【住宅ローン】わが家は「ペアローン」向き？向いている家庭の特徴やデメリットを解説！

執筆者 : 丸山希

配信日: 2022.05.25

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【住宅ローン】わが家は「ペアローン」向き？向いている家庭の特徴やデメリットを解説！

住宅を購入する人の多くが利用するであろう住宅ローン。低金利の今、住宅購入を検討している人も多いのではないでしょうか？

夫婦でローンを組む場合、どちらか1人が契約者として組むだけでなく、夫婦2人でローンを組むこともできます。本記事では、夫婦で組むペアローンの仕組みやメリット・デメリットを解説します。

これから住宅ローンを利用しようと思っている人は、ぜひ参考にしてください。

執筆者：丸山希（まるやまのぞみ）

2級ファイナンシャルプランニング技能士

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【auじぶん銀行の注意事項】
※金利プランは「当初期間引下げプラン」「全期間引下げプラン」の２種類からお選びいただけます。
ただし、審査の結果保証会社をご利用いただく場合は「保証付金利プラン」となり、金利タイプをご選択いただけません。

※固定金利特約は2年、3年、5年、10年、15年、20年、30年、35年からお選びいただけます（保証付金利プランとなる場合は、3年、5年、10年に限定されます）。
金利タイプを組合わせてお借入れいただくことができるミックス（金利タイプ数2本）もご用意しています。お申込みの際にご決定いただきます。

※ただし、審査の結果金利プランが保証付金利プランとなる場合、ミックスはご利用いただけません。

※1 住宅ローン金利優遇割を最大適用した金利です。
※1 J:COM NET優遇割、J:COM TV優遇割、コミュファ光優遇割は適用条件充足後、3ヶ月後から適用開始となります。

1 ペアローンとは
2 ペアローンにすることでかかってくる追加費用例
3 ペアローンが向いている家庭とデメリット
4 ペアローンの特徴とデメリットを理解して契約しよう

ペアローンとは

ペアローンとは、契約者1人で1つの物件を契約するのではなく、夫婦や親子の2人でそれぞれローンを組む契約方法です。例えば4000万円の住宅を購入しようとした際に、ペアローンだと夫婦で2000万円ずつローンを組むことができます。ペア2人がそれぞれ主債務者と連帯保証人になるのが特徴で、双方ローンの審査を通過しなければいけません。

なお、夫と妻それぞれ住宅ローン控除を適用することができます。

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※ただし、審査の結果金利プランが保証付金利プランとなる場合、ミックスはご利用いただけません。

ペアローンにすることでかかってくる追加費用例

夫か妻のどちらか一方が契約者として住宅ローンを組んだ一般的な場合と比べると、ペアローンにすることで、追加費用がかかってきます。

ペアローンにすることでかかってくる追加費用例

・印紙代
・登記費用
・団体信用生命保険

印紙代や登記費用などの初期費用は数万円程度になることが一般的で、団体信用生命保険は金利に含まれていることがほとんどです。追加でガンなどの補償が欲しい場合は、年0.1％～0.3％程度の上乗せで手厚い補償が受けられます。

ペアローンが向いている家庭とデメリット

夫婦のどちらか一方が契約者となるか、ペアローンが向いているかは、各家庭によって異なります。ペアローンが向いている家庭の特徴とペアローンのデメリットも把握しておきましょう。

向いている家庭

ペアローンが向いている家庭は、夫と妻のどちらにも十分な収入がある場合です。夫婦両方で住宅ローン控除を受けられるため、節税効果に期待できます。さらに、夫婦の片方だけではローンの審査が通りにくいときや借入金の減額が必要なときも、ペアローンにすると夫婦の収入が合算されるため、審査が通りやすくなることがあります。片方での審査に通らなかった人はペアローンを検討してみるのも1つの手でしょう。

また、夫婦のどちらも団体信用生命保険に加入するため、万が一、夫か妻のどちらかが亡くなった場合に、故人分の住宅ローンは返済しなくてよくなります。

デメリット

ペアローンのデメリットには、1人が契約者となる場合と比べて諸費用が多くかかる点が挙げられます。印紙代や登記費用などの初期費用は契約時のみとなりますが、団体信用生命保険をローン支払い中は負担することになるため、注意が必要です。

また、1人が契約者となる場合は、万が一契約者が亡くなった場合にローンの支払いがなくなりますが、ペアであると残された片方のローンは残ります。経済的状況によっては支払いが困難になることも考えられるでしょう。

ペアローンの特徴とデメリットを理解して契約しよう

ペアローンは夫婦の収入を合算してローンを組むことができるため、1人が契約者となる場合より借り入れられる可能性が高くなります。住宅ローン控除が2人分受けられるようにもなるため、夫婦双方に十分な収入がある場合は、メリットになるでしょう。ぜひ、自分の家庭に当てはめて、ペアローンを組んだ方がよいのか検討してみてください。