家族4人の旅行で「2万円安い」とLCCを選んだ夫。ところが、預け荷物や座席指定は追加料金と判明…。これなら最初から大手航空会社を選んだほうがよかったのでしょうか？
しかし、LCCは基本運賃が安い一方で、受託手荷物の預け入れや家族で並んで座るための座席指定などが有料オプションとなっているケースが一般的です。これらを家族4人分追加した場合、本当に大手航空会社（FSC）よりお得なのでしょうか。
本記事では、2026年秋の相場を基にしたシミュレーションを交えつつ、LCCの実質価格と航空会社を選ぶ際のポイントについて分かりやすく解説します。
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目次
2026年シルバーウィークのシミュレーション！ 家族4人での往復差額は1人あたりおよそ１万円
実際に2026年9月19日から9月23日のシルバーウィーク期間を例に、大人2名と小児2名の家族4人で東京から沖縄へ旅行する場合の料金を比較してみましょう。なお、料金はいずれも執筆時点のものとなります。
成田発着のＡ航空（LCC）で、1人1個の受託手荷物と座席指定が含まれるプランを利用した場合、片道1人あたり5万7490円となります。ここに往復の諸税や空港使用料等を加算すると、4人分の往復総額は46万4040円（1人あたり11万6010円）です。
一方、羽田発着のB航空（FSC）の場合、往路は29万9644円、復路は20万8400円となり、合計で50万8044円（1人あたり12万7011円）となります。大手航空会社では、一般的に一定の範囲内で手荷物の預け入れや座席指定を無料で利用できます。
この場合、総額の差額は4万4004円となり、1人あたりに換算すると往復での差額は1万円程度にまで縮まります。基本運賃だけの比較では大きな差があるように見えても、手荷物や座席指定を含めた総額で比べると、差額は小さくなるケースがあることが分かります。
見落としがちなLCCの追加料金と空港までの移動コスト
LCCを利用する際は、ウェブサイトなどに表示されている「片道7000円」といった基本運賃だけでなく、追加でかかる費用も含めて確認することがポイントです。特に、連休を利用した家族旅行などで荷物が多くなる場合は、受託手荷物料金などが別途かかることがあります。
大手航空会社では基本的に20キログラムまでの荷物なら無料で預けられますが、LCCの最安プランでは受託手荷物が有料となります。
成田－那覇線の場合、プランによって片道あたり2000円から5000円程度の追加料金が発生します。この手荷物料金は予約時に申し込むか、当日に空港カウンターで支払うかによって金額が倍近く変わるケースもあるため注意が必要です。
また、小さな子どもがいる場合に離れ離れの席になるのを避けるための座席指定料金や、予約方法・運賃タイプに応じた各種手数料も加算されます。
加えて、出発空港へのアクセス費用も考慮しなければなりません。羽田空港へのアクセスが良いご家庭の場合、自宅から成田空港までの電車代や高速道路料金、ガソリン代といった交通費の差額や移動時間を考慮すると、羽田発着のFSCを利用したほうがトータルで安くなる場合もあります。
LCCがお得になるのはどんな場合？ 大手航空会社との使い分けを確認
航空会社を選ぶ際は、旅行の目的やメンバー、時期などを踏まえて選択することが大切です。ここではLCCがお得になるケースと、大手航空会社がお得になるケースを整理しておきましょう。
まずLCCは、1人旅や少人数での旅行で、機内持ち込み手荷物だけで済ませられる場合に選択肢となります。追加のオプションを利用する必要がなければ、基本運賃に近い金額で利用でき、費用を抑えられる場合があります。
また、平日やオフシーズンには、LCCの運賃が比較的安価になることもあり、移動費を抑えられる場合があります。さらに、直前の予約で大手航空会社の割引運賃を利用できず、通常より高額になっている場合でも、LCCではより安価な航空券が見つかることがあります。
一方、大手航空会社が選択肢となるのは、家族旅行などで荷物が多く、LCCでは人数分の受託手荷物料金などがかかる場合です。また、週末や大型連休などの繁忙期はLCCの運賃も高くなることがあり、早期に予約した大手航空会社の運賃と比較すると、総額ではそれほど差が生じない場合もあります。
旅行の条件とトータルコストを見極めて最適な航空会社を選ぼう
家族旅行において、LCCを利用する際に期待する節約効果が実現できるかどうかは、追加オプションやアクセス費用を含めたトータルコスト次第といえます。基本運賃の安さだけで即決してしまうと、人数分の手荷物料金や座席指定料金、各種手数料が積み重なり、最終的な支払総額が想定以上に膨らんでしまうリスクがあります。
航空券を手配する際は、基本運賃だけでなく追加料金も含めた総額を比較し、自分たちの旅行条件に合った航空会社を選ぶとよいでしょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
