」ハードルは非常に低くなっています。
 

「節約だけでは限界」——推し活費を増やすための資金捻出の発想転換

節約やポイ活は即効性があり、今日から実践できる有効な手段です。ただし、節約には限界があります。食費や光熱費を削り続けることは、生活の質や心身の健康にも影響しかねません。「削る」だけでなく、「増やす」方向に目を向けることが、長期的な推し活の継続には欠かせません。
 
節約やポイ活の延長として取り組みやすい方法のひとつが、クレジットカードで新NISAの積立設定をする「クレカ積立」です。
 
積立額に応じてポイントが貯まる証券会社を利用すれば、推し活費を節約せずとも、資産形成とポイント還元を同時に進められます。貯まったポイントをグッズ購入や遠征費に充てれば、推し活費の実質的な負担を減らせる循環が生まれるでしょう。
 
ただし、クレカ積立のポイント還元率や積立上限額は、金融機関・クレジットカードの組み合わせによって異なります。利用前に各サービスの公式情報を確認し、ご自身の状況に合った選択をしてください。
 

「推しのために増やす」発想が未来を変える

推し活費用を月3万円以上かけているヘビー層では約3人に1人が投資を実践しており、推し活と投資が対立するものでないことはデータが示しています。節約・ポイ活・クレカ積立・新NISAを組み合わせることで、推し活費を削ることなく資産形成の習慣をつくることは十分に可能です。
 
「推しを全力で応援したい」というその気持ちを、将来の自分への投資にもつなげていきましょう。
 

出典

松井証券株式会社 推し活とお金に関する実態調査
金融庁 NISAを知る:NISA特設ウェブサイト
政府広報オンライン 「NISA」って何?わかりやすく解説
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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