空港で預けたスーツケースを受け取ったら、キャスターが壊れていました。旅行中に使えない状態ですが、航空会社に修理や買い替えを相談してもよいのでしょうか？
修理などによる対応となる場合があるほか、老朽化や通常使用による摩耗などは補償されない可能性もあります。破損に気づいたら、できるだけ空港を離れる前に申告し、航空会社の案内を確認することが大切です。
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キャスターが壊れて使えないなら到着空港ですぐ申告する
スーツケースをターンテーブルから受け取ったら、空港を離れる前に状態を確認しましょう。
特にキャスターや取っ手、ファスナーといった壊れやすいパーツや、本体の大きな亀裂や破損などは、その場で確認しておきましょう。これらは航空会社や利用した路線によって補償の対象外（免責）となるケースもありますが、まずは状況をクリアにしておくことが大切です。
預け手荷物の破損については、航空会社ごとに申告方法や期限が定められています。到着時に破損へ気づいた場合は、まず利用した航空会社の空港係員や手荷物に関する窓口へ申し出ましょう。
その場で破損状態を確認してもらえれば、預けている間に生じた破損であることも説明しやすくなります。一方、ホテルや自宅へ移動してから気づくこともあるでしょう。その場合も、すぐに諦める必要はありません。
航空会社によっては空港を離れた後の申告を受け付けていますが、申告期限や必要な手続きは会社や利用した路線などによって異なります。
時間がたつほど、いつ、どのように破損したのかを確認しにくくなる可能性もあります。破損に気づいた時点で写真を撮り、手荷物タグや搭乗記録を保管したうえで、できるだけ早く利用した航空会社へ連絡しましょう。
新品への買い替えではなく修理などの対応になる場合もある
「旅行中に使えないのだから、新しいスーツケースを買ってほしい」と考えるかもしれません。しかし、航空会社の補償対象となったとしても、購入したときと同額の新品を用意してもらえるとは限りません。
どのような方法で対応するかは、航空会社の運送約款や補償基準、破損の程度などによって異なります。修理すれば再び使用できる場合には、修理による対応となることも考えられます。
例えば、キャスターだけを交換すれば問題なく使用できる状態であれば、本体ごとの買い替えが必要とは限りません。
一方、本体まで大きく破損している場合や、旅行先でスーツケースをまったく使用できず移動に支障が出ている場合には、その事情も航空会社へ具体的に伝えましょう。なお、国際線では、航空会社の責任について国際的なルールが適用される場合があります。
国土交通省によると、国際航空運送における航空会社の責任などを定める「モントリオール条約」では、手荷物の損害に関する責任限度額が2024年12月28日から、旅客1人あたり1519SDR（国土交通省が改正を公表した時点の換算で約31万円）に引き上げられました。
ただし、これはスーツケースが壊れた場合に一律で約31万円が支払われるという意味ではありません。実際の補償は、破損の状況や損害額などによって異なります。注意したいのは、航空会社へ相談する前に壊れたスーツケースを処分したり、自分の判断だけで修理したりすることです。
旅行先ですぐ代わりのスーツケースが必要になった場合も、先に航空会社へ連絡し、「旅行中で、この状態では使用できないため、どうすればよいですか」と確認してから対応したほうが安心です。
老朽化や通常使用による摩耗なら補償されない可能性もある
キャスターが壊れていれば、必ず航空会社が補償してくれるわけではありません。補償の対象となるかどうかは、破損の原因や状態などを踏まえて判断されます。特に注意したいのが、スーツケース自体の老朽化です。
長期間使用しているうちにキャスターがすり減っていたり、樹脂部分が劣化していたりすれば、航空会社へ預けたことが直接の原因ではなく、経年劣化によって壊れた可能性もあります。
また、通常の輸送や取り扱いに伴って生じる小さな擦り傷や汚れなどについても、すべて補償されるとは限りません。
例えば、長年使ってキャスターがすでに大きく摩耗していたスーツケースと、購入して間もないスーツケースのキャスター部分が大きく破損していたケースでは、事情が異なります。
航空会社へ相談するときは、破損した部分だけでなく、スーツケース全体の写真も残しておきましょう。手荷物タグや搭乗記録に加え、購入時期や購入価格が分かるレシートなどが残っている場合は、それらも保管しておくと破損状況を説明する材料になります。
まとめ
空港で受け取ったスーツケースのキャスターが壊れていたら、利用した航空会社へ修理や補償について相談して問題ありません。特に旅行中に使用できないほどの破損であれば、できるだけ空港を離れる前に申し出ることが重要です。
ただし、補償対象になったからといって、必ず新品への交換や購入代金の全額補償になるとは限りません。対応方法は航空会社の運送約款や補償基準、破損状態などによって異なり、修理などの方法が案内される場合もあります。
また、老朽化や通常使用による摩耗など、航空会社へ預けたことが原因とはいえない破損については、補償されない可能性があります。
まずは破損箇所を写真に撮り、手荷物タグや搭乗記録を保管しましょう。すでに空港を離れている場合も、申告期限が設けられていることがあるため、気づいた時点で利用した航空会社へ連絡することが大切です。
出典
国土交通省 航空 モントリオール条約に係る責任限度額の改正について
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
