愛犬が皮膚炎で月2回ほど通院し、毎回「5000円前後」かかっています。免責金額が「3000円」のペット保険だと、通院が多い場合は使いにくいのでしょうか？
例えば、1回5000円の通院を月2回続けると、1ヶ月で1万円、年間では12万円です。そこでペット保険を検討する人もいるでしょう。
ただし、ペット保険には「免責金額」が設定されている商品があります。免責金額3000円の場合、5000円の治療費がそのまま補償割合に応じて戻ってくるわけではありません。
本記事では、免責金額3000円のペット保険で治療費5000円の場合にどのように保険金が計算されるのか、通院が多い場合に確認したいポイントや保険選びの考え方を紹介します。
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免責金額3000円の場合、治療費5000円でも受け取れる保険金が少なくなることがある
免責金額とは、保険金を計算する際に契約者が自己負担する金額のことです。例えば、通院1回ごとに3000円の免責金額が設定され、補償割合が70％の保険を考えてみましょう。
「治療費に補償割合を掛けた金額から免責金額を差し引く」という商品なら、治療費5000円の場合は次のようになります。
5000円×70％－3000円＝500円
保険金は500円となるため、実質的な自己負担は4500円です。月2回とも5000円かかれば、治療費は合計1万円ですが、受け取れる保険金は合計1000円、自己負担は9000円となります。
24回すべてが同じ条件で補償対象になると仮定すると、年間の治療費12万円に対して保険金は1万2000円、自己負担は10万8000円となります。
一方、同じ70％補償でも免責金額がなければ、5000円の70％にあたる3500円が補償される計算です。少額の通院を繰り返す場合は、免責金額の有無や計算方法によって、受け取れる保険金に大きな差が生じることがあります。
なお、実際の保険金の計算方法は商品によって異なるため、契約前に約款や重要事項説明書を確認しましょう。
3000円以下の通院では保険金が出ない商品もある
免責金額がある保険で特に注意したいのが、治療費そのものが免責金額以下だった場合です。例えば、通院1回あたり3000円の免責金額が設定されていて、その日の補償対象となる治療費が2500円だったとします。
前述のように、治療費に補償割合を掛けた金額から免責金額を差し引く商品では、このような少額の治療費の場合、保険金が支払われないことがあります。
皮膚炎などで定期的に通院しており、1回あたりの補償対象となる治療費が少額の場合には、免責金額の影響を受けやすいでしょう。反対に、入院や手術などで1回に数万円、数十万円の治療費がかかった場合には、3000円の免責金額が占める割合は小さくなります。
つまり、免責金額のある保険が一概に使いにくいのではなく、「どのくらいの治療費を補償してほしいのか」によって評価が変わります。
通院が多いなら免責金額だけでなく年間の保険料や限度回数も確認しよう
保険を比較するときは、「免責金額がないほうがお得」とすぐに判断しないことも重要です。一般的に、ペット保険は補償内容によって保険料が異なります。免責金額の有無だけでなく、月々の保険料も含めた年間負担で比較しましょう。
例えば、免責金額なしの保険に変更することで保険金が年間3万円多く受け取れたとしても、保険料が年間4万円高くなれば、家計全体で見たメリットは小さくなります。
さらに確認したいのが、通院の補償限度日数・回数や年間の補償限度額です。月2回通院すれば年間24日になります。商品によっては年間の通院日数に上限が設定されているため、定期通院が多い場合には上限を超えないか確認する必要があります。
また、すでに発症している皮膚炎について、新しく加入した保険で必ず補償されるとは限りません。加入前から発症している病気が補償対象外となる場合や、その病気を補償しない条件で契約する場合があります。そのため、現在加入中の保険を解約して乗り換える際には特に注意しましょう。
月5000円程度の通院が多いなら「年間でいくら戻るか」を計算して選ぼう
1回5000円程度の通院に対して毎回3000円の免責金額が適用される場合、免責金額がない場合と比べて、受け取れる保険金が少なくなることがあります。そのため、皮膚炎などで少額の通院を繰り返す場合は、免責金額がない商品より補償を実感しにくい可能性があります。
ただし、ペット保険は少額の通院費だけを補うものではありません。突然の入院や手術など、大きな治療費に備える目的もあります。
保険を選ぶ際は、免責金額だけでなく、年間保険料、補償割合、通院の限度日数・回数や限度額、補償対象となる病気などを確認しましょう。
愛犬が現在どれくらいの頻度で通院し、年間でいくら支払っているのかを計算してから複数のプランを比較すれば、自分の家庭に合った保険を判断しやすくなるでしょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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