息子が購入する建売住宅を見てきました。3LDKなのに「こんなに小さい家なの?」と少し驚きました。家がコンパクトになっているのは、土地代や建築費が高くなったことが理由なのでしょうか?

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息子が購入する建売住宅を見てきました。3LDKなのに「こんなに小さい家なの?」と少し驚きました。家がコンパクトになっているのは、土地代や建築費が高くなったことが理由なのでしょうか?
息子や娘が住宅を購入することになり、一緒に内覧へ出掛ける人もいるでしょう。その際、「3LDKと聞いていたのに、思っていたより小さい」と驚くことがあるかもしれません。
 
昔と比べて、最近の建売住宅は本当にコンパクトになっているのでしょうか。また、そう感じるのにはどのような理由があるのでしょう。
 
本記事では、近年の一戸建てにおける広さの傾向や、住宅がコンパクトに感じられる背景について解説します。
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最近の一戸建ては本当に小さくなっている?

「以前より住宅が小さくなった」と感じる人もいるでしょう。実際、一戸建ての広さには縮小傾向が見られます。
 
総務省の「令和5年 住宅・土地統計調査」によると、一戸建て住宅の1戸当たり延べ面積は、2013年までは増加傾向でしたが、2018年以降は減少傾向となっています。延べ面積とは、住宅の各階にある床面積を合計した広さのことです。
 
一方で、1人当たりの居住室の広さは増加傾向にあります。そのため、住宅そのものが小さくなっていても、一人ひとりの生活空間まで狭くなっているとはかぎりません。こうした背景には、世帯人数が少なくなっていることなども影響していると考えられます。
 
また、近年では廊下を短くしたり、LDKと階段を一体化したりするなど、限られた住空間を有効に使用する間取りも見られます。そのため、住宅の暮らしやすさを考える際は、延べ面積の数字だけでなく、間取りや空間の使い方にも目を向けることが大切です。
 

住宅がコンパクトになる背景とは

建売住宅がコンパクトになる背景には、土地価格の上昇も関係しています。国土交通省の2026年地価公示によると、全国平均の住宅地は5年連続で上昇しました。東京圏や大阪圏などの三大都市圏でも、住宅地の上昇が続いています。
 
土地の価格が高くなると、広い土地に住宅を建てるほど販売価格も上がりやすくなります。そこで建売住宅では、購入者が手を伸ばしやすい価格帯に収めるため、一つの土地を複数に分けたり、敷地や建物をコンパクトにしたりするケースがあります。
 
また、建築費も住宅価格に影響します。建材や人件費などが上昇すると、同じ広さや仕様の住宅でも建築にかかる費用は増えるためです。そのため、住宅会社が販売価格の上昇を抑えようとすれば、延べ面積を小さくすることも選択肢の一つとなります。
 
このように、「土地代や建築費が高くなったため、住宅がコンパクトになった」という見方には一定の合理性があります。ただし、それだけが理由ではなく、世帯人数や生活スタイルの変化など、複数の要因が関係していると考えたほうがよいでしょう。
 

3LDKの広さを判断するときのポイント

「3LDKなのに思ったより小さい」と感じるのは、間取りの表記だけで住宅の広さをイメージしているからかもしれません。3LDKとは、3つの居室とLDKがあることを示す言葉で、住宅全体の延べ面積を表すものではありません。
 
例えば、6畳程度の部屋が3室ある3LDKもあれば、4~5畳程度の部屋を組み合わせた3LDKもあります。
 
また、収納や廊下、洗面所などにどれくらいの面積を使っているかによって、室内の印象は変わります。同じ延べ面積でも、収納スペースを広く確保している住宅では、居室がややコンパクトに感じられることもあるでしょう。
 
そのため、住宅を検討するときは「3LDK」という表示だけではなく、延べ面積や各部屋の畳数、収納量、家具を置いたときの動線まで確認することが大切です。内覧時には、ベッドやダイニングテーブルなど、実際に使う家具を置いた状態を想像すると、入居後の暮らしをイメージしやすくなります。
 
また、住宅がコンパクトでも、土地代や建築費の上昇によって価格が必ずしも安くなるとはかぎりません。購入時は広さだけでなく、物件価格や住宅ローンの返済額まで含めて無理のない予算か確認しておくことも大切です。
 

住宅は広さと予算のバランスを見て選ぼう

近年の一戸建ては、延べ面積が縮小する傾向にあります。その背景には、土地価格や建築費の上昇に加え、世帯人数や生活スタイルの変化など、複数の要因が関係しています。
 
また、3LDKという間取りだけでは住宅全体の広さは判断できません。各部屋の広さや収納、生活動線によっても暮らしやすさは変わります。住宅を購入するときは、広さだけでなく物件価格や住宅ローンの返済額も確認し、無理なく暮らせる住まいを選びましょう。
 

出典

総務省 令和5年住宅・土地統計調査 住宅及び世帯に関する基本集計(確報集計)結果
国土交通省 全国の地価動向は全用途平均で5年連続上昇 ~令和8年地価公示~
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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