歯の治療が高額になりそうなら「デンタルローン」を検討してみる？

学校の歯科検診などで、子どもの不正咬合を指摘されたという親は少なくありません。
 
また、けがなどで歯を失ってしまった子どもに対し、インプラント治療を受けさせたいと考える親もいるでしょう。
 
しかし矯正治療とインプラント治療は自由診療であるため、子どもであっても医療費が高額となりがちです。
 
ここでは、歯科治療が高額になる場合に利用できる「デンタルローン」について解説します。

歯列矯正やインプラント治療は自由診療

子どもの不正咬合の治療は、厚生労働大臣が定めた病やかみ合わせの異常以外では、原則保険の適用外です。
 
大人になってから治療する場合と比べて、子どものうちから治療すると、治療費が安く済むメリットはありますが、それでも40万円から50万円前後の治療費がかかってしまいます。
 
厚生労働省によると、歯並びの矯正は見た目をよくするために行われる場合があるため、保険診療にはしていません。
 
しかし、かみ合わせの異常を放置すると顎（がく）関節症の原因となったり、慢性的な頭痛や肩こりを引き起こしたりすることから、自由診療であっても子どもに歯列矯正を受けさせる親も少なくありません。
 
また、事故や虫歯などで歯を失った人が行うインプラント治療も、高額になりがちです。
 
インプラント治療とは、あごの骨に人工歯根を埋め込む手術を施すこと。義歯をしっかり固定できるため、入れ歯やブリッジなどと比べて食事をするときの抵抗が少なくなります。
 
しかし材料が高額で保険の対象とならないことから、インプラント治療は自由診療なのです。
 

デンタルローンとは

デンタルローンは、高額になりがちな歯の治療費を、金融機関や信販会社が歯科医院に直接、全額立て替えて払ってくれるというものです。
 
ローンの契約者は、毎月、治療費に金利や手数料を加えた金額を分割で金融機関や信販会社に対して支払っていきます。
 
ローンの契約者となれるのは20歳以上の安定した収入がある人で、子どもの歯列矯正の場合は親が契約者です。
 
ローンの金利手数料は3.5％～8％の間になっていて、クレジットカードの分割払いと比べると安く済むケースが多いです。
 
なお、デンタルローンは、金融機関や信販会社によって、提携する歯科医院が異なります。
 
ローンを組む際には、先に歯科医院に行き説明を聞いた後で、歯科医院と提携しているデンタルローンを教えてもらいましょう。その後、契約者がローン審査に申し込むという流れになっています。
 
また、適用となる治療の範囲は、金融機関や信販会社によって異なります。
 
例えば、歯列矯正やインプラント治療は対象となるけれども、美容治療は適用外としているところもあるため、確認が必要です。
 

デンタルローンで支払った医療費は医療費控除の対象

国税庁は、子どもの成長を阻害しないために行う歯列矯正や、保険診療の対象外となる高価な材料を使っていても、その材料が一般的に使われているものであれば、医療費控除の対象となるという見解を示しています。
 
また、子どもの通院にかかった費用や、親が付き添った際の交通費なども、医療費控除の対象としています。
 
デンタルローンを組んだ際には、全額がデンタルローンを契約した年の医療費控除となります。領収書が手元にない場合などは、契約額の分かる書類（歯科ローンの契約書など）を保管しておけばよいことになっています。
 

治療費が高額になるならデンタルローンを検討してみよう

子どもの歯列矯正については保険適用とすべきとの声もあがっていますが、現在は自由診療です。
 
ただし、子どもの頃に治療すると安く済むことや、成長を阻害しないという観点から、デンタルローンを利用している人も少なくありません。
 
なお、歯列矯正やインプラント治療など、ケースによっては、国税庁が医療費控除の対象としているものもあります。
 

出典

国税庁 タックスアンサー（よくある税の質問）より No.1128 医療費控除の対象となる歯の治療費の具体例
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部