70代の両親が「新聞は絶対やめない！」と、ほとんど読んでいないのに毎月お金を払っています。新聞代は年間でいくらなのでしょうか？
本記事で、現在の購読料をもとに確認してみましょう。
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新聞代を年間で考えると見えてくること
新聞の購読料は、新聞社や地域、朝刊のみか朝夕刊セットかによって異なります。朝夕刊セットの場合は月額4000～5000円台が一つの目安となり、年間ではおおよそ5～6万円程度です。朝刊のみを購読する場合や、夕刊が発行されていない地域では、これより負担を抑えられることもあります。
実際に、主要紙では朝刊のみや統合版として月額3800～4000円程度の料金が設定されている例があります。この場合、年間では4万5000～4万8000円程度です。朝夕刊セットと比べると差は小さく見えるものの、年単位では一定の差額になります。
月額で見ると4000～5000円程度のため、それほど大きな支出に感じないかもしれません。しかし、年間にすると約5～6万円となり、10年間続ければ単純計算で50万円前後に達する可能性があります。
特に年金を中心に生活している家庭では、毎月の支出だけでなく、年間でどの程度の負担になっているのかを確認することも大切です。新聞代を年単位で捉えることで、家計全体のなかで見直すべき支出かどうかを判断しやすくなるでしょう。
70代の両親が新聞を手放しにくい背景
家族から見ると新聞をあまり読んでいないように思えても、本人にとって新聞にはニュースを読む以外の価値がある場合があります。シニア世代では、世の中の動きを知ることに加え、テレビ欄や地域の情報、折り込みチラシを確認する目的で新聞を利用していることも考えられます。
また、高齢者のなかには、スマートフォンやインターネットを利用した情報収集に慣れていない人もいるでしょう。その点、紙を広げるだけでさまざまな情報を一覧できる新聞は、長年親しんできた人にとって使いやすい情報源といえます。
また、毎朝新聞を手に取ることが日々の習慣になっており、情報収集という目的だけでは割り切れない場合もあります。そのため、「ほとんど読んでいないからやめればいい」と一方的に解約を勧めると、本人が抵抗を感じる可能性があります。
新聞の購読を見直す際は、ニュースだけでなく、テレビ欄や地域情報、折り込みチラシなど、普段どのように新聞を利用しているのか確認することが大切です。利用目的が分かれば、新聞を続けるかどうかについても話し合いやすくなるでしょう。
新聞をやめる以外の固定費を減らす方法
新聞代が気になる場合でも、すぐに解約する必要はありません。まず、現在の契約内容を確認し、購読方法を変更できないか検討してみるとよいでしょう。
地域や新聞によっては、朝夕刊セットから朝刊のみに変更できる場合もあります。夕刊をほとんど読んでいないのであれば、購読方法を見直すことで毎月の負担を抑えられるかもしれません。解約に抵抗がある場合は、現在の契約内容を確認し、無理のない範囲で見直しを検討するとよいでしょう。
また、実際にどの程度新聞を読んでいるのか確認するのも一つの方法です。例えば、1週間ほど新聞を手に取った日を記録してみると、利用頻度を把握しやすくなります。ほとんど手に取っていないことを本人も把握できれば、契約を見直すきっかけになるかもしれません。
一方、新聞を読むことが毎朝の楽しみになっているのであれば、単純に「無駄な出費」と判断する必要はないでしょう。年間の購読料を「趣味や日々の楽しみにかかる費用」と考える選択肢もあります。金額だけで無駄と判断するのではなく、本人が新聞にどの程度価値を感じているかも踏まえて、無理のない見直し方を考えることが大切です。
新聞代は年間額を確認し、両親と納得できる見直しをしよう
新聞代は、契約内容によって年間5～6万円前後になることがあり、ほとんど読んでいない場合は家計を見直すきっかけになります。
一方で、新聞が長年の習慣や楽しみになっている可能性もあるため、すぐに解約を勧めるのではなく、年間の支払額や利用状況を一緒に確認することが大切です。そのうえで、朝刊だけに変更するなど、両親の意向も踏まえながら、納得できる方法を検討するとよいでしょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
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