推しのライブチケットを友人が取ってくれたのですが、地方公演のため遠征費も含めると「7万円」近くかかりそうです。せっかく席を取ってもらったのに、費用を理由に断るのは非常識でしょうか？
特に地方公演では、チケット代だけでなく、新幹線や飛行機、ホテル、現地での食事などの費用が必要です。「せっかく友人が席を取ってくれたのだから行くべき」と考える一方、数万円の出費は簡単に決められる金額ではありません。
本記事では、ライブ遠征の費用が負担に感じる場合に参加を断るのは非常識なのか、友人への伝え方やチケット代の考え方について解説します。
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ライブ遠征にかかる費用負担をどう考えるか
費用を理由にライブへの参加を断ること自体は、非常識とはいえません。趣味に使える金額は、収入や貯蓄、毎月の生活費などによって人それぞれ異なるためです。ライブの地方遠征には、チケット代に加えて交通費や宿泊費なども必要になるため、想像以上に費用が膨らむことがあります。
株式会社エアトリ（東京都港区）が実施した「推し活遠征に関する実態調査」（調査期間：2026年2月20日～22日、回答者数：280人）では、1回の遠征にかける予算として「5万円～10万円未満」と答えた人が37.1％で最も多く、「3万円～5万円未満」が34.3％でした。この結果から、ライブ遠征では数万円単位の費用がかかるケースも珍しくないことがうかがえます。
ただし、周囲が同じ程度の金額を使っているからといって、自分も無理して支払う必要はありません。
例えば、遠征費を支払うことで翌月の家賃やクレジットカードの支払い苦しくなったり、生活に必要な貯蓄を大きく取り崩したりするのであれば、参加を見送る選択も必要です。推し活は生活を長く楽しむためにも、周囲の基準ではなく、自分の家計に無理のない範囲で費用を考えることが大切でしょう。
ライブへの参加を迷ったときに意識したい友人への伝え方
ライブへの参加を断る場合は、断ることそのものよりも、友人への伝え方に配慮することが大切です。
すでに友人がチケットを取っているのであれば、「やっぱり行かない」とだけ伝えるのは避けたほうがよいでしょう。理由が分からないままだと、相手は困らせたり、不快な思いをさせたりする可能性があります。
参加を見送る場合は、交通費や宿泊費を含めると想定以上の出費になったことや、今の自分には負担が大きいことをできるだけ正直に伝えることが大切です。
また、参加を見送ると決めた場合は、できるだけ早めに連絡しましょう。公演日が近づくほど、友人が別の同行者を探したり、公式リセールを利用したりする時間が少なくなります。
その際は、費用面の事情だけでなく、「せっかく取ってくれたのに申し訳ない」といった感謝やおわびの気持ちも添えると、相手にも事情が伝わりやすくなります。今後の関係を大切にするためにも、曖昧にせず、誠実に伝えることを意識するとよいでしょう。
友人に取ってもらったライブチケット代はどうする？
すでに参加すると約束したうえで友人にチケットを購入してもらっている場合、行かなくなったからといって、友人にチケット代を負担してもらうのは避けたいところです。
行けなくなったことを友人に伝える際は、自分がチケット代を支払う前提で友人に相談するとよいでしょう。そのうえで、代わりに参加できる人を探せるか、主催者が用意する公式リセールを利用できるか確認します。
ただし、チケットによっては購入者や入場者が指定されており、自由な譲渡が認められていません。一方、公演によっては公式リセール制度が設けられているため、別の人へ譲れる可能性があります。
チケットを手放したい場合は、公演の公式サイトやチケット販売会社の規約を確認し、公式リセールを利用できるか調べてみましょう。
友人が代わりの同行者を見つけられたり、公式リセールが成立したりすれば、チケット代を負担せずに済む可能性もあります。チケット代や今後の対応については、自分の事情を正直に伝えたうえで、相手に負担を押しつけない形で相談するとよいでしょう。
推し活は生活に無理のない範囲で楽しもう
ライブ遠征に7万円近くかかる場合、費用を理由に参加を断ること自体は非常識とはいえません。ただし、友人がすでにチケットを取ってくれているなら、できるだけ早く事情を伝え、チケット代や公式リセールの利用について相談することが大切です。
無理をして参加し、その後の生活費に影響が出てしまっては、せっかくの推し活も負担になりかねません。今後の公演も楽しめるよう、自分の家計に合った予算を決め、無理のない範囲で推し活を続けましょう。
出典
株式会社エアトリ 推し活遠征に関する実態調査
内閣府大臣官房政府広報室 政府広報オンライン チケットの高額転売は禁止です！ チケット不正転売禁止法
文化庁 チケット不正転売をわかりやすく！ Q&A 【チケットを購入する消費者編】
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
