「アルファード」を“残クレ”で買った友人が、「100万円儲かった」と言っていました。プラスで“利益が出る”イメージはないのですが、実際可能なのでしょうか？ 条件を解説
本来、残クレは月々の負担を減らすための手法であり、「儲ける」ことが目的ではありません。しかし、残クレによって利益が発生し、「儲かる」という話を聞いたことがある人もいるのではないでしょうか。
本記事では、「アルファード」を購入した場合を例に、残クレで利益が生まれる仕組みを解説し、その実現に必要な条件と、想定しておくべきリスクについて説明します。
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残クレで「儲け」が発生する仕組み
残クレで利益が発生する現象は、残クレの基本構造と、トヨタの「アルファード」のような特定の人気車種の需要の特殊性によって生じます。
残クレの基本的な仕組みと「残価」
残クレでは、車両本体価格から3年後や5年後に予想される売却価値（残価）を差し引いてローンを組み、この残価を除いた金額と金利のみを分割で支払います。
契約満了時には、
1. 車を返却する（残価の支払い不要）
2. 残価を一括または再ローンで支払い買い取る
3. 車を売却し、残価の支払いに充てる
の3つの選択肢があります。
主に「儲け」が発生するのは、この3つ目の「車を売却し、残価の支払いに充てる」場合です。
残価と市場価格の逆転現象
残クレ契約時に設定される残価は、あくまで数年後の市場価値を見積もった予想額です。アルファードやランドクルーザーなどの人気車種は、国内外で需要が高く、中古車市場での価格が高騰しています。
契約満了時に「実際の売却価格」が「残価」を上回った場合、その差額が契約者の利益となります。これが「100万円儲かる」などと言われる仕組みです。
なお、車の返却時にも、残価が実際の査定額より上回った場合に利益が発生するケースもあります。ただし、発生した利益は次回契約時の頭金に充当されるケースが多く、必ずしも現金で返金されるわけではないので、注意が必要です。
残クレで利益を出すための条件
残クレで利益を得るのは、誰でも可能なわけではなく、一定の条件を満たす必要があります。
条件1：「残価」が「市場価格」を大きく下回ること
設定された残価が、契約満了時点の実際の市場価格よりも低い場合に利益が生まれます。つまり、車の需要が予想以上に伸び、当時の残価設定が市場価値と大きく乖離したケースで起こるということです。特に輸出需要が高い人気車種を選ぶことが前提です。
条件2：契約内容の「走行距離・内外装」の基準を満たすこと
残クレには走行距離の制限や内外装の傷・凹みに関する厳しい条件があります。これを満たしていない場合、返却時に追加料金（ペナルティ）が発生する可能性があります。
車の状態は、売却時の査定額にも影響するため、利益を得るためには、車両を良好な状態に保つことが必要です。
条件3：残債を一括清算し、自ら「売却」すること
ディーラーに返却しただけでは利益は発生しません。利益を得るには、残債（残価）を金融会社に支払い所有権を自分に戻したうえで、中古車買取店などに自分で売却する必要があります。
複数の買取業者で査定を比較し、最も高額な業者に売却することが利益最大化のポイントです。
残クレ契約時に注意すべきリスク
残クレで利益が出る可能性がある一方で、契約時には予期せぬリスクも想定しておく必要があります。
リスク1：金利と手数料の負担
残クレは通常のローンと同様に金利がかかり、「残価」に対しても金利が発生します。そのため、総支払額を比較すると、低金利のマイカーローンの方が安くなる可能性があります。
高金利の残クレで利益が出ても、その利益が金利負担で相殺されてしまう可能性があるため、金利や手数料はしっかり確認しましょう。
リスク2：人気車種だからといって利益は確定ではない
車の市場価値は常に変動します。モデルチェンジの失敗や輸出需要の低下、新車供給の改善などの要因で中古車価格が下落し、残価を下回る可能性があります。
契約満了時に市場価格が残価を下回った場合、利益は発生しません。
リスク3：自由にカスタマイズができない
残クレ期間中は、車の所有権がディーラー（金融会社）にあるため、カスタマイズや改造は制限されます。契約範囲外の改造を行うと、返却・売却時に原状回復費用が発生する可能性があるため、注意が必要です。
残クレの利益は特定の条件下でのみ発生
残クレで利益が生まれるのは、アルファードのように輸出需要が高い特定の人気車種が、中古車価格で残価を大きく上回った場合に限定される「例外的な利益」です。
残クレは本来、月々の支払い負担を軽減するための金融商品です。利益を得るには、契約条件の遵守と車両の状態維持、市場の過熱状態が続くことが前提となり、必ず利益が出るわけではありません。
「残クレは儲かる」と安易に利用を考えるのではなく、あくまで月々の負担を抑える手段として活用することが望ましいでしょう。
出典
トヨタ自動車株式会社 残価設定型プラン
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
