新婚旅行を予約した後に“妻の妊娠”が発覚！キャンセル電話をすると「全額自己負担」と告げられました…。“泣き寝入り”するしかないのでしょうか？
特に海外旅行や長距離移動を予定している場合、体調や安全面を考えて予定を見直すこともあります。では、妊娠を理由にキャンセルする場合、旅行代金は返金されるのでしょうか。
本記事では、自己都合扱いになるケースや、返金・減額の可能性を確認するポイントを紹介します。
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目次
妊娠が理由でも新婚旅行のキャンセルは自己都合扱いになることが多い
妊娠が理由であっても、旅行者側からキャンセルする場合は、基本的に自己都合扱いになることが多いです。妊娠はおめでたいことですが、旅行会社やホテルから見ると「旅行者の事情で契約を取りやめる」形になるためです。
パッケージツアーでは、出発日までの日数に応じて取り消し料が定められているのが一般的です。ホテル予約でも、宿泊日の何日前からキャンセル料がかかるかは、予約時の条件で決まります。まずは予約確認メールや旅行条件書を見て、キャンセル規定を確認しましょう。
ただし、つわりが重い、出血がある、医師から長時間の移動を控えるよう告げられた場合などは、単なる予定変更とは事情が異なります。このようなケースでは、旅行会社や航空会社に事情を伝え、対応してもらえるか確認しましょう。
返金されるかどうかは旅行会社・航空券・ホテルの規定で変わる
返金されるかどうかは、旅行の予約方法によって変わります。旅行会社のツアー、航空券とホテルを別々に取る個人手配、返金不可の格安プランなど、契約内容はさまざまです。
旅行会社のパッケージツアーでは、旅行条件書や約款に取り消し料のルールが定められています。多くの場合、出発日が近づくほどキャンセル料は高くなり、直前になると返金額が少なくなるため、行けるかどうか迷っている段階でも、早めに連絡することが大切です。
航空券は、運賃の種類によって変更や払い戻しの条件が大きく異なります。一般的に、安い航空券ほど条件が厳しくなりやすいものの、医師の診断書を提出することで、日程変更や手数料の減額に応じてもらえるケースもあります。
ホテルについても、返金不可プランを選んでいる場合は、原則として返金が難しいでしょう。ただし、事情を丁寧に説明すれば、宿泊日の変更や一部返金に応じてもらえる場合があるので、「妊娠が分かり、体調面に不安がある」と伝え、日程変更など別の対応ができないか相談してみましょう。
医師の診断書やキャンセル保険で負担を減らせる場合がある
妊娠を理由にキャンセルする場合、体調面の事情を客観的に示せるかが重要です。医師から旅行を控えるよう告げられた場合は、診断書や証明書を用意しましょう。必ず無料になるとはかぎりませんが、旅行会社や航空会社が判断する材料になります。
相談するときは、電話だけでなくメールや問い合わせフォームも利用し、やり取りを残しておくと安心です。後から内容を確認しやすく、必要書類を案内された場合にも対応しやすくなります。
また、旅行キャンセル保険に加入している場合は、補償対象になるか確認しましょう。商品によっては、加入後に妊娠が判明した場合、キャンセル料が補償されることがあります。
ただし、加入前から妊娠が分かっていた場合は対象外になる場合があるため注意が必要です。予約確認メールや保険証券、キャンセル料の領収書などは、手続きに備えて保管しておきましょう。
新婚旅行の予約後に妊娠が分かったら、早めに規定確認と旅行会社へ相談しよう
新婚旅行を予約した後に妊娠が分かった場合、旅行者側からキャンセルするのであれば、原則として自己都合扱いになることが多いです。ただし、医師から旅行を控えるよう指示された場合や、旅行キャンセル保険に入っている場合は、負担を減らせる可能性があります。
まずは、予約内容やキャンセル規定、保険の補償内容を確認しましょう。そのうえで、旅行会社、航空会社、ホテルへ早めに相談することが大切です。出発日が近づくほどキャンセル料は高くなりやすいため、判断を先延ばしにしないほうが安心です。費用面も大切ですが、妊娠中は体調と安全を優先し、無理のない選択をしましょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
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