愛犬と暮らせる賃貸を探したら、同じ広さでも家賃が月「1万円以上」高い物件ばかりでした。「ペット可」だとなぜ家賃が高くなりやすいのでしょうか？

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ペット可物件は選べる物件が限られやすい

賃貸住宅なら、どこでも犬や猫を飼えるわけではありません。物件ごとにペット飼育についてルールが決められており、飼育不可となっているケースもあります。
 
そのため、犬や猫を飼えることを条件に物件を探すと、候補となる物件が限られる場合があります。また、地域や物件の条件によっては、ペット可物件の家賃が周辺の物件より高いケースもあります。
 
ただし、「ペット可だから必ず月1万円高い」という全国共通の料金基準があるわけではありません。築年数や駅からの距離、設備、周辺環境などでも家賃は変わります。
 
物件を比較するときは、広さだけではなく築年数や駅徒歩、設備などもできるだけ条件をそろえましょう。そのうえで周辺相場より高いのかを確認することが大切です。
 

ペットを飼うと傷や臭いなどのリスクが高くなる

貸主にとって気になるのが、ペット飼育による室内への影響です。
 
たとえば、犬がフローリングを爪で傷つけたり、壁やドアに傷を付けたりすることがあります。また、臭いや毛などが残り、退去後に通常より念入りな清掃が必要になる場合もあるでしょう。
 
国土交通省の「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン」では、通常の使用で発生する損耗や経年変化については、原則として貸主側が負担する考え方を示しています。
 
一方、借主の故意・過失や通常の使用を超えた使い方による傷などについては、借主が原状回復費用を負担するのが基本です。ペットによって通常の使用を超える傷や汚れなどが生じれば、借主側の負担になる可能性があります。
 
こうした傷や臭いによる原状回復費用の負担については、ペット可物件を契約する際にも確認しておきたいポイントです。
 

家賃だけでなく敷金などの条件も確認しよう

ペット可物件を探す際は、毎月の家賃だけを比較するのでは不十分です。ペットを飼育する場合に限り、敷金が追加される物件などがあるためです。
 
たとえば、家賃10万円で通常の敷金が1ヶ月分の物件でも、「ペット飼育時は敷金1ヶ月追加」という条件なら、契約時にさらに10万円必要になります。
 
また、「小型犬1匹まで」「猫は不可」「2匹飼育する場合は条件変更」など、物件ごとに細かな条件が設定されていることもあります。国土交通省も、賃貸住宅を契約する際には敷金などの費用や原状回復の条件、特約について事前に確認するよう案内しています。
 
「ペット可」と書かれているだけで判断せず、飼育できる種類や頭数、追加敷金、退去時のクリーニング費用などを契約前に確認しましょう。
 

ペット可物件は「毎月の家賃＋初期費用＋退去時の条件」で比較しよう

ペット可物件は選べる物件が限られる場合があります。また、ペットによる室内の傷や臭いなどが原状回復の対象となることもあるため、家賃だけでなく契約条件まで確認することが大切です。
 
家賃が月1万円高ければ年間12万円の差になるため、長く暮らす予定なら無視できない金額です。
 
一方、家賃が安くても敷金の追加額が大きい物件や、退去時の費用について特約が設けられている物件もあります。そのため、家賃だけで「高い・安い」を判断するのは避けたほうがよいでしょう。
 
候補となる物件が見つかったら、家賃だけでなく初期費用や契約条件まで確認し、住む予定の年数を踏まえた総額で比較することをおすすめします。愛犬との生活に必要な条件も整理したうえで探せば、費用と暮らしやすさの両方で納得できる物件を選びやすくなるでしょう。
 

出典

国土交通省 原状回復をめぐるトラブルとガイドライン
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー