300万!家のリフォーム代を捻出する方法はありますか?毎月ローンでカツカツです。

配信日: 2024.07.16

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300万!家のリフォーム代を捻出する方法はありますか?毎月ローンでカツカツです。
マイホームがあると、子どもたちに自分専用の部屋を用意してあげられたり、自分たちの趣味の部屋を作れたりと「自分好みの空間」を作れるため、ローンを組みながら購入する人も多いでしょう。
 
しかし、住宅を購入して一定年数が経過するとリフォームが必要になります。今回はリフォームにかかるおおよその費用や、お金の捻出方法について紹介します。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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リフォームはどれくらい費用がかかる?

まずリフォームにかかる費用を見ていきましょう。住宅リフォーム推進協議会から発表されている資料によると、リフォーム時の予算と実際にかかった費用は表1のとおりです。
 
表1

予算 平均279万円
実際にかかった費用 平均356万円
差額 ▲77万円

表は住宅リフォーム推進協議会「2020年度 住宅リフォームに関する消費者実態調査」をもとに筆者が作成
 
上記の金額を見ると、リフォームは300万円を超える費用が必要です。また、予算を超えてしまうケースが多いことも分かります。
 

水回りは50~150万円程度

リフォームにかかる費用はさまざまですが、水回りのリフォームであれば50~150万円程度が必要といわれています。水回りの中でもトイレ、お風呂キッチンなどがあり、トイレだけであれば10~50万円程度です。お風呂・キッチンも含めると数十万円を超えるでしょう。
 
なお、システムキッチンを入れ替える場合は、より高い費用を見積もる必要があります。
 

部屋全体の場合は100万円を超えることも

部屋全体を思い切ってリフォームする場合は、100万円を超えることが多くあります。部屋全体のリフォーム料金は坪あたりで算出されることが多く、1階のフロア全体などになると大掛かりかつ金額もかさみます。
 

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リフォーム費用の捻出方法

ここからはリフォーム費用の捻出方法を見ていきましょう。同調査によると、資金源としては自己資金が88.4%、両親や親族による援助が16.3%、民間金融機関からの借り入れが9.4%と続きます。
 

退職金

自己資金で用意する場合、退職金を利用する方法があります。リフォームを行う時期としては、子育てが一段落していたり、退職のタイミングと重なったりするケースも多いでしょう。受け取った退職金を活用して定年後の住まいを整える方法が考えられます。
 

リフォームローン

自己資金の用意が難しい場合は、借り入れも検討しましょう。各金融機関では、住宅ローン以外にリフォームローンの用意もあります。
 
借入金額や年数はさまざまですが、10~1000万円、期間は1~10年など、幅広く設定されています。一般的なリフォーム以外にも、耐震免震工事や太陽光設備の設置資金などにも活用できるようです。
 
すでに住宅ローンがあり支払いを続けている場合は、ローンの借り換えなどを検討するのもよいでしょう。
 

今から少しずつはじめる! 費用の貯金方法

日々の収入の中でリフォームに向けた資金準備はハードルが高く感じるかもしれません、しかし、何もしないよりは少しずつ取り組みを進めていくことがおすすめです。ここでは、すぐにはじめられるリフォーム資金の準備方法を紹介します。
 

まずは水回りの費用だけでも用意

将来、大々的にリフォームを行う予定があるのであれば、水回りの費用だけでも確保するイメージを持ちましょう。具体的には50万円程度を10年程度かけて貯めていくイメージです。
 
例えば、50万円を10年貯める場合、1ヶ月あたり4000円程度の貯金になります。長い年数がかかりますが、少額で済むため負担を感じづらいでしょう。
 

ボーナスがあるなら積み立てを

もしボーナスを支給される会社であるなら、まとまった金額の積み立ても検討しましょう。ボーナスは目の前にあるとどうしても使ってしまいがちですが「ボーナスからリフォーム代5万円を定期預金に移す」など、計画を立てて積み立てましょう。
 
とくに、住宅ローンの支払いでボーナス払いを利用していないのであれば余剰金として積み立てることで、余計な出費を抑えながら将来に向けた備えができます。
 

少しずつの捻出で将来に備えよう

リフォームにかかる資金は300万円以上のため、教育費や老後の費用を考えるとその用意に悩みます。しかし、日々コツコツ積み立てるだけでもやがては大きな金額になるでしょう。まずはできる範囲で自己資金を用意する取り組みからはじめてみてはいかがでしょうか。
 

出典

一般社団法人住宅リフォーム推進協議会 2020年度 住宅リフォームに関する消費者実態調査 結果報告書
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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