【都内で島暮らし】東京で仕事を続けながら移住するなら絶好の選択肢!? 40代会社員、“東京離島”へ移住した場合の生活費はどう変わるのでしょうか？
東京の離島は東京都内にありながら、都会とは異なるゆったりとした暮らしを実現できる可能性があります。しかし、家賃が安くなる一方、交通費や物流コストなど、都心とは異なる支出もあります。
本記事では、40代会社員が東京で働き続けながら東京離島へ移住した場合を想定し、生活費がどのように変わるのかを解説します。あわせて、移住前に知っておきたいメリットや注意点も紹介します。
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目次
東京で働きながら離島暮らしはできる？ “東京離島”という新しい移住スタイル
東京都には伊豆諸島や小笠原諸島などの有人離島があります。島というと遠い場所を想像しがちですが、竹芝桟橋から船で行ける島や飛行機が利用できる島もあり、東京都内でありながら自然に囲まれた生活を送れることが魅力です。
近年はテレワークの普及により、毎日出社する必要がない会社員であれば、東京の離島へ移住して仕事を続ける働き方も現実的になりました。例えば、普段は自宅で仕事を行い、会議や打ち合わせがある日だけ本土へ出社するといったスタイルです。
40代は仕事で責任ある立場になる一方、住まいや老後資金について考え始める人も多い年代です。収入を維持しながら住居費を抑え、自然豊かな環境で暮らしたい人にとって、東京離島は魅力的な選択肢といえるでしょう。
ただし、島によって人口や商業施設、医療機関、インターネット環境は異なります。移住後の生活をイメージするためにも、仕事に必要な通信環境や買い物の利便性などを事前に確認しておくことが大切です。
“東京離島”へ移住すると生活費はどう変わる？ 家賃・食費・交通費を比較
生活費で大きく変わる可能性があるのが住居費です。東京都区部では家賃が家計を圧迫しやすい一方、離島では比較的広い住宅をより低い家賃で借りられるケースがあります。住居費は家計支出の中でも大きな割合を占めており、固定費を抑えられれば家計に余裕が生まれやすくなります。
一方で、食費は必ずしも安くなるとは限りません。本土から商品を運ぶため、加工食品や日用品は輸送費が価格に反映され、都心より高くなることがあります。
国土交通省の資料によると、令和2年度に実施した離島地域における生活物資の物価調査では、離島の物価は対岸本土と比較して品目によって1～3割程度高くなっているとされています。
その要因としては、流通段階において海上輸送費が発生することや販売規模が小さいことなどが挙げられています。ただし、地元で水揚げされた魚介類や旬の農産物を手頃な価格で購入できる地域もあり、食生活を楽しめる点は離島ならではの魅力です。
交通費にも注意が必要です。島内では車が主な移動手段となる地域が多いものの、本土へ移動する際は船や飛行機を利用します。
出社回数が多いと交通費が家計を圧迫する可能性があるため、勤務形態に合わせて年間の費用を試算しておくことが重要です。また、悪天候による欠航もあるため、重要な予定は余裕を持って計画すると安心です。
“東京離島”へ移住する前に知っておきたいメリットと注意点
離島への移住の魅力は、自然を身近に感じながら生活できることです。満員電車で通勤する機会が減り、休日には海や山で過ごすなど、都会では得られない時間の使い方ができます。生活環境が変わることで、心身のリフレッシュにつながる人もいるでしょう。
また、地域との交流が生まれやすい点も特徴です。自治体によっては移住相談や住宅支援、定住支援制度を設けているため、制度を活用することで新生活を始めやすくなる場合があります。
一方で、買い物や医療の利便性は都市部ほど高くありません。大型商業施設は少なく、欲しいものは通販を利用する機会が増えるでしょう。また、高度な医療が必要な場合には本土で受診するケースもあります。生活費だけでなく、こうした生活環境も踏まえて検討することが大切です。
“東京離島”への移住は「生活費」と「暮らし方」のバランスを考えて選ぼう
東京離島への移住は、住居費を抑えながら自然豊かな暮らしを実現できる可能性があります。一方で、交通費や物流コストなど、都心にはない支出もあるため、生活費全体が必ず安くなるわけではありません。
そのため、移住を検討する際は「生活費が下がるか」だけでなく、「自分の働き方に合っているか」という視点も重要です。体験移住や自治体の相談窓口を活用すれば、実際の暮らしを確認したうえで判断できるでしょう。
40代は住まいや将来の生活設計を見直す人が増える時期です。東京での仕事を続けながら新しい暮らしを実現したい人は、東京離島という選択肢も視野に入れ、自分に合ったライフスタイルを検討してみてはいかがでしょうか。
出典
国土交通省 令和5年度 離島地域における生活物資の価格形成要因の実態把握等に関する調査（概要）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
