夫が2年ごとに「15万円のiPhone」を買い替え！“高く売れて得”と言いますが「5万円のAndroid」を“2年で買い替える”私のほうが得ですよね？ 20年間の差を比較
例えば、夫は15万円のiPhone、妻は5万円程度のAndroidスマホに、それぞれ2年ごとに買い替えている場合、「本当にiPhoneのほうがお得？」「20年でどれくらい差が出る？」と気になるかもしれません。
本記事では、iPhoneとAndroidの価格差やリセールバリュー（売却価格）を踏まえながら、20年間でどの程度の差が生じるのかを考えてみます。
2級ファイナンシャルプランニング技能士/日商簿記3級/第一種衛生管理者/証券外務員/英検2級など
目次
iPhoneはどれくらいの価格で販売されている？
最新のiPhoneは機種によって価格が異なりますが、公式ホームページを参考にすると10万円前後から20万円前後が目安となっています。そのため、購入時の負担だけを見ると、「スマホにそこまでお金をかけたくない」と感じる人も少なくありません。
一方で、iPhoneは中古市場で人気が高く、比較的高値（新品購入2年後で新品価格の35～50％程度）で売却しやすいという特徴があります。
Androidは5万円以下でも購入できる機種がある
Androidは価格帯が非常に幅広いのが特徴です。高性能モデルでは20万円を超える製品もありますが、5万円以下で購入できる機種も数多く販売されています。
コストパフォーマンスを重視する人にとっては、選択肢が豊富な点が魅力と言えるでしょう。ただし、一般的にはiPhoneと比べると中古市場での価格が下がりやすく、リセールバリューには差があることが多くなっています。
夫のiPhone代は20年でいくらになる？
それでは、まずは15万円のiPhoneを2年ごとに買い替えるケースを考えてみましょう。なお、2年後の売却価格は購入価格の40％と仮定します。
この場合、購入価格は15万円、売却価格は6万円ですので、2年間の実質負担額は9万円となります。そして、20年間で2年ごとに買い替える場合、買い替え回数は10回です。
そのため、20年間の実質負担額は90万円（9万円×10回）となります。もちろん実際の売却価格は機種や状態によって異なりますが、iPhoneは比較的高いリセールバリューが期待できるため、購入価格ほど負担は大きくならない可能性があります。
妻のAndroid代は20年でいくらになる？
次に、5万円のAndroidを2年ごとに買い替えるケースを考えてみましょう。今回は5万円というコスト重視のモデルを想定するため、2年後の売却価格を5000円と仮定します。
この場合、購入価格は5万円、売却価格は5000円ですので、2年間の実質負担額は4万5000円です。今回も20年間で10回買い替える場合、実質負担額は45万円（4万5000円×10回）となります。
20年で差額はいくら？
今回の前提では、20年間の実質負担額は次の通りです。
・iPhone：約90万円
・Android：約45万円
差額は約45万円で、月額に換算すると約1875円です。ただし、これはあくまで今回設定した条件によるシミュレーションです。実際には、買い替え頻度や売却価格、利用する機種によって結果は大きく変わります。
例えば、iPhoneを3～4年使う人や、高価格帯Androidを購入する人であれば差は縮まるかもしれません。
iPhoneが人気なのはなぜ？
高額にもかかわらずiPhoneが人気を集める理由としては、操作性の分かりやすさや長期間のOSアップデート対応が挙げられます。また、Apple製品同士の連携がしやすいことや、中古市場での価値が落ちにくいことも魅力です。
実際、「高く買って高く売る」という考え方からiPhoneを選ぶ人も少なくないでしょう。
iPhoneとAndroid、それぞれ向いている人は？
iPhoneが向いているのは、長く1つのOSを使いたい人やリセールバリューを重視する人です。また、家族全員がiPhoneを利用している場合や、MacやiPadを利用している人にも使いやすいでしょう。
一方で、Androidが向いているのは購入費用を抑えたい人や、自分に合った機種を幅広い選択肢から選びたい人です。スマホに求める機能や予算によって、最適な選択肢は変わってくるでしょう。
まとめ
今回のシミュレーションでは、リセールバリューがあるとはいえ、iPhoneよりもAndroidのほうがコストとしては有利な結果となりました。ただし、これはあくまで一定の条件で試算した結果であり、実際の費用は利用する機種や買い替え頻度によって変わります。
iPhoneとAndroidは、機能性や使い勝手も含めて、どちらが有利とは一概には言えません。自分にとって必要な機能や予算に合ったスマホを選ぶことが大切だと言えるでしょう。
執筆者 : 三浦大幸
2級ファイナンシャルプランニング技能士/日商簿記3級/第一種衛生管理者/証券外務員/英検2級など
