更新日: 2020.05.25 その他暮らし
海外で入院すると2週間で3000万円の請求も？海外旅行の前に確認したいこと
執筆者：新美昌也（にいみ まさや）
ファイナンシャル・プランナー。
ライフプラン・キャッシュフロー分析に基づいた家計相談を得意とする。法人営業をしていた経験から経営者からの相談が多い。教育資金、住宅購入、年金、資産運用、保険、離婚のお金などをテーマとしたセミナーや個別相談も多数実施している。教育資金をテーマにした講演は延べ800校以上の高校で実施。
また、保険や介護のお金に詳しいファイナンシャル・プランナーとしてテレビや新聞、雑誌の取材にも多数協力している。共著に「これで安心！入院・介護のお金」（技術評論社）がある。
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持病のある人は英文の診断書を用意しておくと安心
糖尿病や高血圧の持病のある人は、旅行に行く前に主治医に薬の処方などの相談をしておきましょう。血糖値や血圧を下げる錠剤を持参する場合、英文薬剤証明書を持参すると
良いでしょう。入国の際の税関での手荷物検査で不審な薬剤類が見つかると、厳しいチェックを受けることとなります。
英文薬剤証明書があれば、麻薬ではないかと、あらぬ疑いをかけられることを回避できます。ないと、数時間拘束される場合や処方薬を没収される場合もあります。これでは、楽しい旅行が台無しです。
また、英文診断書（トラベル・カルテ）も準備しておきましょう。日本では医師が患者の診察を拒否することはありません。しかし、海外の医療機関では、救急などの場合を除いて、正確な医療情報がわからない患者の医療は拒否されるケースが少なくありません。なぜなら、アレルギーの有無や持病などの医療情報がわからないと、適切な治療法が選択できないからです。英文診断書には、自分の病歴、服用薬、手術歴、アレルギーの有無などが国際標準の書類にまとめられています。
熟年旅行者は脳卒中、心筋梗塞に突然なるリスクがあります。英文診断書があればすぐに適切な病院へかかることができます。ないと、専門病院にたどり着くまで3時間以上かかり手遅れになってしまいます。
英文診断書や英文薬剤証明書の作成は主治医に相談しましょう。主治医に作成してもらえなければ、専門の業者もあります。
某社の場合、作成費用は、英文の診断書の場合、短期（3か月有効）は21,600円 (税込）、長期（1年間有効）は32,400円 (税込）となっています。英文薬剤証明書は、1通6,480円(税込)となっています。
海外療養費をご存じですか？
意外と知られていませんが、海外で治療を受けた場合でも、日本の公的医療保険（健康保険など）から海外療養費として払戻しを受けることができます。加入している公的医療保険の窓口で、手続きの流れを確認し、書類を準備、携帯して旅行に出かけましょう。後から海外の医療機関と書類のやり取りをするのは困難です。
ただし、払い戻しを受ける基準は、海外で支払った治療費ではなく、原則として日本で医療を受けた場合の診療報酬点数に換算して算定された治療費です。たとえば、海外の医療機関で実際に支払った医療費が15万円でも、日本での算定額が10万円の場合、海外療養費として払い戻されるのは10万5千円ではなく、7万円です（自己負担3割の場合）。逆に、実際に支払った医療費が10万円で、日本での算定額が15万円であれば、10万５千円が払い戻されます。
なお、治療を目的として海外渡航し、療養を行った場合には、「海外療養費」は支給されません。また、日本国内で保険適用されていない医療行為等も支給の対象外となります。海外で支払った日の翌日から起算して２年を経過した日で、申請する権利がなくなります。
海外旅行保険を賢く活用しましょう
海外で治療を受けた場合、国や医療機関により日本と請求金額が大きく異なることがあります。たとえば、外務省のホームページによると、「ハワイでICUに収容されると1日5,000ドル以上かかる例も少なくありません。救急車も有料で状況に応じて数百ドル～千ドルを超える費用がかかります。
2週間程度の入院・加療により，病院側から総額30万ドル（約3,000万円）を超える請求があった例も報告されています。」とのことです。
海外を旅行する際は、海外旅行保険への加入は必須です。海外旅行保険に加入していないと治療を拒否されるケースがあります。申込は、保険会社のホームページでできます。
海外旅行保険は、海外旅行目的で自宅を出発した時から、自宅に戻るまでが補償の対象です。
空港でも加入できますが、自宅を出発してから補償が開始しますので、もったいないですね。病気・ケガでの入院や治療費が補償されるほか、現地に駆けつける家族の渡航費用、日本への移送費、身の回り品が盗難にあった場合など幅広く補償することが可能です。
また、２４時間日本語電話サービスや日本語の通じる病院でのキャッシュレスサービスなどの附帯サービスもあります。２４時間日本語電話サービスは下痢や風邪などの緊急性のない病気の場合は役立ちますが、脳卒中や心筋梗塞の場合は治療までに要する時間が勝負です。このサービスを利用するよりも救急車（日本と異なり有料）をすぐ呼ぶようにしましょう。先ほど紹介した英文診断書があれば、すぐに適切な病院に行けます。
ただし，既往症のある方の場合や，危険を伴うスポーツやレジャーなどに参加する場合には保険が適用されないケースもあります。歯科疾病や妊娠関連疾患、他覚症のないむち打ち症や腰痛なども対象となりません。虫歯は出発前に治療しておきましょう。保険金が支払われないケースを確認しておきましょう。
クレジットカードにも海外旅行保険が付帯されていますが、補償額は十分でありませんので留意しましょう。
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Text：新美昌也（にいみ まさや）
ファイナンシャル・プランナー。ライフプラン・キャッシュフロー分析に基づいた家計相談を得意とする。
http://fp-trc.com/
