息子が「広告なしで見たい」と“YouTube Premium”への課金を検討中。無料でも見られるサービスに年間「1万円以上」を払う価値はあるのでしょうか？

YouTubeは無料でも見られる。それでも「Premium」にすると何が変わる？

有料サービス「YouTube Premium」では、広告なしでの動画視聴をはじめ、「バックグラウンド再生」や「一時保存」機能が利用できます。
 
音楽配信サービス「YouTube Music Premium」も含まれるため、そちらも合わせて楽しみたい方にはメリットの大きいサービスです。 公式サイトによると、主な月額料金は次の通りです。

【YouTube Premiumの料金（Webブラウザ・Androidから登録の場合）】
・個人プラン：月額1280円（税込）
・学生プラン：月額780円（税込）
・ファミリープラン：月額2280円（税込）

※2026年8月時点。最新情報は公式サイトをご確認ください。

学生プランは、大学や専門学校などの高等教育機関に在籍する学生のみが対象です。中学生や高校生は適用されないため、個人プランかファミリープランを選ぶ必要があります。
 
また、iPhone（iOS）のYouTubeアプリから加入すると月額1680円と割高になるため、Webブラウザからの手続きがおすすめです。
 
他社のサブスクのように有料限定コンテンツが閲覧できるようになるわけではなく、あくまで「もともと無料で見られる動画の広告を消す」ことがメインの課金であるため、必要性については意見が分かれるサービスかもしれません。
 

「広告を消すためにお金を払う」はアリ？ 動画配信サービス利用者の課金意識

株式会社ICT総研の「2025年有料動画配信サービス利用動向に関する調査」によると、有料動画サービス利用者のうち「無料／安くなるなら広告付きでも構わない」と回答した人が50%に達しました。
 
一方、株式会社ICAによる「Z世代が抱く広告のイメージに関する調査」ではZ世代の89.9%が動画広告を不快に感じており、「すぐ広告スキップや閉じるボタン・×を押す（43.7%）」が最多です。広告回避のために「動画サイトの有料プランに加入している」という人も10.3%を占めています。
 
広告の煩わしさについては視聴時間の長短や頻度によって個人差がありますが、不快派が多数を占める世代が存在する以上、「お金を払ってでも快適に」は十分選択肢に入りそうです。
 

広告なしだけじゃない！ 「バックグラウンド再生」「オフライン」も使うなら価値は変わる

YouTube Premiumの価値を判断するには、「広告がなくなる」以外にも考慮すべきポイントが複数あります。
 
例えば、掲題の息子さんが通学や塾の行き帰りによく動画を視聴するなら、バックグラウンド再生で画面を消したまま音声を楽しめます。また、自宅のWi-Fi環境で一時保存しておけば、外出中のスマホの通信量（ギガ数）を抑えられるメリットもあります。
 
さらに現在、他の音楽配信サービスに同程度課金しているなら、Premiumに一本化することでサブスク全体の支出を削減できる可能性もあるでしょう。
 
一方、自宅のWi-Fi環境での短時間視聴が中心である場合や、バックグラウンド再生をほとんど使わない場合は機能を十分に活用できず割高に感じられるかもしれません。
 

年間1万円超でも課金する価値はある？ 「視聴頻度」と「使う機能」で判断しよう

ある大手金融業者のアンケート調査によると、20代で月額・定額制サービスにお金をかけている人は40%以上おり、平均支出額は月およそ1800円でした。また、課金者が利用するサービスでは「動画配信」が約70%で最多であり、動画配信に月額課金すること自体は珍しくないといえそうです。
 
個人プランを1年間継続すると1万5360円（月額1280円の場合）の固定費となり、日割り計算で1日あたり約42円となります。このコストを許容できるかは「広告なし」「バックグラウンド再生」「通信量の節約」といった個々のメリットを、どれだけ享受できるかに左右されるでしょう。
 
週末に少し動画を見る程度であれば該当するメリットが少ないため、無料版を使い続けるのが合理的かもしれません。
 

まとめ

YouTube Premiumは広告なしの視聴だけでなく、バックグラウンド再生や動画の一時保存、YouTube Music Premiumなどを利用できる有料サービスです。
 
年間1万円以上となるため、誰にとっても必要なサービスとは限りませんが、「動画を頻繁に見る」「広告を避けたい」「外出先で通信料を節約したい」という人には一定のメリットがあります。
 
最終的な価値は、「視聴頻度」「使う機能」「外出時の通信量」「サブスクの一本化によるコストカット」も含めて総合的に判断するとよいでしょう。
 

出典

Google LLC Youtube Premium
株式会社ICT総研 2025年 有料動画配信サービス利用動向に関する調査
株式会社ICA「Z世代が抱く広告のイメージ」に関する調査（PR TIMES）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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