【実録】「1円スマホ」を家族で“5台”入手！さらにキャッシュバック「10万円」も受けられる!? ショッピングモールの営業から“家族5人分の1円スマホ”を購入できた筆者の体験とは

配信日: 2026.04.25

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【実録】「1円スマホ」を家族で“5台”入手！さらにキャッシュバック「10万円」も受けられる!? ショッピングモールの営業から“家族5人分の1円スマホ”を購入できた筆者の体験とは

新年度にあたり、新しくスマートフォンを手に入れたいという人は多いことでしょう。比較的高価なiPhoneのほか、Androidであっても数万円はするため、安く手に入れることができるなら、うれしいですよね。

本記事では、私が「1円スマホ」を契約し、さらに高額のキャッシュバックを提案された体験と、現在の「1円スマホ」普及について解説します。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 【体験談】「1円スマホ」とキャッシュバック
2 スマホが1円で買えるキャリアや条件
3 「実質0円」のスマホが過去に禁止された
4 まとめ

【体験談】「1円スマホ」とキャッシュバック

私が「1円スマホ」に出会ったのはショッピングモールの催事場でした。ポケットティッシュと共に配られる抽選券で3等が当たりお菓子をもらうと、キャリアの営業担当者にキャンペーン内容を説明されるという流れです。

キャンペーン内容（当時）

・他社から乗り換え、「親子応援割」に登録すると、月額が安く使える
・Androidが1円で買える
・条件によりキャッシュバックが受けられる

キャンペーンの内容が適用されるには細かい条件が多々あるのですが、結果だけを伝えると、家族分5台のAndroidスマホがそれぞれ1円で手に入りました。さらに夫婦で10万円のキャッシュバックを受けられる予定です（当該キャンペーンは終了しています）。

ホームページには載っていない内容のサービスもあり、ショッピングモールの催事に立ち寄ってよかったと思いました。

食べる前のソフトクリームを落としてしまった息子。交換を依頼すると「新しいものを買ってください」と言われました。わざとではないのに、理不尽すぎませんか？

ソフトクリームを購入して誤って落としてしまったとき、悲しい気持ちになるとともに再注文するかどうか迷う人もいるでしょう。中には、子どもがソフトクリームを落としてしまった場合には、自ら再提供を要求する人もいるようです。本記事では、お客さん側がソフトクリームを落としてしまったときのお店側の対応や、店員が落としてしまったときの対応、無料で再提供するお店側のメリットなどを紹介します。

更新日:2025.09.26

スマホが1円で買えるキャリアや条件

スマホが1円で買えるキャリアは複数ありますが、販売の条件や購入方法は1つではありません。

【条件の例】

・新規にキャリア契約をすること（他社からの乗り換え含む）
・「1円スマホ」を初めて買うこと
・提示するプランへの申し込み
・対象機種であること

【購入方法の例】

・Android一括支払い1円
・Android月額1円
・iPhone大幅値引き

今回私が「一括支払い1円」で手に入れたAndroidである「Galaxy A25 5G」は、2025年に発売された「1年落ち」モデルでした。最新機種ではないことはもちろん、高性能・高価格のモデルでもありません。

一方、「月額1円」のサービスはiPhoneなどで、端末の返却を前提にしたサービスです。24ヶ月間は月額1円ですが、端末を返却しないと25ヶ月目から高額な支払いが発生します。似たようなサービスであっても、内容をよく確認することが必要です。

「実質0円」のスマホが過去に禁止された

スマホ端末の値引きについては、規制したい総務省と、規制を潜り抜けて新規顧客を獲得したいキャリアの追いかけっこが続いています。

総務省は2016年3月、「スマートフォンの端末購入補助の適正化に関するガイドライン」を策定し、「実質0円スマホ」を禁止しました。これは新規顧客への過度な利益提供や長期契約などでの囲い込みが、結果的に通信料金の高額化につながることが問題視されたからです。

＜過去＞

・端末料金の分の料金を、24ヶ月間通信料から値引き⇒「実質0円」
・2年契約に反すると違約金が発生する

＜現在＞

・端末料金と通信料金を厳密に分離
・過度な値引きの制限
・条件付きで割り引き
・説明義務の厳格化
・好きなときに解約できる

スマホの通信事業については電気通信事業法について定められていて、総務省が発表するガイドラインで法律の運用法が決められています。

【最新のガイドライン】

・通信料金が割引できるようになった
・端末料金の過度な割り引きは引き続き規制

ガイドラインからは、「割引競争になることは避けたいけれど競争は促進したい」という総務省の考えが透けて見えます。したがって、今後「1円スマホ」が過熱すると、総務省から行政指導が入る可能性も考えられます。