夢のマイホームを手に入れたいけど住宅ローンが組めない！ 理由と対策方法は？

住宅ローンは審査というハードルを越えられなければ、残念ながらマイホームを手に入れられません。自分では大丈夫だと思っていても、住宅ローンが組めない人はある程度います。
 
そこで本記事では、住宅ローンが組めない理由とその対策方法をご紹介します。準備不足で審査に申し込む前に、住宅ローンを組めそうな状況か確認することが大事です。本記事を参考に、住宅ローン審査に向けて対策してみてください。

住宅ローンが組めない3つの理由

住宅ローン審査に落ちることは、実は珍しくないのです。また、審査落ちしても、具体的な理由を金融機関からは教えてもらえません。そこで、まずは金融機関が審査において重視している点を知ることから始めましょう。
 
本項では住宅ローン審査において、特に重要視されている3つの審査基準についてご紹介します。
 

安定した収入がない

住宅ローンの返済には、十分な金額はもちろん安定して継続的に入ってくる収入が必要です。正社員や公務員と比較すると、安定性という面で自営業や個人事業主は不利な立場になります。
 
正社員でも転職を頻繁に繰り返していると、継続性という面において疑問を持たれることもあるでしょう。勤続年数の要件が1年以上とされているのに、半年しかなければその金融機関の住宅ローンは組めません。ただし近年では、勤続年数の長さを問わない金融機関もあります。
 
各金融機関の住宅ローンの商品概要に記載されている「利用条件」を確認して、年収や勤続年数の要件をチェックしてみてください。
 

返済負担率に無理がある

収入に占める住宅ローンの借入金額の割合が高ければ、バランスが悪いとされ審査落ちすることがあります。各金融機関では、年収に対する住宅ローンを含む年間返済額の割合を「返済負担率」とよんで重視しているからです。
 
残念ながら返済負担率の基準は公開されていませんし、コールセンターでも教えてもらえません。ただし一般的には、25％以内が目安といわれています。
 

個人信用情報にダメージがある

個人信用情報とは各種ローン契約や申し込み、債務の返済に関する情報のことです。金融機関が顧客の信用を判断する参考情報として、客観的な取引の事実が信用情報機関に登録されています。
 
住宅ローンの審査に申し込むと、金融機関は個人信用情報を照会して事故や延滞などの履歴がないかチェックするのです。個人信用情報にダメージがあり信用できないとみなされると、審査に通過するのは難しくなります。
 

住宅ローンが組めないときの対策方法

一度審査落ちしてしまったからといって、二度と住宅ローンが組めないわけではありません。3つの審査基準をもとに審査落ちの理由を分析して、自分なりに対策することが大切です。対策することで、審査に通る可能性がでてきます。
 
本項では住宅ローンが組めないと悩んでいる方に向けて、4つの対策方法について見ていきましょう。
 

頭金を増やして借入金額を下げる

頭金をできるだけ多く準備して、借入金額を抑えて返済負担率を下げることも検討しましょう。ただし住宅購入時には現金で支払う諸費用も発生するので、ある程度の自己資金を手元においておくことも忘れないでください。
 

他社からの借入を減少させる

すでに他社からの借入金額が多いのであれば、それらの完済を目指すことが先決です。金融機関は返済負担率を気にしており、特に高金利なローンを抱えていると懸念材料が増えます。
 
また審査上、クレジットカードのリボ払いも不利になるので注意が必要です。
 

同じ勤務先で一定期間働いてから申し込む

一般的に就職や転職したばかりのタイミングでは、安定した収入を得ているとはみなされません。勤続年数を長くしてから、審査に申し込むようにしましょう。
 

個人信用情報に細心の注意を払う

自分では大丈夫だと思っていても、個人信用情報に問題があるケースが散見されています。手数料を支払えば情報開示に応じてもらえるので、念のため、個人信用情報を取り寄せて確認するのがおすすめです。
 
住宅ローン審査への申し込みも個人信用情報に記録されます。審査落ちと思われるので、短期間のうちに複数行に審査を申し込むのはやめましょう。
 

準備不足で審査申込をせず、まずは対策をしよう

住宅ローン審査への申し込みも、個人信用情報に履歴として残ります。面倒でも個人信用情報の取り寄せなどの手間をかけて、あらかじめ対策してから審査申込をするのがおすすめです。
 
また住宅ローンの審査基準となる要件を満たしているか商品概要もよく調べ、自分に合った金融機関を選ぶようにしましょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー