旅行当日に発熱してホテルをキャンセルしたら、「キャンセル料は100％です」と言われました。以前別のホテルでは請求されなかったのに、今回は払わなければならないのでしょうか？
もっとも、ホテルのキャンセル料は法律で一律に決まっているわけではなく、宿泊施設ごとのキャンセルポリシーによって取り扱いが異なります。そのため、同じ「発熱によるキャンセル」であっても、料金が発生する場合と、免除される場合があります。
本記事では、ホテルのキャンセル料の基本的な考え方を整理したうえで、体調不良時にどのような対応になるのかをまとめます。
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目次
キャンセル料は「宿泊施設ごとの規約」が基本になる
まず確認したいのは、ホテルのキャンセル料は、原則として宿泊施設が定めるキャンセルポリシーに基づいて判断されるという点です。
例えば、「〇日前までは無料」「前日は50％」「当日は100％」といった形で、予約時に条件が設定されているケースが一般的なようです。このため、当日キャンセルについて「100％請求」と定められている場合には、原則としてその条件に従うことになります。
つまり、「体調不良だから自動的に免除される」というわけではないので注意しましょう。
なぜ以前は請求されず、今回はキャンセル料が発生したのか
では、なぜ以前は請求されず、今回は請求されたのでしょうか。
これは、ホテルごとに対応方針が異なるためです。
例えば、感染症流行時には、体調不良者の来館を避ける観点から、柔軟にキャンセル料を免除していたホテルもありました。また、常連客への配慮や、空室状況などを踏まえて個別対応しているケースもあります。
一方で、宿泊施設側としては、当日キャンセルによって部屋を販売できなくなるため、損失が発生します。そのため、規約通りキャンセル料を請求するホテルも少なくありません。
つまり、「以前は請求されなかった」という経験があっても、それがすべてのホテルに共通するルールとは限らない点に注意が必要です。
「発熱＝免除」ではない理由
今回のケースでは、「発熱なのに請求されるのは厳しい」と感じる人もいるでしょう。
もっとも、ホテル側から見ると、発熱かどうかを一律に確認・判断することは難しく、例外を広く認めると運営が不安定になる可能性があります。
また、宿泊施設では、客室の確保や人員配置、食材準備など、予約時点で一定のコストが発生している場合もあります。
このため、体調不良であっても、「当日キャンセル」である以上、規約に沿ってキャンセル料を請求するケースがあるようです。
一方で、柔軟対応を行うホテルもある
もっとも、すべてのホテルが一律に厳格対応をしているわけではありません。
例えば、診断書の提出によってキャンセル料を免除したり、感染症の場合には特例対応を設けたり、日程変更であれば無料対応としているケースもあります。
また、予約サイト経由の場合には、サイト独自の補償制度やキャンセルサポートが利用できる場合もあります。このため、キャンセル料が発生するとしても、まずは事情を説明して相談することが重要です。
予約時は「キャンセル条件」の確認が重要
今回のようなトラブルを避けるためには、予約時にキャンセル条件を確認しておくことが重要です。
特に、当日キャンセル時の負担割合や、体調不良時の例外規定、日程変更の可否などを事前に確認しておくことで、あとから「思っていたのと違った」という状況を避けやすくなるでしょう。
また、繁忙期や人気宿では、通常より厳しいキャンセル規定が設定されている場合もあります。
まとめ
ホテルのキャンセル料は、原則として各宿泊施設のキャンセルポリシーに基づいて判断されます。そのため、発熱によるキャンセルであっても、当日キャンセルなら100％請求されるケースがあります。
一方で、ホテルによっては体調不良時に柔軟対応を行う場合もあり、以前請求されなかったとしても、今回も同じ対応になるとは限りません。
したがって、「発熱だから自動的に免除される」と考えるのではなく、予約時のキャンセル条件を確認したうえで、必要に応じてホテルへ相談することが重要といえるでしょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
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