実家の郵便受けに見慣れないシールが貼られていました。空き巣の下見ということもあるのでしょうか？ 防犯上やっておいたほうがいい対策はありますか？
特に、高齢の家族だけで暮らしている実家では、見過ごさずに状況を確認することが大切です。
本記事では、郵便受けに不審なシールが貼られていた場合に考えられることや、シールを見つけたときの対応方法、実家で取り組みたい防犯対策について解説します。
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郵便受けに貼られたシールから何が考えられる？
郵便受けや表札、玄関ドアなどに付けられたシールや記号は、一般に「マーキング」と呼ばれることがあります。
空き巣や一部の訪問販売業者による、住人の在宅時間や家族構成などを共有する目的で目印を残すケースが、防犯情報などで指摘されています。
特に郵便受けは道路側から近づきやすく、人目を避けながら印を付けやすいため、マーキングに使われる可能性がある場所の一つです。
ただし、見慣れないシールがあるだけで、空き巣の下見だと断定することはできません。配達会社や設備点検業者の作業用シール、以前の住人に関する印、子どものいたずらなど、ほかの理由で貼られている場合もあります。
インターネット上には、シールの色や記号ごとの意味を説明する情報も多く見られますが、全国共通の決まった意味があるとはかぎりません。
そのため、色だけを見て「狙われている」と短絡的に判断するのではなく、貼られた場所や周囲にほかの不審な変化がないかもあわせて確認しましょう。
不審なシールを見つけたときの対処法
不審なシールを見つけたら、すぐにはがす前に写真を撮っておきましょう。その際は、シールの大きさや色が分かる接写に加え、郵便受けのどこに貼られていたか分かる写真も残しておくと安心です。
また、発見した日時も記録しておくと、警察や管理会社へ相談する際に状況を説明しやすくなります。
記録した後は、シールを取り除いてください。空き巣の目印だった場合、そのまま残しておくと情報が悪用されるおそれがあります。そのため、シールをはがした跡や周辺に数字、アルファベット、線、傷などの不自然な印がないかも確認しましょう。
さらに、表札の側面やインターホンの下、電気・ガスのメーターボックスなど、普段見ない場所も点検することが大切です。
近所の家にも同じシールが貼られている場合は、町内会や近隣住民と情報を共有すると安心です。不審者を目撃した、シールをはがしても再び貼られた、インターホンを繰り返し押されたといった事情がある場合は、警察へ相談しましょう。
その際、すぐに危険が及ぶ状況でなければ、全国共通の警察相談専用電話「＃9110」を利用できます。一方、侵入しようとしている人物がいるなど、危険が迫っている場合は、ためらわずに110番通報することが大切です。
実家で確認しておきたい防犯対策
不審なシールを見つけたときは、玄関と窓の施錠状況も確認しましょう。警察庁によると、住宅への侵入は、無施錠の出入り口や窓、ガラス破りなどの手口によって多く発生しています。
一戸建て住宅では、侵入口として窓の割合がもっとも高いとされており、玄関だけを強化しても十分とはいえません。
そのため、短時間の外出でも必ず鍵をかけ、トイレや浴室、2階の窓まで忘れずに施錠しましょう。また、玄関や郵便受けの中に合鍵を隠すと、第三者に見つかるおそれがあるため避ける必要があります。
さらに、郵便物やチラシがたまっていると長期間の留守を知られるため、定期的に回収することも重要です。親が入院や旅行で家を空ける場合は、家族が定期的に訪れて郵便物を確認するとよいでしょう。
設備面では、窓や玄関への補助錠、防犯フィルム、人感センサー付きライト、カメラ付きインターホンなどが役立ちます。庭木が伸びて死角になっている場合は刈り込みし、脚立やプラスチックのバケツなど、侵入の足場になる物も片付けておきましょう。
離れて暮らしている家族は、定期的に実家を訪れ、戸締まりや防犯設備の状態を確認することが大切です。親子で合言葉を決めておけば、家族になりすました電話への対策にもなります。
シールをきっかけに家族で防犯意識を高めよう
郵便受けのシールだけを根拠に、直ちに空き巣の下見と決めつける必要はありません。ただし、誰が貼ったか分からない場合は、まず写真を撮ってから取り除き、玄関や窓の周囲に不審な傷や落書きなどの異常がないか確認しましょう。
特に高齢の親が暮らす実家では、施錠の徹底や郵便物の回収、補助錠やセンサーライトの設置など、無理なく続けられる対策が効果的です。
また、不審な出来事を家族で共有する習慣をつくれば、犯罪の兆候にも早く気づけます。今回のシールを住まいの安全を見直す機会と考え、できる対策から一つずつ進めていきましょう。
出典
警察庁 住まいる防犯110番 手口で見る侵入犯罪の脅威
警視庁 侵入窃盗の防犯対策
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
