息子から「結婚式に300万円かかる」と相談が！ ご祝儀「3万円×60人」でも“120万円の赤字”だそうですが、親として援助すべきですか？ 結婚式の“費用平均”も確認
例えば、息子が「300万円」で結婚式を挙げるとします。出席者が60人で、ご祝儀が1人あたり「3万円」だとします。ご祝儀も一見すると大きな金額ですが、合計が180万円（3万円×60人）ですので、式の費用と比較すると「120万円の赤字」となります。
このような状況で、「親として援助すべきなのか」と悩む人もいるのではないでしょうか。本記事では、結婚式の費用やご祝儀の実態を踏まえながら、親の援助についてどのように考えるべきかを解説します。
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ご祝儀の相場はどれくらい？
結婚式に招待された際のご祝儀は、友人や同僚の場合「3万円」が一般的な相場とされています。ご祝儀の「3万円」という相場は以前から存在しますが、物価が上昇している現在でも、ご祝儀の相場自体は急激に上がっているわけではなく、現在も「3万円」が1つの目安として定着しています。
そのため、結婚式の費用が上がっても、ご祝儀が比例して増えるわけではない点には注意が必要です。
結婚式の費用は平均どれくらい？
一方で、結婚式にかかる費用は決して小さくありません。株式会社リクルート ブライダル総研の「結婚マーケット調査2025」によると、結婚式（挙式・披露宴）の平均費用は約298万6000円とされています。（ゲストの招待人数は平均57.2人）
今回の例の300万円も、調査結果の平均費用と同水準の金額であり、結婚式にはまとまった費用がかかることが分かります。料理や衣装、会場費などは物価上昇の影響を受けやすく、以前よりも費用が膨らみやすい傾向にあるかもしれません。
「120万円の赤字」は珍しい？
本記事のケースでは、300万円の費用に対してご祝儀が180万円となり、120万円の自己負担が発生します。このようなご祝儀では全てまかなえないという状況は、そこまで珍しいものではありません。
ご祝儀はあくまでお祝いの気持ちであり、結婚式の費用を全額カバーすることを前提としたものではないためです。そのため、多くのカップルが一定の自己負担を前提に結婚式を計画しています。
なお、実際には、親族や上司からのご祝儀は3万円より高額になるケースも多く、自己負担額はもう少し小さくなる場合もあるでしょう。
親は援助すべき？ 判断のポイント
それでは、この不足分について親が援助すべきなのでしょうか。結論から言えば、必ずしも援助が必要とは限らないものの、家庭の方針によるといえます。
判断のポイントとしては、まず子どもの経済状況です。自己資金で十分に対応できるのであれば、無理に援助する必要はないでしょう。一方で、貯蓄が少なく負担が大きい場合には、援助が現実的な選択肢となることもあります。
また、親自身の家計状況も重要です。無理をして援助をすると、将来の生活に影響が出る可能性もあります。あくまで余裕資金の範囲内で考えることが大切です。
さらに、家庭によっては「結婚時に一定額を援助する」という方針を持っている場合もあります。このような場合は、結婚式に限らず、新生活の費用なども含めて総合的に支援を考えるケースもあるでしょう。
援助以外の選択肢も検討できる
結婚式の費用負担を軽減する方法は、親の援助だけではありません。例えば、招待人数を見直して規模を縮小することで、費用を抑えることができます。
また、披露宴を行わずに挙式のみとする、写真撮影だけを行う「フォト婚」なども近年は増えています。こうしたスタイルであれば、費用を大幅に抑えることが可能です。
さらに、時期や会場を工夫することで費用が下がるケースもあります。例えばオフシーズンを選ぶことで、同じ内容でも費用が抑えられるかもしれません。
まとめ
結婚式の費用をご祝儀でまかなえないケースは決して珍しくありません。とはいえ、親として援助すべきかどうかは、子どもの経済状況や親自身の余裕、家庭の方針によって判断する必要があります。必ずしも援助が必要とは限らず、規模の見直しや別のスタイルの結婚式を選ぶといった選択肢もあります。
重要なのは、周りがどうしているかではなく、それぞれの家庭にとって無理のない形を選ぶことです。結婚という新たなスタートを、経済的にも納得できる形で迎えることが大切といえるでしょう。
出典
株式会社リクルート ブライダル総研 結婚マーケット調査2025
執筆者 : 三浦大幸
2級ファイナンシャルプランニング技能士/日商簿記3級/第一種衛生管理者/証券外務員/英検2級など
